大和ハウス工業の小型データセンター「Module DPDC」1棟の契約電力を1,990kWと置き、ハイレゾの公開料金を基準に置いた単価で貸すと、B300とB200は約3年、H200は約2.5年で投資を回収できる計算になる。
大和ハウス工業のModule DPDCが契約電力2,000kW未満の高圧受電を選んだ理由
大和ハウス工業のデータセンター事業「DPDC」には、千葉県印西市の受電容量1,000MWの超大型拠点から、延床面積約200平方メートルの小型の商品「Module DPDC」まである。印西の275kV変電所を敷地内に誘致した経緯、1棟目に入るエアトランク (オーストラリア系のデータセンター事業者) との取引、DPDC事業を支える法人施設部門の業績は、大和ハウス工業のDPDC開発、受電1000MWと小型拠点でAI基盤を掌握で扱った。本稿は小型のModule DPDCに絞り、1棟の電力をどう組み、その電力でどのGPUを何基動かし、投資をどれだけの期間で回収できるかを試算する。
同社は2025年12月8日の発表で、一般的な建屋型のデータセンターは土地選定から建設完了、大容量の電力の引き込みまで5年以上を要することもあると説明し、Module DPDCは都市部や工業地域にすでにある高圧の配電網を使えるため電力の確保が容易になるとした。1モジュールの電力容量は約1MW~2MW (高圧受電)、契約から引き渡しまでは約1年としている。第一弾の「Module DPDC Fukushima」は福島県大熊町の敷地約1,500平方メートルに延床約200平方メートルの平屋を建てた。同社の事業ページによると、2026年1月7日に着工し、113日後の同年4月30日に竣工した。事業主は地元のタイズAI、入居するのはAI企業のRUTILEAである。3社は施設をGPUサーバーのショールームとして5月上旬から公開すると発表していた。GPUはほぼ1年ごとに世代が替わるため、受電を待つ間に機材が古くなる。高圧受電はこの待ち時間を縮める選択である。次節から、電力、建屋、機材、収支の順に見ていく。
一般送配電事業者からの高圧受電で、特別高圧の工事を避けて工期を縮める
契約電力に応じた供給電圧は、各地の一般送配電事業者の託送供給等約款で定められている。契約電力が2,000kW以上なら原則として特別高圧 (標準電圧2万ボルト以上)、2,000kW未満なら高圧 (標準電圧6,000ボルト、配電線の公称電圧は6.6kV) で受電する。Module DPDCは建てる地域の一般送配電事業者から受電する。大熊町の施設であれば、東北6県と新潟県を供給区域とする東北電力ネットワークになる。大和ハウスは資料で送配電会社の名前を挙げておらず、大熊町の施設の契約電力も公表していない。
本稿は、会社の示す「約1MW~2MW」の上限側に寄せ、契約電力を特別高圧の基準の手前の1,990kWと置いて試算する。1,990kWは本稿の試算の前提であり、会社の数字ではない。特別高圧で受電する場合は、上位の変電所や送電線の増強が要るかどうかを一般送配電事業者が接続検討で調べ、増強が要れば工事に年単位の時間がかかる。高圧であれば地域の配電網から引き込めるため、この増強の工程を避けやすい。ただし2,000kW近い負荷は一般の高圧配電線にとって大きく、送配電会社の検討で近くの配電用変電所から回線を引き直す工事が要る場合もある。
ここから先の受電方式、機器の容量と電圧、建屋の区画、ラック数は、会社が公表していない部分を本稿が想定で埋めた設計である。会社が公表している仕様は、延床約200平方メートル・高さ約6.6メートルの鉄骨造 (重要度係数1.5)、約1,000平方メートルの用地に建てられること、構造躯体が日本データセンター協会 (JDCC) のファシリティスタンダードで最高の「Tier4」に準拠すること、UPS (無停電電源装置) などのバックアップ設備とセキュリティ管理を備えること、サーバーラック・電気設備・空調設備をまとめて提供することである。Tier4に準拠するとしたのは構造躯体で、電源や空調の冗長構成は公表されていない。
受電は予備送電サービス (予備線) を契約した2回線とし、常用の回線が事故で止まれば予備の回線に切り替える。敷地の境界に置く高圧気中開閉器は地絡方向継電器と組み合わせて構内の地絡を切り離し、短絡電流は構内の受電盤の真空遮断器と過電流継電器で遮断する。高圧気中開閉器は短絡電流を遮断できないため、過電流のときはロックし、変電所側の遮断器が開いた後の無電圧の間に開く。整定値は、需要家の電気主任技術者が送配電会社の変電所の継電器と協調するように決める。
