ブレイク候補16銘柄、直近の開示は5社だけ 増益率4件は短信と違う

「業績再評価」とされたブレイク候補6銘柄の根拠は7〜8月の決算で、4銘柄の増益率は決算短信の記載と違う

業績を理由にした6銘柄は、いずれも9月の新しい開示を持たない。根拠となる決算の公表日は、ほぼ日が7月10日、加地テックと日本空調サービスが7月31日、金下建設・乾汽船・トレードワークスが8月7日である。9月17日の出来高の急増を、約6〜10週間前の決算だけで説明するのは難しい。

数字にも食い違いがある。元の整理にある増益率を決算短信と比べると、4銘柄で値が違った。

表2 整理図の増益率と決算短信の記載 (営業利益、前年同期比)

整理図の値は、決算短信の百万円単位の数字を使って割り直した値 (195÷42、1,249÷121、183÷44、1,221÷837) と一致する (記者の計算)。前年同期の利益が小さい会社ほど、百万円未満の端数を切った影響で増益率が大きくずれる。増益率は、自分で割り直さず、短信に記載された値を使う必要がある。

中身を見ると、業績の強さにも差がある。乾汽船は8月7日に通期の営業利益の予想を4,552百万円から5,649百万円に引き上げた。金下建設も同じ日に通期の営業利益の予想を100百万円から200百万円に修正した。一方、加地テックと日本空調サービスは通期の予想を変えていない。加地テックはガス用の高圧・超高圧の圧縮機を作る会社で、水素関連事業向けの圧縮機を製品に持ち、水素のテーマ性は裏付けがある。日本空調サービスの「中期計画の上方修正」は、5月13日に前期の実績 (営業利益4,758百万円) が旧計画の最終目標 (同4,300百万円) を上回ったため新たに策定した計画で、2030年3月期の営業利益の目標は7,200百万円である。トレードワークスは2026年1〜6月の営業利益が59百万円で、前年同期の42百万円の赤字から黒字になった。ほぼ日は2025年9月〜2026年5月の営業利益が1,188百万円 (64.1%増) で、通期の予想680百万円を据え置いている。累計の利益がすでに通期の予想を上回っており、予想どおりなら2026年6〜8月に508百万円の営業損失が出る計算になる (記者の計算)。

「需給」とされた銘柄は、空売りの積み上がり、信用買いの増加、材料の不在で中身が分かれる

需給を理由にした銘柄は、日本取引所グループと日本証券金融の公表データで中身を確かめられる。空売り残高報告は、発行済み株式の0.5%以上の空売りを持つ投資家に報告を求める制度で、報告者の比率を足すと、公表された空売りの規模が分かる。

DMPは、空売りが積み上がった中での上昇である。9月16日計算分までの報告で、0.5%以上を持つ4社の比率はモルガン・スタンレーMUFG証券3.97% (9月15日)、JPモルガン証券1.49% (9月4日)、ノムラ・インターナショナル1.26% (9月14日)、ゴールドマン・サックス・インターナショナル0.65% (9月14日) で、合計は7.37%になる (記者の計算)。モルガン・スタンレーMUFG証券の比率は、8月31日の2.49% (前回2.31%) から9月15日の3.97%まで上がり続けた。信用取引の買い残も、8月28日の23万9,300株から9月11日の27万9,800株に4万500株増えた。日本証券金融の9月16日の貸借残高は融資残9,200株である。整理図が挙げた「Physical AIセミナー発表」は、同社が9月16日に自社サイトで告知した催しで、開催は10月21日、会場は東京のベルサール羽田空港、登壇者はインドのドローン会社ideaForgeの最高経営責任者と監視カメラ会社Sparsh CCTVの幹部である。同社は、この催しはIRイベントではなく、自社の半導体Di1の販売促進が目的だとしている。直近の適時開示は8月12日の第1四半期決算と8月17日の組織変更である。記者の見立てでは、DMPの上昇は、業績の開示より、テーマの話題と積み上がった空売りの買い戻しが重なった動きとして見る方が数字と合う。

