7011 · 東証

三菱重工業

世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。

防衛・重工言及記事 81 件一次資料 537 本 🔥 直近30日 6 件最新区分: 継続監視

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✈️ 軍事 25式高速滑空弾 (島嶼防衛用高速滑空弾) 島嶼部への侵攻に対処するため、長距離を迎撃しにくい高高度で超音速で飛び、地上目標に命中する陸上自衛隊の誘導弾。詳しいページを開く →事実の最終確認 2026-10-01 ✈️ 軍事 極超音速誘導弾 防衛装備庁が研究を進める国産の極超音速誘導弾で、スクラムジェットエンジンを搭載する構想である。詳しいページを開く →事実の最終確認 2026-10-13 ✈️ 軍事 SM-3 ブロックIIA 日米共同開発の弾道ミサイル防衛用迎撃ミサイルで、従来型より大きいロケットモーターと大型の運動エネルギー弾頭を持つ。詳しいページを開く →事実の最終確認 2026-10-13 ✈️ 軍事 たいげい型潜水艦 海上自衛隊の通常動力型潜水艦で、そうりゅう型の後継にあたる。詳しいページを開く →事実の最終確認 2026-09-28 ✈️ 軍事 新型FFM (もがみ型改) もがみ型の発展型で、オーストラリアの次期汎用フリゲートにも選定された。詳しいページを開く →事実の最終確認 2026-09-04

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🏢 会社概要 — どんな会社か

三菱重工業は東京都千代田区に本店を置く機械の上場企業である。沿革によると、1917年10月に前身が設立され、1950年1月に現在の会社が発足した。1950年5月に株式を上場した。

本店 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号 設立・創業 1950年1月 株式公開 1950年5月

有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む

当社グループでは、多くの事業において当社及び関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っており、当社グループの主な事業内容と当社又は主な関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりである。なお、次の4セグメント等は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメント等の区分と同一である。 (エナジー)当セグメントにおいては、火力発電システム(GTCC※1、スチームパワー)、原子力発電システム(軽水炉、原子燃料サイクル、新分野)、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。※1 Gas Turbine Combined Cycle[主な関係会社]三菱重工航空エンジン(株)、三菱重工コンプレッサ(株)、三菱重工マリンマシナリ(株)、Mitsubishi Power Aero LLC、Mitsubishi Power Americas, Inc.、Mitsubishi Power India Private Limited (プラント・インフラ)当セグメントにおいては、製鉄機械、商船、エンジニアリング(交通システム、化学プラント)、環境設備、機械システム(紙工機械、ITS※2、試験装置)等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。※2 Intelligent Transport Systems[主な関係会社]三菱重工環境・化学エンジニアリング(株)、三菱造船(株)、三菱重工機械システム(株)、三菱重工交通・建設エンジニアリング(株)、Primetals Technologies, Limited (物流・冷熱・ドライブシステム)当セグメントにおいては、冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコン等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。[主な関係会社]三菱重工サーマルシステムズ(株)、三菱重工エンジン&ターボチャージャ(株) (航空・防衛・宇宙)当セグメントにおいては、民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械(魚雷)、特殊車両、宇宙機器等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。[主な関係会社]三菱重工マリタイムシステムズ(株)、MHI RJ Aviation Inc. なお、報告セグメントに含まれないデータセンター&エネルギーマネジメント事業等の成長分野に関する事業及びアセットビジネス等は「その他」の区分に含めている。同区分の主な関係会社として、Concentric, LLCがある。

沿革 (41件)