GPUサーバーの電源やチラーのインバーターは高調波電流を出す。高圧・特別高圧で受電する需要家は、資源エネルギー庁の高調波抑制対策ガイドラインに沿って、送配電会社と協議して対策をとる。ここでは直列リアクトル付きの進相コンデンサとUPSの整流器で高調波を抑え、力率を98%以上に保つと置く。高圧の電気料金と託送料金の基本料金には (185−力率)/100 を掛けるため、力率85%のときに割引も割増もない。力率98%なら基本料金は13%、100%なら15%下がる。
建屋について、会社は部材の一部を大和ハウスグループの大和リースの工場で製作し、現場で組み立てることで工程を短くしたと説明し、その背景に同社が掲げる「建築の工業化」を挙げている。延床約200平方メートルは、サーバー室約100平方メートル (ラック45〜48台分の枠)、電源・UPS・配電盤室約60平方メートル、前室・監視室・消火設備室約40平方メートルに分け、受変電設備、非常用発電機、チラーは屋外に置く想定とした。
建設費の内訳と、変圧器・UPS・バスダクトの構成と国内の主なメーカー
一般のデータセンターと同じく、Module DPDCも建設費の大半を占めるのは建屋ではなく電気と冷却の設備である。本稿の積算では、建屋と受変電・冷却などの設備を合わせたファシリティ (サーバーを除く) の建設費を液冷仕様で12.2億円と置いた。このうち建築躯体と造成は2.8億円 (23.0%) で、残りの77.0%が受変電・電源、冷却空調、ラックと計装である。電力は、受電1,990kW (力率0.98で約2,031kVA) のうちIT機器に1,500kW (75.4%)、冷却に340kW (17.1%)、変圧・UPSの損失と照明・監視に150kW (7.5%) を割り当てる。施設全体の電力をIT機器の電力で割った電力使用効率 (PUE) は約1.33になり、以降の試算はすべてこの配分を使う。
1段目は6.6kVを受ける「キュービクル式高圧受変電設備」である。 受電盤には真空遮断器、零相変流器、計器用変成器、保護継電器、直列リアクトル付きの進相コンデンサを組み込む。変圧器は、片方が止まっても残る1台で受電の全量を賄えるよう、2,500kVA級をA系・B系に1台ずつ置くと想定する。配電用の変圧器には省エネ法のトップランナー制度があり、第三次判断基準は目標年度を2026年度とし、平均で14.2%のエネルギー消費効率の改善を求めている。二次側の電圧は三相4線式415V (相電圧240V) とした。同じ電力を三相200Vで送ると電流は約2.1倍になり、同じ導体なら損失は約4.3倍になるためである。国内の主な配電用変圧器メーカーには日立産機システム、富士電機、明電舎、ダイヘン、東光高岳などがある。三菱電機は配電用変圧器の事業を2024年10月から段階的に日立産機システムへ譲渡し、2026年4月1日をめどに移管を終えるとしていた。Module DPDCがどのメーカーの機器を使っているかは公表されていない。
2段目は「UPSと非常用発電機」である。 IT機器の1,500kWを守るUPSを1,600kVAずつA系・B系に置き、平常時は両系で半分ずつ負荷を分け、片系が止まれば残る系が全量を受ける。蓄電池にはリチウムイオン電池を使う。鉛蓄電池より小さく軽く、寿命も長いため、延床約200平方メートルの制約に合う。長い停電に備え、屋外に2,000kVA級のディーゼル発電機を2基置き、UPSが負荷を支える間に起動して切り替える構成とする。UPSは富士電機、東芝インフラシステムズ、三菱電機のほか、シュナイダーエレクトリックやバーティブも国内で販売している。
3段目は電源室からラックへ電力を送る「低圧配電盤・天井バスダクト・ラックの電源分配装置 (PDU)」である。 低圧配電盤の気中遮断器からA系・B系の2本の天井バスダクトへ送り、各ラックの上で分岐箱を差し込んでPDUにつなぐ。天井バスダクトは床下にケーブルを敷く方式に比べ、GPUの世代交代でラックの電力が変わっても、稼働中の他のラックを止めずに分岐を付け替えやすい。PDUは両系で二重にし、片系だけで全負荷を受けられる定格を選ぶ。B300のラック (122.0kW、約171.4A) では、片系のPDU2本で全量を受けるため1本あたり約85.7Aとなる。連続負荷に余裕を持たせて125A級を選び、A系・B系で計4本を並べる。
