日本77パーセント、ドイツ6パーセント ― 分けたのは豊かさでも距離でもなかった

依存度は「動かない定数」として価格モデルに埋め込まれる

金融機関の取引システムは、この一覧を静的なパラメータとして内部に保持している。価格予測に入る入力は三種類あり、更新の速さがそれぞれ違う。

一つ目は過去の値動きで、直近の一定期間を多次元のベクトルとして扱う。更新はミリ秒単位で、長短期記憶を持つ時系列モデルや注意機構を組み込んだモデルが処理する。二つ目が43か国の依存度を並べた定数行列である。更新は年に一度で、学習で動かすのではなく設定値として与える。三つ目が報道テキストから算出される地政学リスク指数で、0.0から1.0の連続値を取り、報道が出るたびに作り直される。

次の時刻の価格は、この三つを入力とする関数の出力に誤差項を加えた形で表される。関数はニューラルネットワークの各層の重みにあたり、誤差項は説明しきれない残差を吸収する。

見落とされやすいのは、実は定数のほうが効きが大きいという点である。依存度は、その国が代替調達へ切り替えられない量を示している。供給が細ったとき、依存度の高い国の買い手は高値でも現物を確保しに行く。この行動は価格に対して直線的ではなく、ある水準を超えると急に跳ねる。モデルはこの跳ね方を学習しているため、リスク指数のわずかな上昇でも価格急騰の確率を高く出力する。

速さの違う二つの時計を同じ式に入れているとも言い換えられる。値動きとリスク指数は速い時計で、競争が起きるのはこちらの速度である。依存度は遅い時計で、製油所や管路の建設に数年かかるため1年では動かない。だから定数として扱える。

この設計には前提が組み込まれている。依存度が1年動かないという前提は平時には成り立つが、制裁の発動や航路の恒久的な変更が起きた年には崩れる。定数を更新しないまま運用すれば、構造が変わった後も古い重み付けで注文を出し続けることになる。

報道の文章を、0.0から1.0の数値に変える

言葉のままでは式に入らない。報道の速報と船舶の位置情報を入力として、地政学リスク指数を更新する工程が組まれている。

処理は四段に分かれる。まず文章から地名、対象、事象を切り出す。次に、金融と安全保障の文書で調整した言語モデルが文脈を判定する。そのうえで共起の確率から緊急度に段階を割り当て、最後に0.0から1.0の値として出力する。この一連の処理は報道が配信されてからミリ秒の単位で完了し、人が見出しを読み終える前に数値が更新されている。

判別の核心は言葉の強さではなく、物理的な影響の有無にある。政治的な非難や警告の表明、演習の予告、過去に何度も繰り返された類型の発言は低く採点される。一方、船舶への攻撃や拿捕、海峡の物理的な封鎖、保険料率の引き上げや航路変更を伴う事案は高く採点される。同じ「攻撃」という語でも、積荷が実際に運べなくなるかどうかで扱いが分かれる。

文章より確かな入力として、船の位置情報が併用される。タンカーが発信する位置の記録は報道より早く異常を示すことがある。航路の変更、速度の低下、通航の停滞は、誰かが記事にする前に数値として観測できる。文章の解析と組み合わせることで、誤報による誤作動を抑える設計になっている。

この工程には弱点もある。採点は過去の事例で学習されているため、前例のない形の途絶が起きたとき、言語モデルはそれを低く採点しうる。速さを競う設計は、未知の事象に対しては速く間違えるという性質も同時に持っている。

収益の源泉は的中率ではなく、人との時間差にある

事象の発生から注文までの経路を時間軸に置くと、収益がどこから来るのかが見える。

事象が起きてから数分で船舶の位置情報に異常が現れる。報道の配信はそこから数分から数十分後になる。自動発注はその報道を検知したミリ秒後に執行される。人が状況を把握して手動で発注するのは、さらに数分後である。この幅が利益になる。競っている相手は市場そのものではなく、同じ情報にたどり着くのが遅い参加者である。