1917年10月	三菱合資会社から同社造船部所属業務の一切を引き継ぎ三菱造船(株)を設立
1934年4月	商号を三菱重工業(株)に変更
1950年1月	過度経済力集中排除法により、3社に分割され、それぞれ中日本重工業(株)、東日本重工業(株)、西日本重工業(株)の商号をもって新発足新三菱重工業(株)三菱日本重工業(株)三菱造船(株)1950年1月中日本重工業(株)の商号をもって本社を神戸…
1950年1月	東日本重工業(株)の商号をもって本社を東京都中央区に置き発足
1950年1月	西日本重工業(株)の商号をもって本社を東京都中央区に置き発足
1950年5月	東京、大阪各証券取引所に株式を上場(以後、1952年1月までに札幌、名古屋及び福岡の各証券取引所に株式を上場)
1950年5月	東京、大阪各証券取引所に株式を上場(以後、1952年3月までに札幌、名古屋及び福岡の各証券取引所に株式を上場)
1950年5月	東京、大阪各証券取引所に株式を上場(以後、1950年8月までに福岡、札幌及び名古屋の各証券取引所に株式を上場)
1952年5月	商号を新三菱重工業(株)に変更
1952年6月	商号を三菱日本重工業(株)に変更
1951年11月	本社を東京都港区に移転
1958年4月	本社を東京都千代田区に移転
1956年7月	本社を東京都千代田区に移転
1952年5月	商号を三菱造船(株)に変更
1956年7月	本社を東京都千代田区に移転
1964年6月	新三菱重工業(株)、三菱日本重工業(株)及び三菱造船(株)が合併し、三菱重工業(株)の商号をもって本社を東京都千代田区に置き発足
1968年12月	菱重環境エンジニアリング(株)(現三菱重工機械システム(株))を設立
1970年6月	自動車部門の営業を三菱自動車工業(株)へ譲渡
1976年2月	重工環境サービス(株)(現三菱重工環境・化学エンジニアリング(株))を設立
1977年10月	MHIディーゼルサービス(株)(現三菱重工マリンマシナリ(株))を設立
1979年7月	米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立
1988年4月	エム・エイチ・アイ・ターボテクノ(株)(現三菱重工コンプレッサ(株))を設立
1995年1月	三菱原子力工業(株)を合併
2001年4月	米国にMitsubishi Power Systems, Inc.(現 Mitsubishi Power Americas, Inc.)を設立
2003年5月	本社を東京都港区に移転
2007年3月	オランダにMHI International Investment B.V.を設立
2011年9月	インドにMitsubishi Power Systems India Private Limited(現 Mitsubishi Power India Private Limited)を設立
2013年4月	日本輸送機(株)を連結子会社とし、ニチユ三菱フォークリフト(株)(現 (株)ロジスネクスト)として営業開始
2013年5月	Pratt & Whitney Power Systems, Inc.(米国)を連結子会社とし、PW Power Systems, Inc.(現Mitsubishi Power Aero LLC)として営業開始
2014年2月	三菱日立パワーシステムズ(株)(現三菱パワー(株))が営業開始
2014年10月	三菱重工航空エンジン(株)が営業開始
2015年1月	Primetals Technologies, Limited(英国)が営業開始
2015年6月	監査等委員会設置会社へ移行
2016年7月	三菱重工エンジン&ターボチャージャ(株)が営業開始
2016年10月	三菱重工サーマルシステムズ(株)が営業開始
2018年1月	三菱重工エンジニアリング(株)が営業開始三菱造船(株)が営業開始 MHIプラントエンジニアリング&コンストラクション(株)(現三菱重工交通・建設エンジニアリング(株))が営業開始
2019年1月	本社を東京都千代田区に移転
2020年6月	MHI RJ Aviation Inc.(米国)が営業開始
2021年10月	火力発電システム事業等を三菱パワー(株)から承継三菱重工マリタイムシステムズ(株)が営業開始
2023年4月	エンジニアリング事業を三菱重工エンジニアリング(株)(現 MHIエンジニアリング(株))から承継
2023年10月	Concentric, LLC(米国)を連結子会社化

出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YHZG)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。

🤝 資本・取引でつながる企業

有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。

互いに株式を持ち合う企業 (11社)

東海旅客鉄道(株) 9022
当社が持つ理由: 鉄道車両製品(ブレーキ装置等)の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

相手が持つ理由: 当該会社は、鉄道設備用の保守用車等、当社の鉄道事業の運営に不可欠な重要資材の調達先です。
東京産業(株) 8070
当社が持つ理由: 発電プラント等の販売パートナーとして、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
東日本旅客鉄道(株) 9020
当社が持つ理由: 鉄道車両製品(ブレーキ装置等)や発電設備の納入等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

相手が持つ理由: 鉄道の車両用品や発電・変電機器など、資材調達等での安定的な取引関係を維持・強化していくため。
(株)名村造船所 7014
当社が持つ理由: 商船事業分野で提携関係にあり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
(株)ジャパンエンジンコーポレーション 6016
当社が持つ理由: 舶用エンジンの購入等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
西華産業(株) 8061
当社が持つ理由: 発電プラント等の販売パートナーとして、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
三菱製鋼(株) 5632
当社が持つ理由: ばねや素形材の購入等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
(株)三菱総合研究所 3636
当社が持つ理由: 各種解析業務やコンサルティング業務を委託する等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。
電源開発(株) 9513
当社が持つ理由: 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

相手が持つ理由: 発電事業(発電プラントの建設、保守等)における重要取引先。
(株)島津製作所 7701
当社が持つ理由: 航空機器や計測機器等の購入等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