4段目は冷却である。 IT機器の1,500kWはほぼすべて熱になる。B300だけを直接液冷とし、他の4機種は空冷とした。エヌビディアのDGX B200は空冷の製品で、液冷が前提になるのはGB200・GB300 NVL72のようにラックあたり100kWを超える構成である。液冷ではGPUの上に置いたコールドプレートに冷却液を流し、サーバー室の端の冷却液分配装置 (CDU) で屋外のチラー側の冷水と熱を交換する。水の熱伝導率は空気の約25倍、体積あたりの熱容量は約3,500倍あり、高密度のラックでも熱を運べる。外気温の低い期間は、チラーの圧縮機を回さずに外気で冷やす運転ができる。屋外のチラーはダイキン工業などが手がける。
エヌビディア製GPU5機種 (B300・B200・H200・RTX PRO 6000・L40S) を1棟に入れるラックの組み方
IT機器の電力1,500kW、サーバー室約100平方メートル (ラック45〜48台分の枠) という器に5機種を入れた場合の収容数を、サーバー1台 (GPU8基) の電力から逆算した。ラックの電流は三相415V・力率0.99で計算した。各機種の収容の数字は、段落の後の表にまとめた。
Blackwell Ultra世代の「B300」 エヌビディアの参照設計では1基あたりHBM3eメモリ288GB、帯域は最大8TB/sで、同社はDGX B300 (8基) のメモリの合計を2.1TBとしている。サーバー各社の資料では、GPU1基の消費電力は空冷で最大1,100W、液冷で最大1,400Wとされる。DGX B300はNVLinkスイッチ2基、ネットワークアダプターのConnectX-8を8基 (最大800Gb/s) 載せ、消費電力は約14kWである。液冷のHGX B300サーバーを1台約14.5kWと置き、1ラックに8台 (GPU64基) とスイッチ・液冷の補機6.0kWを載せて122.0kWとする。12ラックで電力を使い切るため、サーバー室約100平方メートルの残りの床はCDUと保守の通路に充てられる。サーバーはスーパーマイクロ、デル・テクノロジーズ、ヒューレット・パッカード・エンタープライズなどが出しており、国内ではネットワールド、マクニカ、伊藤忠テクノソリューションズなどがシステム構築を担う。
Blackwell世代の「B200」 HGX B200のGPU1基のメモリは180GB (8基で1,440GB)、帯域は最大8TB/s、消費電力は1基1,000Wである。DGX B200 (高さ10U=ラックの10段分・空冷、NVLinkスイッチ2基) の最大消費電力は約14.3kWで、この値を使う。空冷で1ラックに4台 (GPU32基) とスイッチ1.8kWを載せると59.0kWになり、ラックの電流は約82.9Aである。
Hopper世代の「H200」(基板に直付けするSXM版)
メモリは141GB、帯域は4.8TB/s、消費電力は最大700Wで、DGX H200 (8基) は約10.2kWとなる。空冷で1ラックに4台とスイッチ1.8kWを載せると42.6kW、電流は約59.9Aで、A系・B系の各1本のPDUが片系だけで全量を受けるため80〜100A級を選ぶ。電力の約99%を使う一方、ラックの枠には余りが出る。
Blackwell世代のプロ向け・推論向けの「RTX PRO 6000 Blackwell Server Edition」 GDDR7メモリ96GB、帯域は約1.6TB/s、消費電力は最大600Wで、8基のサーバー1台に768GBのメモリを持てる。8基のサーバーを1台約6.2kWと置き、1ラックに6台 (GPU48基) とスイッチ1.8kWを載せて39.0kWとする。サーバー1台の価格はH200の約3分の1強と置いた。
Ada Lovelace世代の推論・画像処理向け「L40S」 GDDR6メモリ48GB、帯域は864GB/s、消費電力は350Wである。8基のサーバーを1台約5.2kWと置き、1ラックに6台とスイッチ1.8kWを載せて33.0kWとする。電力を使い切る前に、ラック45台分の枠をほぼ使い切る。
