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動向 2026年7月31日、2027年3月期第1四半期(2026年4月から6月)決算を発表した。セグメント別の売上高は、受動部品1,768億円(前年同期比28.0%増)、センサ応用製品619億円(同33.3%増)、磁気応用製品816億円(同49.6%増)、エナジー応用製品4,058億円(同42.1%増)で、電池を含むエナジー応用製品が他の3セグメントの合計を上回る最大の事業となっている。2026年5月19日には、マレーシアの電池パック会社Linergy Power Sdn Bhdの全株式を取得し完全子会社化したと発表した。

技術 電池事業の中核は香港のATL(Amperex Technology、寧徳新能源科技)である。有価証券報告書の関係会社情報によれば、TDKは同社の議決権を100%保有する連結子会社としており、売上高が連結売上高の10%を超える重要な子会社に位置づけている。車載用電池の中国大手であるCATL(寧徳時代)とは創業の経緯で縁があるが、現在は資本関係のない別の法人である。

人事 代表取締役社長執行役員CEOは齋藤昇。2022年4月に社長執行役員、同年6月に代表取締役となり、2024年4月にCEOへ就いた。

製品 スマートフォン向けの小型リチウムイオン電池を主力とし、受動部品、磁気ヘッド、センサを展開する。2027年3月期第1四半期はエナジー応用製品が4,058億円と最大の売上を占めた。マレーシアのLinergy Power買収により、電池パックの組み立て能力を東南アジアに確保した。

日本投資家視点では、電子部品で村田製作所(6981)、太陽誘電(6976)、京セラ(6971)が競合し、電池ではパナソニックホールディングス(6752)、GSユアサ(6674)が比較対象となる。