相手が持つ理由: 航空機器や計測機器での取引および協力関係の維持・強化により、中長期的な企業価値向上を図るため保有しています。
近畿車輌(株)
当社が持つ理由: 鉄道システム事業分野で提携関係にあり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

取引先などとして株式を持つ企業 (20社)

三菱自動車工業(株) 7211 — 車載用エアコンやターボチャージャ等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

HydrogenPro ASA — グリーン水素事業分野の戦略的パートナーとして、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

東京電力ホールディングス(株) 9501 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

Vestas Wind Systems A/S — 再生可能エネルギー分野の戦略的パートナーとして、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

関西電力(株) 9503 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

九州電力(株) 9508 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

中部電力(株) 9502 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

(株)三社電機製作所 6882 — 高効率の電力変換技術を有している同社とは資本業務提携を結んで脱炭素化関連製品の共同開発・事業化に向けて取り組んでおり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

三菱瓦斯化学(株) 4182 — 発電設備の納入、保守等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

(株)日本製鋼所 5631 — 原子力製品用鋳造品の購入等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

ほか10社を表示

中国電力(株) 9504 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

東北電力(株) 9506 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

北海道電力(株) 9509 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

日本空港ビルデング(株) 9706 — 旅客搭乗橋等空港施設製品の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

宮地エンジニアリンググループ(株) 3431 — 鉄構エンジニアリング事業を合弁で運営しており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

ANAホールディングス(株) 9202 — 航空エンジン部品修理等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

四国電力(株) 9507 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

(株)ニッチツ 7021 — 発電プラント用構造物の製作発注等の取引を行っており、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

北陸電力(株) 9505 — 発電プラントの建設、保守等の取引を行う重要取引先であり、同社との良好な関係の維持・強化を図るため。

日本郵船(株) 9101 — ―

この会社の株式を持つ上場企業 (8社・相手の有価証券報告書から)

三菱地所株式会社 8802 — 丸の内エリア等における当社オフィスビルのテナントであり、良好な関係を維持・強化して企業価値向上に資するため

三菱商事株式会社 8058 — 電力・インフラ事業等において、事業機会の創出や同社との取引・協業関係を構築・維持・強化するため。

岡谷鋼機株式会社 7485 — 主に産業資材セグメントにおけるメカトロ取引関係の維持・強化

株式会社TVE 6466 — 取引関係の維持強化のため保有しております。

株式会社上組 9364 — 物流事業の取引関係の維持を保有目的としております。

愛知電機株式会社 6623 — 回転機セグメントにおける重要顧客であり、取引関係の維持、強化のため。

岩谷産業株式会社 8088 — 良好な取引関係の維持、強化のために保有しておりましたが、当事業年度中において全株式を売却しました。

日本郵船株式会社 9101 — -

沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (2社)

株式会社放電精密加工研究所 6469 関係会社の状況

「仕入役務提供--三菱重工業(上海)有限公司中国上海市百万米ドル0.5〃100(100)仕入役務提供-有その他 212社名称住所資本金主要な事業の内容議決権の所有割合(%)当社との関係内容営業…」

株式会社菱友システムズ 4685 関係会社の状況

「販売-有三菱マヒンドラ農機(株)松江市百万円9,125物流・冷熱・ドライブシステム66.7-有有JR西日本プロパティーズ(株)東京都港区百万円100その他30.0業務受託有有勿来IGCCパワー合同…」

出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。

📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)

売上高

4,974,168 百万円

+14.1% (前年比)

純利益

332,129 百万円

+35.3% (前年比)

有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ

⚖ 信用取引週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)

信用買い残

23,397,800 株

+220,400 (前週比)

信用売り残

723,100 株

-201,100 (前週比)

信用倍率 (買い残÷売り残)

32.36 倍

一般+制度の合計

週末 (申込日)	買い残 (株)	前週比	売り残 (株)	前週比	倍率
2026/9/11	23,397,800	+220,400	723,100	-201,100	32.36
2026/9/4	23,177,400	+3,001,400	924,200	-306,200	25.08
2026/8/28	20,176,000	-440,600	1,230,400	+104,800	16.40
2026/8/21	20,616,600	+1,885,800	1,125,600	-7,700	18.32
2026/8/14	18,730,800	-1,703,900	1,133,300	+214,200	16.53
2026/8/7	20,434,700	-2,435,400	919,100	-320,900	22.23
2026/7/31	22,870,100	-68,900	1,240,000	+343,300	18.44
2026/7/24	22,939,000	-2,077,200	896,700	+161,800	25.58