| 比較項目 | B300 | B200 | H200 | RTX PRO 6000 | L40S |
|---|---|---|---|---|---|
| メモリ・帯域 | HBM3e 288GB・最大8TB/s | HBM3e 180GB・最大8TB/s | HBM3e 141GB・4.8TB/s | GDDR7 96GB・約1.6TB/s | GDDR6 48GB・864GB/s |
| GPU1基の電力 | 液冷で最大1,400W | 1,000W | 最大700W | 最大600W | 350W |
| サーバー1台の電力 | 約14.5kW (液冷) | 約14.3kW (空冷) | 約10.2kW (空冷) | 約6.2kW (空冷) | 約5.2kW (空冷) |
| 1ラックの台数・電力 | 8台・122.0kW | 4台・59.0kW | 4台・42.6kW | 6台・39.0kW | 6台・33.0kW |
| 1棟の収容 | 12ラック・96台・768基 | 25ラック・100台・800基 | 35ラック・140台・1,120基 | 38ラック・228台・1,824基 | 45ラック・270台・2,160基 |
| 1棟の使用電力 | 1,464kW | 1,475kW | 1,491kW | 1,482kW | 1,485kW |
| 前提の単価 (1基1時間・税抜) | 600円 | 450円 | 400円 | 200円 | 130円 |
| 総初期投資 | 82.5億円 | 64.3億円 | 68.2億円 | 44.3億円 | 36.1億円 |
| 年間売上 (稼働率80%) | 32.3億円 | 25.2億円 | 31.4億円 | 25.6億円 | 19.7億円 |
| 年間の償却前営業利益 | 27.5億円 | 20.6億円 | 26.8億円 | 21.1億円 | 15.3億円 |
| 単純回収期間 | 3.0年 | 3.1年 | 2.5年 | 2.1年 | 2.4年 |
| 3年間の内部収益率 | 11.8% | 10.5% | 19.3% | 30.7% | 25.2% |
| 3年間の正味現在価値 | +10.1億円 | +6.0億円 | +19.2億円 | +24.0億円 | +15.2億円 |
| 正味現在価値が0になる単価 | 約530円 | 約410円 | 約308円 | 約130円 | 約92円 |
表のサーバー1台の電力のうち、B200とH200はエヌビディアのDGXの公表値、B300・RTX PRO 6000・L40Sは本稿の想定である。単価・投資・売上以下はすべて本稿の試算で、補助金は含まない。償却前営業利益 (EBITDA) は売上から運営費を引いた額、内部収益率 (IRR) と正味現在価値 (NPV) は3年で運用を終えて3年目末に残存価値を回収する前提で、NPVの割引率は6.0%である。単純回収期間は総初期投資を年間の償却前営業利益で割った。
GPU購入後に稼働率80%を保つ4つの売り方と国内の公開料金
試算は通年の稼働率80% (年7,008時間) を前提に置く。国内のGPUクラウド事業者で、GPU事業の投資回収の年数を開示している例は確かめられなかった。稼働率は、さくらインターネットの田中邦裕社長が2024年10月30日の決算説明会で、生成AIのブームでGPUの稼働率は100%だったと述べた例がある。前提の単価がどの水準にあるかは、公開されている料金と比べて確かめる。公開料金で確かめられたのは、GPUSOROBANを運営するハイレゾのH200とB200の2つのプランである。2025年5月の発表では、H200を8基載せたノードの通常価格は月額約278万円で、1基1時間に直すと約477円になる。報道は税込か税抜かを書いていないが、2,783,000円は253万円の1.1倍にちょうど当たるため税込とみられる。2025年6月の予約受付の発表では、HGX B200のインスタンスは通常価格で月額297万円 (税込)、1基1時間約509円で、5年契約なら月額240万円 (1基1時間約411円) に下がる。いずれも発表の時点の料金である。KDDIが2026年4月1日に申込受付を始めた「KDDI GPU Cloud」はGB200 NVL72を使うサービスで、料金は公表されていない。さくらインターネットも「高火力 PHY」の料金を問い合わせとしている。
