📦 製品の詳細 ソフトウエア

図研のCR-8000 DFM Center(基板製造・部品実装の製造データ作成ソフト) CR-8000 DFM Center

図研のCR-8000シリーズのCAM (製造用データ作成) ソフトで、設計を終えた基板のデータから、基板の製造と部品の実装に使う装置向けのデータを作る。製造しやすさ (DFM) を検証するDFM Center ADMを持ち、他社の設計ソフト (CAD) で作ったデータも扱う。2025年6月にはヤマハ発動機の表面実装の統合システムYSUPとの連携を発表した。価格は公表されていない。

🏢 図研 の企業ページ

詳細解説

位置づけ
CR-8000シリーズの「トータルCAMソリューション」。基板設計の最終工程から製造・部品実装までの機能を持つ zuken.co.jp
製品区分
決算短信の「基板設計ソリューション」の主な製品の1つ www2.jpx.co.jp
ヤマハ発動機との連携
2025年6月3日、DFM Centerがヤマハ発動機のモノのインターネット (IoT)・機器間通信 (M2M) の統合システム「インテリジェントファクトリー YSUP」と連携すると発表した zuken.co.jp
連携の効果
YSUPは拡張したODB++のデータで、実物の基板ができる前から仮想の基板画像を作る。図研は検査プログラムの作成工数を従来比で最大50%減らせると発表した (会社発表) zuken.co.jp
2026年3月期の開発
部品実装の準備向けの新しいオプション製品と、チップレット集積やフレキシブル基板の製造データの編集機能を開発し、データ処理を速めた disclosure2dl.edinet-fsa.go…
利用者向けの講座
2026年1月から5月に、メタルマスクのデータ作成や受入検査の自動化などを扱うウェブセミナーを4回開いた zuken.co.jp

🏭 製造工場

この製品を作る工場と、それぞれの役割。会社の発表・有価証券報告書・官公庁の資料で確かめた拠点だけを載せた。

工場所在地役割備考出所
工場はない (ソフトウエア)横浜市都筑区 (本社・中央研究所)日本の研究開発。2026年3月期のDFM Centerの新オプションと製造データの編集機能を開発したdisclosure2dl.edinet-fsa.go…

⚙️ 技術・仕組み

どう動くか。方式・構造・制御・材料を、会社の技術資料と特許・論文で確かめた範囲で書いた。

製造性の検証 (DFM Center ADM)
Design ForceとDFM Centerの上で動く検証の基盤だ。細い銅の残り (スライバー) や部品の下のビアなど製造不良の原因を事前に見つける。規則はウェブで設計と製造の部門が共有する zuken.co.jp
基板製造の準備
設計完了のデータに製造データの補正やパネル設計を行い、電気検査のデータまで作る。層構成や部品とネットの接続、属性をそのまま使う zuken.co.jp
部品実装の準備
部品表と製造部品のデータベースを結び、はんだを印刷するメタルマスクの開口を設計し、実装機と検査機のデータを一括で用意する zuken.co.jp
他社CADのデータ
他社のCADで設計したデータでも、ODB++や部品表などの成果物を使って製造設計ができる zuken.co.jp
実装機・検査機との連携
認識マークの属性、部品の種別、本体の形状、リードの形状などを加えた拡張ODB++を出力し、ヤマハ発動機のYSUPが部品形状を自動で割り付ける zuken.co.jp

主要諸元

項目値出所
取り込めるデータ図研のCAD、ODB++、ガーバー (Gerber) などの設計完了データzuken.co.jp
出力先基板製造装置、各社の実装機 (マウンター)、検査機zuken.co.jp
関連製品インクジェット装置用データ作成のDFM Inkjet、無償のBoard Viewerzuken.co.jp
最新版CR-8000 2026 (2026年10月20日発表)zuken.com

🔩 各部品と部品メーカー

部品は諸元表と発表で存在を確かめたものを並べ、メーカーは会社か部品メーカーの発表、有価証券報告書、分解調査の報道で供給元を確かめられたときだけ社名を書いた。確かめられない部品は「公表されていない」。載っていない会社は「関与していない」ではなく「公表資料で確かめられていない」。確度 A は会社の一次資料、B は報道。

部品品名・型式メーカー銘柄国・製造拠点根拠
CAMソフト本体 CR-8000 DFM Center 図研 6947 日本
横浜市 (開発)
有価証券報告書の研究開発活動 (日本) A
製造性の検証 DFM Center ADM 図研 6947 日本
公表されていない
製品ページ A
表面実装の統合システム (連携先) インテリジェントファクトリー YSUP
連携の対象で、DFM Centerの部品ではない
ヤマハ発動機 7272 日本 2025年6月3日の連携の発表 A