出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。

🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)

報告中の残高割合合計

0.59%

報告者数

1

報告者 (運用者・ファンド)	残高割合	前回比	残高 (株)	計算日
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社	0.59%	-0.10pt	19,924,320	10/20

🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)

融資残高 (買い方)

1,574,200 株

貸株残高 (売り方)

103,700 株

差引 (融資−貸株)

+1,470,500

貸借倍率

15.18

申込日

10/23 確報

申込日	融資残	貸株残	差引	倍率
10/23	1,574,200	103,700	+1,470,500	15.18
10/22	1,536,800	81,000	+1,455,800	18.97
10/21	1,567,200	29,500	+1,537,700	53.13
10/20	1,606,200	10,500	+1,595,700	152.97
10/19	1,542,300	100	+1,542,200	15,423.00
10/16	1,561,100	28,700	+1,532,400	54.39
10/15	1,751,500	1,600	+1,749,900	1,094.69
10/14	1,680,700	63,800	+1,616,900	26.34
10/13	1,769,600	5,500	+1,764,100	321.75
10/9	1,851,200	0	+1,851,200	—

出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。

👥 大株主上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)

上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 35.78%。前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。

株主	持株比率	前年比	所有株式数
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）信託口	15.69%	-0.01pt	528,890,000
2株式会社日本カストディ銀行（信託口）信託口	5.23%	-0.36pt	176,303,000
3THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）海外	3.40%	+1.86pt	114,775,000
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）海外	3.19%	+0.55pt	107,527,000
5THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS（常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行) 海外	1.68%	+0.29pt	56,894,000
6GOVERNMENT OF NORWAY（常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店）政府系	1.53%	-0.01pt	51,594,000
7明治安田生命保険相互会社（常任代理人株式会社日本カストディ銀行）海外	1.44%	-0.93pt	48,670,000
8JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）海外	1.38%	+0.04pt	46,825,000
9BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT（常任代理人株式会社三菱ＵＦＪ銀行）海外	1.17%	NEW	39,710,000
10三菱重工持株会持株会	1.02%	-0.13pt	34,462,000

前年の上位から外れた株主: STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部) (前年 1.92%)

出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。

Postation の入口

👥 有報プロフィール — 人・研究・株主

有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。

平均年収

          10,724,514 円
        

571社中 97位 · 2026年期

提出会社 (単体) の平均年間給与

平均年齢

          42.3 歳
        

571社中 272位 · 2026年期

提出会社 (単体)

平均勤続年数

          18.5 年
        

571社中 99位 · 2026年期

提出会社 (単体)

男女の賃金差異

          0.749 倍
        

495社中 165位 · 2026年期

男性を1としたときの女性 (全労働者)

女性管理職比率

          2.9 %
        

495社中 449位 · 2026年期

提出会社 (単体)

女性役員比率

          16.7 %
        

565社中 359位 · 2026年期

提出日時点

研究開発費

          289,078 百万円
        

407社中 15位 · 2026年期

連結

設備投資額

          178,367 百万円
        

520社中 67位 · 2026年期

連結

従業員数

          78,793 人
        

566社中 28位 · 2026年期

連結

外国法人等の持株比率

          46.1 %
        

573社中 56位 · 2026年期

株主名簿の基準日時点

個人・その他の持株比率

          21.9 %
        

575社中 291位 · 2026年期

株主名簿の基準日時点

株主数

          591,968 人
        

575社中 18位 · 2026年期

株主名簿の基準日時点

株主総利回り

          12.51 倍
        

567社中 2位 · 2026年期

5年前の年度を1としたときの倍数

社内取締役の報酬総額

          2,006 百万円
        

505社中 11位 · 2025年期

監査役・監査等委員・社外役員を除く

社内取締役の員数

          7 人
        

490社中 84位 · 2026年期

報酬を受けた人数

社外役員の報酬総額

          100 百万円
        

538社中 120位 · 2025年期

社外取締役・社外監査役

社外役員の員数

          6 人
        

519社中 242位 · 2026年期

報酬を受けた人数

政策保有株式の計上額

          169,991 百万円
        

501社中 44位 · 2026年期

純投資目的以外で持つ上場株式

政策保有株式の銘柄数

          30 銘柄
        

501社中 122位 · 2026年期

純投資目的以外で持つ上場株式

🧭 この銘柄が結びつく世界のテーマ

中国 ×19 日本株 ×16 データセンター ×13 エネルギー ×13 三菱重工 ×8 安全保障 ×8 地政学 ×7 中国経済 ×6 AI ×5 宇宙開発 ×5 ガスタービン ×4 半導体 ×4 造船 ×4 AIデータセンター ×3