本稿の前提の単価は税抜で、B200の450円は公開料金 (税抜で約462円) を下回る。H200の400円も、公開料金を税込とみなした場合の税抜約433円を下回る。B300は公開料金が見つからなかったため、B200の公開料金 (税抜約462円) の約1.3倍にあたる600円と置いた。RTX PRO 6000の200円とL40Sの130円は公開料金で確かめていない。単価がどこまで下がっても損をしないかは、表の「正味現在価値が0になる単価」で分かる。B200は約410円で、前提の450円との差は1割に満たない。
稼働率を保つために、次の4つの売り方を組み合わせると想定した。1つ目は容量の50〜60%を1〜3年の長期契約で固定する貸し方で、施設の年間運営費 (試算で約4.4億〜4.8億円) を固定の収入で賄う。ハイレゾはB200の月額を5年契約で約19%安くしており、長期の契約には値引きが要る。
2つ目は、オンデマンドの時間貸しと、エヌビディアのMIG (マルチインスタンスGPU) という機能で1基を分割して貸す方法である。エヌビディアの資料では、H200 (SXM版) は最大7つ (1つ18GB) に分けられる。HGX B200もレノボの製品ガイドでは最大7つ (1つ約23GB) に分けられる。RTX PRO 6000は最大4分割に対応し、L40SはMIGに対応していない。H200の公開料金を税抜に直して1基を丸ごと1か月貸すと約31.6万円になる。仮に7つに分けて1つ月額6万円 (税抜) で全部貸せれば合計42万円で、丸ごと貸す場合の約1.33倍になる。ただし7つが同時に埋まる前提の計算で、売上の試算には入れていない。
3つ目は、サーバーに大規模言語モデルを載せ、閉域網で使える推論のAPIとして売る形である。機密データを海外のクラウドに出せない自治体、医療機関、金融機関、製造業が相手になる。GDDR系の2機種のうちメモリの大きいRTX PRO 6000 (96GB) は、量子化した大規模モデルの推論に向く。トークン単位の課金で時間貸しより1時間あたりの収入が上がる可能性はあるが、この分も試算には含めていない。
4つ目は、空いた時間をスポットとして安く貸し、途中で止めてもよいバッチ処理 (分子シミュレーション、映像のレンダリング、走行映像へのラベル付け) で埋める形である。GPU1基あたりの電気代は、サーバーの電力を8で割り、1kWhあたりの総合単価19円とPUE約1.33を掛けると、1時間あたりB300が約46円、B200が約45円、H200が約32円、RTX PRO 6000が約20円、L40Sが約16円になる。前提の単価の半額で貸しても、電気代を引いて半額の料金の約75〜85%が残る。
初期投資と法定の減価償却・IRR・回収期間の試算
続いて、Module DPDC 1棟 (受電1,990kW・IT機器1,500kW) を建て、5機種のサーバーをそれぞれ入れて運営した場合の投資・運営費・3年間のIRRとNPV・単純回収期間を試算する。
会社は価格を公表していない。本稿の積算では、ファシリティの建設費を空冷仕様で約10.5億円、液冷のCDUと二次側の配管を足した液冷仕様で約12.2億円とした。液冷仕様の内訳は次のとおり。
- 受変電・電源設備 (4.5億円・36.9%): 高圧受電の工事費負担金・高圧気中開閉器、変圧器 (2,500kVA級×2) を収めたキュービクル、リチウムイオン電池のUPS (1,600kVA×2)、非常用発電機 (2,000kVA級×2)、低圧配電盤、天井バスダクト2系統。
- 冷却空調・液冷設備 (3.2億円・26.2%): 屋外のチラー、CDU、二次側の配管とカプラ、空冷の空調機と通路の仕切り。
- 建築躯体・造成 (2.8億円・23.0%): 用地の基礎と機器架台、約200平方メートルの鉄骨造平屋、外壁と屋根。
- ラック・計装・セキュリティ・消火 (1.7億円・13.9%): サーバーラック、PDU、ガス消火設備、煙感知器、入退室の管理、統合監視。
