🔎 銘柄スキャナー
決算と需給 (大口の空売り・個人の信用・自社株買い・主要株主) の事実で、日本株 563 社から候補を選び出します。株価と点数は使いません。使い方と他ツールとの違い →
逆日歩が付いた売り長 — 売り残が買い残より多く (信用倍率1倍未満)、かつ逆日歩 (売り方の費用) が発生している会社注意: 逆日歩は日々変わる。基準日 (日証金の公表日) を確認し、権利日前の一時的な発生と区別する
🔥 逆日歩が付いた売り長
43 社 ・ 2/2 ページ ・ 逆日歩の高い順会社売上の伸び (前期比)営業利益率 (前期→今期)大口の空売り (発行株の%)ひとこと (規則で判定)
41 アマノ6436 · 機械 · 2026年期 +0.6% 12.8%前期 13.1%▼0.4 —報告なし 業績は横ばい売り長で逆日歩 (売り方に費用)主要株主が売却 詳細
需給の詳細 (基準日つき)
- 大口の空売り
- 0.5%以上の報告なし
- 空売りの費用 (逆日歩)
- 0.05円 (2026-09-03)
- 個人の買い/売り比
- 0.65倍 = 売りが多い、買い残は4週で −46% (2026-08-28週)
- 自社株買い
- 直近月の取得なし
- 主要株主の動き
- STATE STREET BANK AND TRUSTCO… が前年比 −2.74pt (2026年期)
決算と文脈
- 売上高
- 1,764.7億円 (前期比 +0.6%)
- 営業利益
- 225.5億円 (利益率 12.8%)
- 当サイトの検証記事
- なし
逆日歩が発生信用倍率1倍未満大株主の持分が±1pt以上
42 J.フロント リテイリング3086 · 小売業 · 2026年期 +0.7% 11.0%前期 13.2%▼2.2 0.9% 業績は横ばい売り長で逆日歩 (売り方に費用) 詳細
需給の詳細 (基準日つき)
- 大口の空売り
- 0.91% (1者・2026-09-02)、前回比 −0.01pt
- 空売りの費用 (逆日歩)
- 0.05円 (2026-09-03)
- 個人の買い/売り比
- 0.58倍 = 売りが多い、買い残は4週で +12% (2026-08-28週)
- 自社株買い
- 直近月の取得なし
- 主要株主の動き
- 日本生命保険相互会社 が前年比 +0.12pt (2026年期)
決算と文脈
- 売上高
- 4,450.9億円 (前期比 +0.7%)
- 営業利益
- 490.2億円 (利益率 11.0%)
- 当サイトの検証記事
- なし
逆日歩が発生信用倍率1倍未満
43 博報堂DYホールディングス2433 · サービス業 · 2026年期 — —% 0.5%増 0.11pt 売り長で逆日歩 (売り方に費用) 詳細
需給の詳細 (基準日つき)
- 大口の空売り
- 0.54% (1者・2026-09-02)、前回比 +0.11pt
- 空売りの費用 (逆日歩)
- 0.05円 (2026-09-03)
- 個人の買い/売り比
- 0.44倍 = 売りが多い、買い残は4週で +12% (2026-08-28週)
- 自社株買い
- 直近月の取得なし
- 主要株主の動き
- 公益財団法人博報堂教育財団 が前年比 +0.45pt (2026年期)
決算と文脈
- 売上高
- —
- 営業利益
- —
- 当サイトの検証記事
- なし
逆日歩が発生信用倍率1倍未満
読み方 — 行を押すと詳細が開きます。基準日: 決算=各社の最新有報 / 自社株買い=2026-08-01報告分 / 空売り=2026-09-02 / 逆日歩=2026-09-03 / 信用=2026-08-28週。「—」は公表データが無いという意味です。
- 売上の伸び
- 最新期の売上高が前の期からどれだけ増えたか。緑は増収、赤は減収。棒は40%を上限に長さで表示
- 営業利益率
- 売上のうち本業の利益が占める割合。▲▼は前期からの変化 (pt)
- 大口の空売り
- 発行済株式の0.5%以上を空売りしている投資家 (東証に報告義務) の合計。「増」は積み増し、「減」は買い戻し。棒は12%を上限
- ひとこと
