6869 · 東証

シスメックス

世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。

電気機器 言及記事 0 件
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🏢 会社概要 — どんな会社か

シスメックスは神戸市中央区に本店を置く電気機器の上場企業である。沿革によると1968年2月に設立し、1995年11月に株式を上場した。2026年3月期の有価証券報告書によると、グループは当社と連結子会社80社・関連会社等2社で構成される。「事業の内容」には「当社グループは、当社と連結子会社80社及び関連会社等2社で構成されており、主として医療分野における検体検査機器及び検体検査試薬の開発、製造、販売、サービス並びに輸出入を行っております」とある。

本店 神戸市中央区脇浜海岸通1丁目5番1号 設立・創業 1968年2月 株式公開 1995年11月 子会社 80 社 関連会社等 2 社
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む

当社グループは、当社と連結子会社80社及び関連会社等2社で構成されており、主として医療分野における検体検査機器及び検体検査試薬の開発、製造、販売、サービス並びに輸出入を行っております。 また、検体検査機器、検体検査試薬に加え、ソフトウェア、検体検査機器のメンテナンスや、学術サポート等幅広い製品とサービスを融合し、医療機関の多様な課題を解決するソリューションを提案しております。 当社グループは「本社統括」「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」の各統括会社を中心としたセグメントで事業展開しております。「本社統括」は当社が統括会社として製品の開発、製造、国内における販売及びサービスを担当し、一部の製品の開発、製造、国内及び海外における販売を「本社統括」に含まれる連結子会社が担当しております。また、「米州統括」「EMEA統括」「中国統括」「AP統括」は米州、EMEA(欧州・中東・アフリカ)、中国及びアジア・パシフィックの各地域において、製品の製造、販売等を各地域の統括会社を中心として連結子会社が担当しております。これらは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記 5.セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 当社グループの事業系統図は、以下のとおりであります。