年間の運営費を見積もる。IT機器の平均負荷を1,500kWの85%、PUEを約1.33と置くと、施設全体の平均の電力は約1,692kW、年間の電力量は約1,482万kWhとなる。高圧の電気料金の総合単価を1kWhあたり19円とすると、電気代は年約2.82億円である。これに監視・保守の委託費4,500万円、通信回線費3,000万円、設備メーカーの保守費3,500万円、保険料1,500万円を足し、償却資産の固定資産税 (税率1.4%) の3年平均を加える。固定資産税は投資額に比例するため機種で差があり、B200構成では初年度約7,500万円、3年平均約5,400万円になる。年間の運営費はB300構成が約4.75億円、B200が約4.61億円、H200が約4.64億円、RTX PRO 6000が約4.45億円、L40Sが約4.39億円となる。
3年目末の残存価値は、サーバーとネットワーク機器を取得価額の20%、ファシリティを建設費の70%と置いた。そのうえで割引率6.0%で3年間のNPVとIRRを計算した。サーバー1台の価格は、B300が約6,800万円、B200が約5,000万円、H200が約3,800万円、RTX PRO 6000が約1,350万円、L40Sが約850万円と置いた。
- B300 (768基・96台・12ラック): サーバー約65.3億円にネットワーク・ストレージ約5.0億円を足したIT投資は約70.3億円、液冷のファシリティ12.2億円と合わせた総投資は約82.5億円となる。単価600円・稼働率80%で年間売上は約32.3億円、運営費約4.75億円を引いた償却前営業利益は約27.5億円 (売上の85.3%) で、単純回収期間は3.0年である。3年目末の残存価値約22.6億円を含めた3年間の内部収益率は11.8%、正味現在価値は+10.1億円になる。
- B200 (800基・100台・25ラック): サーバー約50.0億円とネットワーク・ストレージ約3.8億円でIT投資は約53.8億円、空冷のファシリティ10.5億円と合わせた総投資は約64.3億円となる。単価450円で年間売上は約25.2億円、償却前営業利益は約20.6億円で、単純回収期間は3.1年である。残存価値約18.1億円を含めた3年間の内部収益率は10.5%、正味現在価値は+6.0億円にとどまる。
- H200 (1,120基・140台・35ラック): サーバー約53.2億円とネットワーク・ストレージ約4.5億円でIT投資は約57.7億円、総投資は約68.2億円となる。単価400円で年間売上は約31.4億円、償却前営業利益は約26.8億円で、単純回収期間は2.5年である。3年間の内部収益率は19.3%、正味現在価値は+19.2億円になる。
- RTX PRO 6000 (1,824基・228台・38ラック): サーバー約30.8億円とネットワーク・ストレージ約3.0億円でIT投資は約33.8億円、総投資は約44.3億円となる。単価200円で年間売上は約25.6億円、償却前営業利益は約21.1億円で、単純回収期間は2.1年、3年間の内部収益率は30.7%、正味現在価値は+24.0億円と5機種で最も高い。ただし前提の単価200円は公開料金で確かめておらず、NPVが0になる単価は約130円である。
- L40S (2,160基・270台・45ラック): サーバー約23億円とネットワーク・ストレージ約2.6億円でIT投資は約25.6億円、総投資は約36.1億円となる。単価130円で年間売上は約19.7億円、償却前営業利益は約15.3億円で、単純回収期間は2.4年、3年間の内部収益率は25.2%、正味現在価値は+15.2億円になる。
HBMを載せた上位機ほど1基あたりの単価は高いが、1棟の電力で動かせる基数が少なく、投資額も大きい。ハイレゾの公開料金を基準に置いた単価では、B300とB200の単純回収は約3年で、試算の期間 (3年) とほぼ同じ長さになる。稼働率が60%に下がると、単純回収はB300が4.2年、B200が4.5年、H200が3.6年、RTX PRO 6000が3.0年、L40Sが3.5年に延びる。回収期間を動かす要因を5つに分けて見る。
要因1: 補助金 (クラウドプログラムと福島の立地補助金)
経済産業省は2024年4月15日と19日、経済安全保障推進法に基づくクラウドプログラムの供給確保計画として、さくらインターネット (最大助成額約501億円)、KDDI (約102.4億円)、ハイレゾとハイレゾ香川の共同申請 (約77.0億円)、RUTILEAとAI福島の共同申請 (約25.6億円)、GMOインターネットグループ (約19.3億円) の5件を認定し、5月10日にはソフトバンク (約421.0億円) を認定した。いずれも2024年2月の事前申請に応じた計画である。その後、新規の受付は告知されておらず、Module DPDCを新たに建てる事業者が今から申請できる状況にはない。仮にIT費の半分が補助されたと置くと、単純回収はB300が1.7年、B200が1.8年、H200が1.5年、RTX PRO 6000が1.3年、L40Sが1.5年に縮む。