- 数字を規則で言い換えたもの。緑=保有者に良い、赤=注意、橙=需給が張りつめている、灰=中立
- 個人の買い/売り比
- 信用取引の買い残÷売り残。1未満なら売っている人の方が多い (売り長)
- 空売りの費用
- 逆日歩。付いていれば空売りしている側が毎日費用を払っている
判定規則の全文 (16条件) と出典
欠損は 0 で埋めず「—」のまま、判定不能の条件は不該当にしない。株価・テクニカル指標・固定加点のスコア・大規模言語モデルの推奨は使わない。「ひとこと」も同じ条件から規則で作る。
- 増収10%以上
- 最新の有価証券報告書 (連結・通期) の売上高が前期比 +10% 以上 (該当 109社)
- 営業利益率が改善
- 最新期の営業利益率 (営業利益÷売上高) が前期を上回る (該当 270社)
- 営業利益率15%以上
- 最新期の営業利益率が 15% 以上 (該当 106社)
- 減収かつ利益率低下
- 売上高が前期比マイナスで、営業利益率も前期を下回る (売り警戒シグナルと同じ規則) (該当 63社)
- 自社株買いを実施中
- EDINET の自己株券買付状況報告書で、直近の報告月に取得金額が 1 円以上 (parse_status=ok の行のみ) (該当 27社)
- 空売り残高 合計3%以上
- JPX 空売り残高報告 (0.5%以上の報告者) の最新残高の合計が発行済株式の 3% 以上 (該当 46社)
- 空売り残高が増加
- 各報告者の最新報告で (残高 − 前回残高) の合計が +0.5pt 以上 (該当 15社)
- 空売り残高が減少
- 各報告者の最新報告で (残高 − 前回残高) の合計が −0.5pt 以下 (買い戻しの痕跡) (該当 9社)
- 逆日歩が発生
- 日本証券金融の直近公表日に逆日歩 (品貸料) が 0 円超で、貸株超過株数が 1 株以上 (該当 82社)
- 信用倍率1倍未満
- JPX 週次の信用取引残高で 買い残 ÷ 売り残 が 1 未満 (売り長) (該当 59社)
- 信用買い残 4週で+20%
- 直近週の信用買い残が 4 週前より 20% 以上増加 (該当 116社)
- 大株主の持分が±1pt以上
- 有報の大株主上位10名のうち、信託口 (信託銀行の信託勘定) を除く同一株主で、前年との比率差が 1.0pt 以上ある (新規登場は除く。信託口の増減は投信の資金流出入で日常的に動くため対象外) (該当 189社)
- 当サイトの検証記事で言及
- Postation の Deep Dive・検証記事で 3 本以上に登場 (該当 120社)
- 防衛装備庁の調達相手方
- 防衛装備庁 中央調達 (令和5〜8年度) の契約相手方として実名で登場する上場企業 (該当 28社)
- 系統用蓄電所を稼働
- 稼働中の系統用蓄電所に一次ソースで名前が出る上場企業 41 社の台帳 (2026-09-06 時点) に載る (該当 28社)
- 編集部メモあり
- 編集部が一次データを読んで書いた「読み方」メモが付いている銘柄 (該当 30社)
出典: 買い注目・売り警戒シグナル (有報の連結実数) / 需給フィード (JPX 空売り残高報告・信用取引残高、日証金 逆日歩) / EDINET 自己株券買付状況報告書・有価証券報告書の大株主 / 防衛装備庁 中央調達 / 系統用蓄電所ランキング。 参考にした設計: DR-lin-eng/stock-scanner (MIT)。固定加点スコアと単語一致の感情分析は検証が無いため採用していない。詳しくは 使い方・強み・比較。
当サイトの数表は EDINET (金融庁) の開示原文からの機械抽出、買い推奨・売り推奨などの見解は Postation 編集部の分析に基づく意見です。いずれも不特定多数の読者に無償で公開する一般的な 情報提供であり、金融商品取引法上の投資助言・代理業 (報酬を伴う契約に基づく助言) として 提供するものではありません。将来の株価や成果を保証するものではなく、最終的な投資判断は ご自身の責任で行ってください。数値の正確な内容は必ず各社の開示原文をご確認ください。