沿革 (40件)
1968年2月 東亞特殊電機株式会社(現TOA株式会社)が製造する血球計数装置の販売会社として兵庫県神戸市兵庫区下沢通5丁目4番地に東亞医用電子株式会社を設立
1972年2月 東亞特殊電機株式会社(現TOA株式会社)の医用電子機器開発製造部門の営業を譲受
1973年5月 兵庫県加古川市に加古川工場を新設し、営業部門、生産部門及び研究開発部門を集結
1978年2月 ブランドを「Sysmex」(シスメックス)に変更
1980年10月 ドイツにトーア メディカル エレクトロニクス ドイチュラント ゲーエムベーハー(現シスメックス ヨーロッパ エスイー)を設立
1986年4月 神戸市西区に神戸工場(現テクノパーク)を新設し、研究開発部門を移転
1991年2月 兵庫県小野市に小野工場(検体検査試薬生産)を新設し、試薬生産部門を移転
1991年5月 英国にトーア メディカル エレクトロニクス ユーケー リミテッド(現シスメックス ユーケー リミテッド)を設立
1993年3月 テクノセンター(現テクノパーク)本館を新設し、研究開発部門、物流部門、情報システム部門及びサービス部門を集結
1994年4月 4月1日を合併期日として形式上の存続会社である東亞医用電子株式会社(本店:神戸市西区)に吸収合併
1995年3月 ドイツにおける代理店であるデジタナ社の株式を取得して子会社化し、社名をシスメックス ゲーエムベーハー ドイチュラント(現シスメックス ドイチュラント ゲーエムベーハー)に変更
1995年11月 大阪証券取引所の市場第二部に株式を上場
1996年7月 東京証券取引所の市場第二部に株式を上場
1997年2月 米国にシスメックス インフォシステムズ アメリカ インク(現シスメックス アメリカ インク)を設立
1998年2月 シンガポールにシスメックス シンガポール ピーティーイー リミテッド(現シスメックス アジア パシフィック ピーティーイー リミテッド)を設立
1998年10月 社名をシスメックス株式会社に変更本社を神戸市中央区脇浜海岸通1丁目5番1号に移転2000年1月中国に希森美康医用電子(上海)有限公司を設立
2000年3月 東京証券取引所の市場第一部及び大阪証券取引所の市場第一部に指定神戸市西区(現テクノパーク敷地内)に中央研究所を新設フランスにシスメックス フランス エスエーアールエル(現シスメックス フランス エスエーエス)を設立
2001年8月 国際試薬株式会社(2006年4月シスメックス国際試薬株式会社へ社名変更)の株式を取得して子会社化
2002年10月 株式会社アール・エー・システムズ(現シスメックスRA株式会社)の株式を取得して子会社化
2004年4月 株式会社シーエヌエー(現シスメックスCNA株式会社)の第三者割当増資を引き受け子会社化
2004年7月 神戸市西区に事業用不動産(現ソリューションセンター)を信託により取得
2006年2月 研究開発環境の拡張・整備のため、テクノセンター(現テクノパーク)に隣接する不動産を取得
2013年4月 韓国代理店を子会社化し、社名をシスメックス コリア カンパニー リミテッドに変更
2014年6月 個別化医療における遺伝子検査事業の発展のため、凸版印刷株式会社(現TOPPANホールディングス株式会社)の子会社である株式会社理研ジェネシスに資本参加兵庫県加古川市に新たな機器生産工場「アイ スクエア」を開設
2016年5月 株式会社理研ジェネシスの株式を凸版印刷株式会社(現TOPPANホールディングス株式会社)より追加取得して子会社化
2018年7月 米国にお客様向けトレーニング施設を拡張した新たなサポート拠点を開設
2019年4月 ドイツにシスメックス アールアンドディー センター ヨーロッパ ゲーエムベーハーを設立神戸市西区に新たなバイオ診断薬拠点「テクノパーク イーストサイト」を開設米国にシスメックス アールアンドディー センター アメリカズ インクを…
2021年2月 ポルトガルにシスメックス ポルトガル エスエーを設立
2022年2月 サウジアラビアにシスメックス エルエルシーを設立
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行シスメックス国際試薬株式会社を吸収合併
2022年5月 アストレゴ ダイアグノスティックス エービーの株式を追加取得して子会社化し、社名をシスメックス アストレゴ エービーへ変更
2022年8月 株式会社ピロートの株式を取得して子会社化し、社名をシスメックスピロート株式会社へ変更
2022年10月 JCRファーマ株式会社と新会社アライドセル株式会社を共同設立
2023年10月 東京都江東区に新たな研究開発拠点「ヘルスケア サイエンス ハブ トーキョー」を開設
2023年12月 株式会社メガカリオンの株式を追加取得して子会社化
2024年5月 サウジアラビアにシスメックス ヘルスケア リージョナル ヘッドクォーターを設立
2024年7月 インドに診断薬・機器生産拠点を設立
2025年3月 シスメックスRA株式会社の工場を移転・拡張ケニアにシスメックス イースト アフリカ エルティーディーを設立
2025年6月 ギリシャにシスメックス グリース アイケーイーを設立
2026年4月 シスメックスメディカ株式会社を吸収合併日本電子株式会社の生化学検査事業を承継する新会社の株式を取得して子会社化し、シスメックス BioMajesty株式会社として事業運営を開始

出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YFAW)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。

🤝 資本・取引でつながる企業

有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。

互いに株式を持ち合う企業 (1社)

  • TOA株式会社 6809
    当社が持つ理由: 地域・社会との関係の構築・維持・強化により、持続的な企業価値向上に資することを目的として保有しております。

取引先などとして株式を持つ企業 (1社)

株式会社カイノス — 前事業年度では、免疫検査分野において同社が有する特徴ある診断薬の開発及び製品の供給体制を活かし、グローバル市場における様々な診断薬ニーズに細やかに対応した診断薬ポートフォリオの拡充を加速することを目的として、資本業務提…