福島県の避難指示区域などに工場や施設を新設する企業向けには「自立・帰還支援雇用創出企業立地補助金」があり、データセンターも対象の施設に含まれる。2025年の五次公募 (4月11日〜7月4日正午) の概要説明資料によると、補助率は区域と事業で異なる。避難指示の解除から6年以内の区域など (大熊町の一部を含む) では、廃炉やロボット・ドローンなど福島国際研究都市構想の6つの重点推進分野に資する事業なら大企業が4分の3以内、中小企業が5分の4以内で、それ以外の産業立地の事業は大企業が3分の2以内、中小企業が4分の3以内となる。補助金額は3,000万〜30億円である。ただし、建てた施設を自ら使わず特定の第三者に長く貸すだけの事業は対象外とされる。五次公募は締め切られており、次の公募の有無は事務局に確かめる必要がある。
要因2: 工期 (着工から113日)
GPUはほぼ1年ごとに新しい世代が出るため、高い単価で貸せる期間は限られる。土地選定から完成まで5年以上かかることもある建屋型に比べ、Module DPDCは契約から引き渡しまで約1年とされ、大熊町の施設は着工から竣工まで113日だった。ただし同施設はGPUを置くショールームで、GPUの機種と数、商用で稼働した実績は公表されていない。
要因3: 減価償却と税 (B200構成)
サーバーとネットワーク機器は電子計算機として法定耐用年数5年で、200%定率法 (償却率0.400) なら1年目に取得価額の40.0%、2年目に24.0%、3年目に14.4%、3年で78.4%を償却できる。受変電・空調などの建物附属設備は15年 (定額法0.067)、鉄骨造の建屋は38年 (0.027) とした。なおUPSの蓄電池 (6年) とラックなどの器具及び備品は本来は別に償却するが、試算では分けておらず、結果への影響は小さい。補助金を受けない場合、B200構成の1年目の減価償却費は約22.1億円となり、償却前営業利益約20.6億円を上回るため、1年目の課税所得はマイナスになる。IT費の半分の補助金を受けて圧縮記帳を使うと、償却の対象になる額が減って1年目の償却は約11.4億円、法人税などの税額は約2.8億円となる (実効税率30.64%、2026年4月以後に始まる事業年度の標準税率で、防衛特別法人税を含む)。補助金を受けると償却が減って税が増えるため、補助金の額と償却による節税の額を足して効果とすることはできない。
要因4: 借入 (B200構成で総投資の70%を借りる場合)
総投資約64.3億円の70% (約45.0億円) を年2.2%・3年の元利均等で借りると、年間の元利返済額は約15.7億円、自己資金は約19.3億円となる。償却前営業利益を年間の元利返済額で割った元利金返済カバー率 (DSCR) は約1.32倍、税引後は1.08〜1.32倍で、余裕は大きくない。自己資金に対するIRRは税引前で約24%、税引後で約15%となり、3年目末の残存価値に頼る部分が大きい。
要因5: 3年目末の出口
1つ目の出口は、サーバーを使い続けて単価を下げる方法である。B200を半額の225円で4〜5年目も貸すと、年間売上は約12.6億円、運営費を引いて年約8.0億円が残る (減価償却は4〜5年目も続くが、現金の流出ではない)。2つ目は、サーバーを売却して新しい世代に入れ替える方法で、取得価額の20%で売れればB200構成で約10.0億円になる。建屋と受変電設備は使い続けられるが、エヌビディアは次の世代で800Vの直流給電への移行を打ち出している。本稿の想定の415V交流・IT機器1,500kWの建屋に新しいラックが何台入るかは、電力と冷却の上限で決まる。
2MW級の小型データセンターに残る技術の課題、液冷の漏れ・負荷の急変・通信・受電の上限
投資家がModule DPDCのような2MW級の高圧受電データセンターに資金を出すなら、利回りの前提に加え、運用で表に出る技術のリスクを見ておく必要がある。
