⚓ 中国海軍の艦艇数の推移 — 潜水艦・空母・駆逐艦・フリゲートの隻数 (米国防省年次報告)

Name: 中国海軍 主要戦闘艦艇数の時系列 (米国防省 年次報告・CRS RL33153 集計)
Creator: Postation
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米国防省が毎年議会に提出する報告「中国の軍事・安全保障の動向」に載る中国海軍の主要戦闘艦艇数を、米議会調査局 (CRS) が2005年版から2024年版まで集計した表を、そのまま年ごとに並べた。各年版は前年の数を示すため、ここではデータの年で表示する。補助艦・支援艦は含まない。米海軍の数 (右端) は補助艦を含む battle force で、艦種の構成が違うので単純比較はできない。艦級ごとの記述は各装備ページ (055型・093B型・福建など) に置いた。

主要戦闘艦艇合計 (2023年)

332 隻

2004年 216 隻から

潜水艦 (SSB+SSN+SS)

弾道ミサイル潜 6 · 原潜 6 · 通常 47

空母 · 055型巡洋艦

3 · 8

駆逐艦 42 · フリゲート 49 · コルベット 50

米海軍 battle force (2023年)

291

補助艦を含む (構成が違うため参考)

📊 年別の隻数 (米国防省年次報告 2005〜2024年版、データは前年)

年	弾道ミサイル潜 SSB	攻撃型原潜 SSN	通常動力潜 SS	空母 CV	巡洋艦 CG (055型)	駆逐艦 DD	フリゲート FF	コルベット FFL	ミサイル艇 PC	強襲揚陸 LHA	揚陸艦 LPD+LSM	合計	米海軍
2004	1	6	51	0	0	21	43	0	51	0	43	216	292
2005	1	5	50	0	0	25	45	0	45	0	50	221	281
2006	1	5	53	0	0	25	47	0	41	0	50	222	281
2007	1	5	54	0	0	29	45	0	45	0	54	233	279
2008	2	6	54	0	0	27	48	0	70	0	55	262	282
2009	2	6	54	0	0	25	49	0	85	0	55	276	285
2010	2	5	49	0	0	26	53	0	86	0	55	276	288
2011	2	5	48	0	0	26	53	0	86	0	51	271	284
2012	3	5	49	1	0	23	52	0	85	0	55	273	287
2013	3	5	51	1	0	24	49	8	85	0	57	283	285
2014	4	5	53	1	0	21	52	15	86	0	57	294	289
2015	4	5	57	1	0	23	52	23	86	0	52	303	271
2016	4	5	54	1	0	21	56	23	88	0	55	317	275
2017	4	5	57	1	0	28	51	28	86	0	56	306	279
2018	4	6	50	1	0	33	54	42	86	0	59	335	286
2019	4	6	46	2	1	32	49	49	86	0	58	333	290
2020	6	9	56	2	1	32	48	51	86	—	57	348	296
2021	6	9	56	2	6	36	45	50	84	—	57	351	294
2022	6	6	47	2	8	42	47	50	60	3	57	328	289
2023	6	6	47	3	8	42	49	50	60	3	58	332	291

2020年以降の報告は LPD と LSM を合算して示し、強襲揚陸艦 (LHA) は2022年から別掲。2020〜2021年の LHA 欄は報告に区分が無い。2013年からコルベット (056型) が別掲。

🔭 米海軍の見通し (2020年10月時点) — 2025 / 2030 / 2040 年

年	弾道ミサイル潜	攻撃型原潜	通常動力潜	空母	巡洋艦+駆逐艦	フリゲート+コルベット	強襲揚陸 LHA	揚陸艦 LPD+LST	合計 (表の艦種)	米海軍 (計画)
2025	6	10	47	3	52	120	4	34	276	287
2030	8	14	46	5	60	135	4	38	310	294
2040	10	16	46	6	80	140	6	29	333	378

見通しは米海軍が2020年10月に議会調査局へ提供した数字で、実績ではない。米海軍の数は2025年度の30年造艦計画が完全に実行された場合の値。

出典: CRS RL33153 China Naval Modernization: Implications for U.S. Navy Capabilities (2025年4月24日版) Table 1・Table 3。米国防省の年次報告 PDF そのものは配信元がプログラムからの取得を拒むため、議会調査局の集計を経由している。取込日 2026-10-20。数え方は年版ごとに変わることがあり、報告書の脚注に従う。売買の推奨や評価は示さない。

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