一つの事象から、性質の違う三つの注文が同時に出る。

原油先物の買いは価格上昇そのものを取りに行くもので、最も分かりやすく、最も混み合う。出遅れれば利ざやは消える。高依存国の通貨の売りは、依存度の高い国ほど輸入額が膨らみ貿易収支が悪化するという読みに基づく。依存度の定数が最も直接に効くのがここである。海運株の買いは、迂回で航海日数が伸びれば同じ船腹量でも運賃が上がるという構造を取りに行く。遅延そのものが収益源になる。

実際の判定の流れを、紅海で船舶への攻撃が確認された場合で追ってみる。文章の解析が事象を検知すると、日本の依存度77パーセントが定数行列から参照される。喜望峰を回る迂回路を取った場合の航海日数の増分を試算し、国内の備蓄水準に届くかを判定する。遅延が閾値を超えると予測されれば、中東産と米国産の価格差の拡大を見込んだ注文が取引所へ直接送信される。

個人がこの構図から取れる示唆は限られるが、明確ではある。ミリ秒の競争に参加する余地はない。使えるのは、依存度という定数が動いたときだけである。制裁の発動、航路の恒久的な変更、長期契約の切り替えは年単位で効き、速さではなく方向を当てる勝負になる。日本の輸入構造そのものが動く局面は、米国制裁対象企業データベースや対中規制レンズで追える規制の動きと重なることが多い。

過去に当てはめすぎたモデルは、前例のない日に壊れる

自律的に資金を動かす仕組みでは、誤判定による損失を防ぐ制御が最優先の課題になる。

過学習は、過去の値動きに合わせ込むほど検証用の数字が良くなるという形で現れる。ところが合わせ込んだのは法則ではなく、その期間に固有の雑音である。未知の型の事象に遭遇したとき、モデルは自信を持って間違える。

この分野で特に危ないのは、標本が極端に少ないことによる。海峡の封鎖や大規模な攻撃は数十年に数回しか起きない。株価の日次データとは母数の桁が違う。

現場では三つの抑制策が標準的に採られている。最も効くのが複数モデルの併用で、性質の違う予測器を並べて結果を加重平均する。一つが特定の型に引きずられても、他が引き戻す。次に学習時の間引きで、一定割合の結合を無効にして特定の経路だけに依存した判断が育たないようにする。重みが極端に大きくなることを罰する項も併せて置く。

三つ目が発注側の上限である。1回あたりの建玉と1日あたりの損失に上限を置き、流動性が細った局面では自動で縮小する。予測の正しさに依存しない防御であり、三つの中でこれだけがモデルの外側で効く。

設計の要点は、速さの違う二つの情報をどう混ぜるかにある。年単位でしか動かない輸入構造が影響の大きさを決め、秒単位で流れる報道がきっかけの有無を決める。片方だけでは、規模も時点も定まらない。

それでも限界は残る。抑制策はいずれも、過去に似た事象があったことを前提にしている。構造そのものが変わる事態に対しては、モデルの外で人が判断するほかない。同じ構造は通貨や資源の他の分野でも繰り返されており、日本の経済規模がどこで測られ方によって変わるかを扱った通貨換算の分析や、供給網の許認可が工程を止める仕組みを扱った航空機の事例と、読み解きの型は共通している。個別銘柄の水準を確認する場合は銘柄データベースに整理してある。

本記事は、依存度の定義と対象国の選定方法、および43か国の数値を国際エネルギー機関のデータツールとその可視化資料から取得し、日本の原油輸入に占める中東の構成比を資源エネルギー庁および内閣府の公表資料と突き合わせて検証した。77パーセントと95.9パーセントが分母の違いによって生じるという整理、輸出を含む分母が精製・中継拠点の数値を押し下げるという指摘、および依存度が定数として価格モデルに組み込まれる構造の説明は、公表された定義と数値から本稿が導いたものである。取引システムの内部構造に関する記述は公開されている一般的な設計を整理したものであり、特定の運用機関の実装を示すものではない。本稿は特定の銘柄や商品の売買を推奨するものではない。