第1の課題は、液冷の漏れと水質の劣化である。B300を液冷にする場合、GPUの上のコールドプレートに冷却液が流れ、継ぎ手から漏れれば高価なサーバーの基板が壊れる。一般的な対策としては、抜き差しのときに液が垂れにくいカプラ (ストーブリや日東工器などが製品を出している) の採用、二次側の冷却液を大気圧よりわずかに低い圧力で流す方式、配管に沿った漏水の検知がある。銅、ステンレス、アルミニウムが同じ冷却液に触れると電食が起きるため、フィルターと防食剤の管理、電気伝導率の監視も要る。
第2の課題は、AIの学習や推論で負荷が急に変わることである。1棟に入るGPUは768〜2,160基で、全基が一斉に計算を始めたり止めたりすると、施設の電力は短い時間に数百kW規模で変動しうる。この変動が配電線に出ると電圧が揺れ、非常用発電機で運転しているときは発電機の出力の調整が追いつかず、回転数が乱れるおそれがある。対策としては、GPUの電力に上限を設ける設定や、UPSの蓄電池で変動をならす方法がある。
第3の課題は、地方の拠点と東京の間の通信の遅延と帯域である。光ファイバーの中の伝搬は1kmあたり約5マイクロ秒で、200〜300km離れた拠点と東京の往復は伝搬だけで約2〜3ミリ秒、迂回する経路や機器を含めても数ミリ秒にとどまる。1ミリ秒未満を求める証券の高頻度取引には向かないが、基盤モデルの学習、追加学習、バッチの推論、閉域網で人の質問に答える用途 (人が待てるのは数百ミリ秒) では大きな妨げにならない。採算を左右するのはむしろ学習データを送る帯域である。通信会社の冗長な回線と波長多重の伝送装置で確保する方法がある。
第4の課題は、1棟2MWの上限である。1社が同じ地域で6MWや10MWを求めれば、1棟では足りない。会社はサーバーラックや空調システムをモジュール単位で拡張できるとしており、複数棟を並べて光ファイバーで結ぶ形が考えられる。ただし託送供給等約款の定めでは、同じ構内で一体と判断される施設は1つの需要場所とみなされる。隣り合う複数棟を2,000kW未満ずつに分けて受電しても、一体の施設と判断されれば合計の契約電力で特別高圧の対象になりうる。
1棟に入るGPUの数は機種で約2.8倍違うが、単純回収期間の差は1年ほどに収まる。回収の年数を大きく変えるのは売上の減り方で、単価を据え置いたまま稼働率が80%から50%に落ちると年間売上は62.5%に減り、運営費はほとんど変わらないため、単純回収はB300が5.3年、B200が5.8年、H200が4.5年に延びる。稼働率を保ったまま単価を37.5%下げた場合も、売上は同じだけ減る。
※ 2026年11月20日、一次資料に基づき次の点を訂正しました。大熊町の施設の送配電会社を誤っていました。同町は東北電力ネットワークの供給区域で、会社は資料で送配電会社を示していません。H200の月額約278万円をKDDIのサービスの料金としていましたが、ハイレゾの料金で、KDDI GPU CloudはGB200 NVL72を使い料金を公表していません。GPUSOROBANの運営会社の名前も誤っていました。日本データセンター協会のTier4への準拠を電源と空調の二重化まで広げていましたが、会社が準拠を示したのは構造躯体です。特別高圧の受電までの待ち期間を10年としていましたが、会社の説明は「5年以上を要することもある」です。国内の事業者がGPU事業の投資を回収しているとした記述は根拠が無く、削りました。受電1,990kWが会社の数字ではなく、会社の公表値 (約1MW~2MW) に基づく本稿の想定であることを明記し、PUEを電力の配分に合わせて約1.33に改めました。B200のサーバーの電力をエヌビディアのDGX B200の公表値 (約14.3kW・空冷) に改めて収容数と採算を計算し直し、出所の無い国内の「実勢価格」を削って、試算の単価をB200の公開料金を基準にした水準にしました。これに伴い、全機種の売上・償却前営業利益・単純回収期間・内部収益率・正味現在価値を見直し、残存価値で回収期間を縮める計算はやめました。クラウドプログラムの補助が2024年に認定された計画への助成であり、現在は新規の受付が告知されていないことを書き加えました。設備の構成は会社が公表していない本稿の想定であることも明記しました。
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