言及記事のタグを自動集計。この銘柄がどのテーマの文脈で登場してきたかの分布。

📈 言及トレンド (直近12ヶ月)

25-11

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26-01

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月別の言及記事数。バーが伸びている月 = この銘柄に効く材料が世界で増えた時期。

🔗 一緒に言及される日本株 — 同じテーマで動く銘柄

IHI 7013 共起28 日立製作所 6501 共起23 三菱電機 6503 共起17 川崎重工業 7012 共起15 NEC 6701 共起10 アドバンテスト 6857 共起10 東京エレクトロン 8035 共起10 ispace 9348 共起9 信越化学工業 4063 共起9 ソフトバンクグループ 9984 共起8

🌍 同じ文脈で語られるグローバル企業

🇺🇸 エヌビディア ×8 🇺🇸 アルファベット ×5 🇺🇸 アーム ×4 🇺🇸 テスラ ×4 🇺🇸 インテル ×3 🇺🇸 AMD ×2 🇺🇸 ブロードコム ×2 🇺🇸 マイクロソフト ×2 🇺🇸 マイクロン ×2 🇺🇸 アップル ×1 🇺🇸 クアルコム ×1

同じ記事で言及された回数。世界のどの企業の動きがこの銘柄の文脈に現れるか。リンクつきは企業データベースの詳細へ。

🌏 関連する中国企業 — 供給網・競合・規制の変数

東方電気集団 Dongfang Electric Corporation 共起3 DeepSeek (深度求索) DeepSeek 共起2 Alibaba (アリババ) Alibaba 共起2 Huawei (ファーウェイ) Huawei 共起2 比亜迪 (BYD) BYD 共起2 Li Auto Li Auto 共起2 CATL CATL 共起2

※ 同じ記事で言及された回数。供給網・競合・規制の経路でこの銘柄に効きうる変数。クリックで企業DBへ。

🗂 一次資料ライブラリー (537本)

当サイトの検証記事がこの銘柄の文脈で実際に参照した一次資料 (公式発表・適時開示・当局資料・規格文書) を自動集約。銘柄単位でここまで揃った証拠の棚は、人手では作れなかったものです。各行の「検証記事」から参照の文脈へ飛べます。

その他 (288本)

IMV (15本)

2026年9月期第3四半期決算短信 — 検証記事 (2026-10-02)
2026年9月期中間期決算説明資料 — 検証記事 (2026-10-02)
2025年9月期決算説明資料 — 検証記事 (2026-10-02)
業績予想及び配当予想並びに中期経営計画の修正に関するお知らせ — 検証記事 (2026-10-02)
2025年9月期決算短信 — 検証記事 (2026-10-02)
2025年9月期第3四半期決算短信 — 検証記事 (2026-10-02)
2026年9月期第2四半期決算短信 — 検証記事 (2026-10-02)
2026年9月期第1四半期決算短信 — 検証記事 (2026-10-02)
第79期有価証券報告書 — 検証記事 (2026-10-02)
中期経営計画 (2025年9月期〜2027年9月期、2025年11月修正) — 検証記事 (2026-10-02)
ほか5本 (各検証記事の出典欄に全て掲載)

SEC EDGAR (9本)

米国防総省 (8本)

日本経済新聞 (7本)

FRED (6本)

村田製作所 (5本)

米国証券取引委員会 (5本)

富士電機 (4本)

コーネル大学法律情報研究所 (4本)

ディフェンススクープ (4本)

防衛省 (4本)

📈 この記事の全銘柄データを見る →

※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。

🏷 同じ業種の収録銘柄 — 機械 (39社)

ディスコ6146 ·154 三菱重工業7011 ·81 ハーモニック・ドライブ・システムズ6324 ·44 IHI7013 ·36 ナブテスコ6268 ·30 ダイキン工業6367 ·24 コマツ6301 ·21 クボタ6326 ·18 ACSL6232 ·16 荏原製作所6361 ·16 THK6481 ·14 日本精工6471 ·11

数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ

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三菱重工業

🏢 会社概要 — どんな会社か

🤝 資本・取引でつながる企業

互いに株式を持ち合う企業 (11社)

取引先などとして株式を持つ企業 (20社)

この会社の株式を持つ上場企業 (8社・相手の有価証券報告書から)

沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (2社)

📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)

⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)

🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)

🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)

👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)

👥 有報プロフィール — 人・研究・株主

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📈 言及トレンド (直近12ヶ月)

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