🔗 部品製造サプライチェーン

材料から部品・組み立て・販売までを、上流から下流の順に並べた。

  1. 1開発
    日本の研究開発部門が開発する
    企業: 図研
  2. 2装置メーカーとの連携
    ヤマハ発動機の実装機を中心とするYSUPと連携し、製造準備のデータを渡す
    企業: ヤマハ発動機
  3. 3販売
    図研と海外の販売子会社が売る
    企業: 図研グループ

🏗️ 製造ライン

工場の中でこの製品がどう作られるか。工程の順に、ラインの構成・設備・自動化・検査・生産能力を、会社の発表と工場見学の記録で確かめた範囲で書いた。

  1. 1製造ラインはない
    ソフトウエアで、製造工程はない。DFM Centerは顧客の基板製造と部品実装のラインに使うデータを作る
    設備・企業: 図研

💴 販売価格

型番・グレード税込価格 (円)時点出所
CR-8000 DFM Center公表されていない (問い合わせで見積もり)2026-11-17zuken.co.jp

🛒 購入方法

経路内容出所
直販図研の問い合わせ窓口が受け付けるzuken.co.jp
海外の販売子会社米国・欧州・アジアの子会社が販売するdisclosure2dl.edinet-fsa.go…

🛠️ アフターサービス・保守サービス

項目内容出所
保守・更新ライセンスの保守とアップデートを「クライアントサービス」として継続して課金するpdf.irpocket.com
無償のビューアーDFM CenterとDFM Inkjetで作った製造データを見られる無償のBoard Viewerを配るzuken.co.jp
ウェブセミナー製造準備データの管理・活用など、DFMツールの活用を促す講座を開くzuken.co.jp

🌏 海外輸出

仕向け地内容出所
欧州・米国・アジア海外の販売子会社が売る。仕向け地ごとの売上高と、輸出規制の対象かどうかは公表されていないdisclosure2dl.edinet-fsa.go…

📈 販売の実績

期間指標値単位備考出所
2026年3月期基板設計ソリューションの売上高 (DFM Center・Design Force・Board Designer・eCADSTARなど)52億6,900万円DFM Centerだけの売上高は公表されていないdisclosure2dl.edinet-fsa.go…
2026年4〜9月基板設計ソリューションの売上高26億2,200万円前年同期は23億9,500万円www2.jpx.co.jp

💰 金額

項目値備考出所
検査プログラムの作成工数の削減 (YSUPとの連携)従来比で最大50% (会社発表)zuken.co.jp
日本の研究開発費 (2026年3月期、DFM Centerを含む日本の開発全体)30億8,800万円disclosure2dl.edinet-fsa.go…

解析 — 部品・製造・販売の特徴

DFM Centerが扱うのは、設計の部門と工場の部門の間のデータの受け渡しだ。図研は人手不足と生産拠点の再編を背景に、基板製造の準備から部品実装の準備まで範囲を広げてきた。他社のCADで作ったデータも受け付けるため、図研のCADを使わない工場にも入り口がある。

ヤマハ発動機のYSUPとの連携は、CADの会社と実装装置の会社が製造準備のデータをつなぐ例になった。検査プログラムの作成工数を最大50%減らせるという数字は会社発表で、条件は示されていない。2026年3月期にはチップレット集積の製造データの編集機能も加え、半導体パッケージの製造準備にも手を伸ばした。2026年1〜5月には利用者向けのウェブセミナーを4回開き、受入検査の自動化などを扱った。

公表されていないこと

  • DFM Centerの価格と導入社数
  • DFM Centerだけの売上高
  • YSUPとの連携を使う工場の数

出所

  1. CR-8000 DFM Center 製品ページ (2026-11-17)
  2. DFM Centerとヤマハ発動機のYSUPの連携 (2025-06-03)
  3. 製品・サービス名で探す (2026-11-17)
  4. CR-8000 2026 の発表 (英語) (2026-10-20)
  5. 第50期 有価証券報告書 (2026-06-19)
  6. 2027年3月期 第2四半期 (中間期) 決算短信 (2026-11-09)
  7. 中期経営計画 進捗説明会資料 (2026-07-24)

出所との照合日: 2026年11月17日。数字は出所の書類のまま。株価・時価総額は扱わない。

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🧰 ツール・特集の入口

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