この会社の株式を持つ上場企業 (2社・相手の有価証券報告書から)

東邦ホールディングス株式会社 8129 — 医薬品の仕入れ等の取引において緊密な関係を維持するため
日本トムソン株式会社 6480 — -

大株主に名前がある事業会社 (2社)

有限会社中谷興産 持株比率 5.48%
ルソール株式会社 持株比率 2.27%

沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (1社)

JCRファーマ株式会社 4552 沿革
「2022年10月 JCRファーマ株式会社と新会社アライドセル株式会社を共同設立。」

出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。

📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)

売上高
500,006 百万円
-1.7% (前年比)
営業利益
51,831 百万円
-40.8% (前年比)
純利益
35,457 百万円
-33.9% (前年比)

有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ

⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)

信用買い残
995,600 株
+115,500 (前週比)
信用売り残
158,100 株
-58,800 (前週比)
信用倍率 (買い残÷売り残)
6.30 倍
一般+制度の合計
週末 (申込日) 買い残 (株) 前週比 売り残 (株) 前週比 倍率
2026/9/11 995,600 +115,500 158,100 -58,800 6.30
2026/9/4 880,100 +27,100 216,900 -14,600 4.06
2026/8/28 853,000 -6,900 231,500 -17,000 3.68
2026/8/21 859,900 -32,700 248,500 +3,900 3.46
2026/8/14 892,600 -308,600 244,600 +16,900 3.65
2026/8/7 1,201,200 -225,100 227,700 +27,100 5.28
2026/7/31 1,426,300 -79,200 200,600 +11,800 7.11
2026/7/24 1,505,500 +17,400 188,800 -59,600 7.97

出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。

🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)

融資残高 (買い方)
33,700 株
貸株残高 (売り方)
9,500 株
差引 (融資−貸株)
+24,200
貸借倍率
3.55
申込日
10/5 確報
申込日融資残 貸株残差引倍率
10/5 33,700 9,500 +24,200 3.55
10/2 32,100 12,300 +19,800 2.61
10/1 28,400 13,900 +14,500 2.04
9/30 27,800 13,900 +13,900 2.00
9/29 23,900 9,500 +14,400 2.52
9/28 26,900 14,700 +12,200 1.83
9/25 27,300 13,700 +13,600 1.99
9/24 24,100 15,200 +8,900 1.59
9/18 38,400 7,600 +30,800 5.05
9/17 38,300 7,600 +30,700 5.04
逆日歩 (品貸料率・1株1日あたり)
直近 (9/9 申込) は逆日歩なし (貸株超過 0 株)。最高料率 3.80 円 · 決算

出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。

🔁 自社株買いの進捗 (自己株券買付状況報告書・月次)

進捗 (株数ベース)
70.5%
累計取得 / 決議枠 (株)
21,138,200 / 30,000,000
累計取得額 / 枠
300.0億円 / 300.0億円
報告月の取得
— —

2026年8月分の報告 (提出 2026/9/2)。 取締役会決議 2026/3/5、取得期間 2026/3/6〜2026/9/18。

報告月月間取得 (株) 月間取得額累計 (株)進捗
2026年8月 — — 21,138,200 70.5%
2026年7月 3,156,100 48.8億円 21,138,200 70.5%
2026年6月 4,516,400 64.8億円 17,982,100 59.9%

出典: EDINET 自己株券買付状況報告書 (金融商品取引法24条の6・毎月提出)。決議枠・報告月の日別取得・累計を機械抽出し、日別合計=月計・累計≤枠・進捗%の再計算が一致した報告だけを掲載。売買の推奨や評価は示さない。

👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)

上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 46.64%。 前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。