トレードワークスは、売り方の手じまいが見える。空売り残高報告の比率は、大和証券が1.07%から0.79%、モルガン・スタンレーMUFG証券が0.79%から0.52%、バークレイズが0.69%から0.41%に下がり、0.5%以上の合計は1.31%になった。信用取引の売り残も8月28日の47万7,100株から9月11日の38万8,500株に減り、買い残は203万7,800株から188万7,900株に14万9,900株減った。日本証券金融の貸借残高は融資残42万2,200株、貸株残31万800株である。9月1日に提出された変更報告書では、浅見勝弘氏の保有割合が28.79%から27.00%に下がっている。

fonfunは、信用取引の買いが増えている。信用買い残は8月28日の106万8,500株から9月11日の112万6,200株に5万7,700株増え、日本証券金融の9月16日の貸借残高は融資残が50万2,700株、貸株残が0株である。空売り残高報告で0.5%以上を持つのはモルガン・スタンレーMUFG証券の0.59%だけだ。第1四半期の営業利益は73百万円で (8月13日)、9月の開示はなく、最後の開示は8月24日の子会社YNPによる事業の譲り受けである。整理図の「小型株へ短期資金が流入した可能性」という見立ては、信用買いの増加と合う。

スローガンは、需給の裏付けも薄い。信用買い残は3万5,700株で3週続けて変わらず、空売り残高報告にも名前がない。2026年2月期の営業利益は280百万円 (125.1%増) で過去最高だったが、経常利益と純利益は2022年2月期に届いておらず、「前期が過去最高益」は営業利益に限った話である。直近の開示は6月30日の第1四半期決算 (営業利益309百万円、1.0%増) である。インサイトは、札幌証券取引所に上場する北海道の広告・マーケティング会社で、週次の信用残の公表対象に入っていない。2026年6月期は売上高2,400百万円 (2.4%減)、営業利益58百万円 (16.7%減) の減収減益で、今期の予想は営業利益60百万円 (2.1%増) である。9月の開示は9月3日の人事だけで、「成長期待」を支える数字は開示の中に見当たらない。

このほか、乾汽船は0.5%以上の空売りの合計が4.41% (ゴールドマン・サックス・インターナショナル1.90%、バークレイズ1.08%、モルガン・スタンレーMUFG証券0.89%、シティグループ0.54%)、クリングルファーマは2.73%、BUFFALOは2.16%で、日本証券金融の貸借残高ではBUFFALOが貸株残6万200株で5万6,900株、乾汽船が2万1,700株の貸株超過 (貸株残が融資残を上回る状態) だった。TOBが発表されたレオパレス21の信用買い残は、8月28日の193万2,800株から9月11日の226万9,400株に増えていた。日本空調サービスは信用取引の売り残が3万9,100株から23万8,400株に増え、大量保有報告書では三井住友DSアセットマネジメントが5.08%で新たに報告し (8月21日)、SMBC日興証券の変更報告書では5.08%から7.47%になった (9月7日)。クリングルファーマでは、Evo Fundの保有割合が6.01%から4.79%に下がった (8月27日)。空売りの積み上がりは、材料が出たときに買い戻しで上げ幅を大きくする一方、買い戻しが終われば支えがなくなる。上昇の持続性を読む手がかりとして、空売り残高の推移は空売り残高報告と自社株買いを検証した記事でも扱った。

整理図の投資のヒントは、明確な材料と出来高を伴う銘柄に注目し、テーマ性だけでなく業績の裏付けも確認し、上昇後の押し目や継続材料の有無を調べ、全体相場とセクターの流れも合わせて判断するよう勧めている。注目ポイントとして、レオパレス21のTOBによる急騰、今村証券・乾汽船・クリングルファーマなどの大幅高、上方修正・増配・研究発表・格上げといった明確な材料を挙げ、上昇テーマとして半導体・フォトマスク関連、AI・ドローン・監視カメラ、TOB・M&A・資本政策、業績の上方修正・黒字転換、増配・株主還元、観光・ふるさと納税・インバウンドを並べた。照合の結果は、このヒントを一段具体的にする。機械で拾った16銘柄のうち、その週の会社開示で説明できるのは5社にとどまり、業績を理由にした6社は約6〜10週間前の決算に頼り、その増益率のうち4件は短信の原本と合わなかった。出来高を伴うブレイクを手がかりにするなら、上昇理由は開示の日付と決算短信の記載で確かめ、需給が理由なら空売りと信用の残高の向きまで見て初めて、材料の新しさと大きさを取り違えずに済む。

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