株主 持株比率 前年比 所有株式数
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 信託口 11.52% -0.87pt 72,152,000
2公益財団法人中谷財団 6.18% +0.02pt 38,692,000
3公益財団法人神戸やまぶき財団 5.75% +0.02pt 36,000,000
4有限会社中谷興産 事業会社 5.48% +0.01pt 34,341,000
5株式会社日本カストディ銀行(信託口) 信託口 4.76% -1.23pt 29,830,000
6家次 和子 3.34% +0.01pt 20,909,000
7和田 妙子 3.11% -0.35pt 19,489,000
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 2.67% +0.52pt 16,749,000
9ルソール株式会社 事業会社 2.27% 0.00pt 14,250,000
10NORTHERN TRUST CO.(AVFC) SUB A/C AMERICAN CLIENTS(常任代理人 香港上海銀行東京支店) 海外 1.56% -0.43pt 9,781,000

出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。

📡 大量保有報告の動き (5%ルール)

この銘柄を対象に金融庁 EDINET へ提出された大量保有報告書・変更報告書。全行から開示原文 (PDF) へたどれます。 📬 IR ご担当者向け: この銘柄の直近 14 日を週報の形で見る →

現在の大量保有者 (直近提出ベース)
ブラックロック・ジャパン株式会社 5.03%
提出日 種別 保有者 前回→今回 目的 原文
2026-10-05 新規 ブラックロック・ジャパン株式会社 — → 5.03% 純投資 PDF

出典: EDINET (金融庁) — 公共データ利用規約 (第1.0版) に基づき編集・加工して掲載。収録は2026-08-13以降の提出分。売買の推奨や評価は示さない。 → 市場全体の大量保有レーダーへ / IR担当者向け週報 (無料サンプル)

Postation の入口

👥 有報プロフィール — 人・研究・株主

有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。

平均年収
8,835,000 円
570社中 236位 · 2026年期
提出会社 (単体) の平均年間給与
平均年齢
42.4 歳
570社中 259位 · 2026年期
提出会社 (単体)
平均勤続年数
12.8 年
570社中 418位 · 2026年期
提出会社 (単体)
男女の賃金差異
0.669 倍
494社中 334位 · 2026年期
男性を1としたときの女性 (全労働者)
女性管理職比率
11.3 %
494社中 188位 · 2026年期
提出会社 (単体)
女性役員比率
15.4 %
565社中 393位 · 2026年期
提出日時点
研究開発費
29,162 百万円
406社中 108位 · 2026年期
連結
設備投資額
50,328 百万円
519社中 196位 · 2026年期
連結
従業員数
10,861 人
565社中 265位 · 2026年期
連結
外国法人等の持株比率
36.4 %
572社中 166位 · 2026年期
株主名簿の基準日時点
個人・その他の持株比率
18.3 %
574社中 353位 · 2026年期
株主名簿の基準日時点
株主数
46,614 人
574社中 256位 · 2026年期
株主名簿の基準日時点
株主総利回り
0.38 倍
566社中 553位 · 2026年期
5年前の年度を1としたときの倍数
社内取締役の報酬総額
697 百万円
504社中 80位 · 2026年期
監査役・監査等委員・社外役員を除く
社内取締役の員数
6 人
489社中 143位 · 2026年期
報酬を受けた人数
社外役員の報酬総額
50 百万円
537社中 371位 · 2026年期
社外取締役・社外監査役
社外役員の員数
6 人
518社中 242位 · 2026年期
報酬を受けた人数
政策保有株式の計上額
2,551 百万円
501社中 398位 · 2026年期
純投資目的以外で持つ上場株式
政策保有株式の銘柄数
1 銘柄
501社中 456位 · 2026年期
純投資目的以外で持つ上場株式

📊 言及記事 (全0件)

※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。

🏷 同じ業種の収録銘柄 — 電気機器 (65社)

東京エレクトロン8035 ·373 SCREENホールディングス7735 ·187 アドバンテスト6857 ·162 ソニーグループ6758 ·153 村田製作所6981 ·153 日立製作所6501 ·134 ファナック6954 ·126 TDK6762 ·105 パナソニックホールディングス6752 ·105 安川電機6506 ·94 三菱電機6503 ·81 NEC6701 ·79

数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ

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