横浜ゴム
世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。
← 銘柄データベース一覧へ🏢 会社概要 — どんな会社か
横浜ゴムは神奈川県平塚市に本店を置くゴム製品の上場企業である。沿革によると1917年10月に設立し、1950年4月に株式を上場した。2025年12月期の有価証券報告書によると、グループは当社と子会社158社・関連会社35社で構成される。
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む
当社グループ(当社及び関係会社)は、当社及び子会社158社、関連会社35社で構成され、当社グループが営んでいる主な事業の内容と事業を構成している各関係会社の当該事業における位置づけは次のとおりであります。なお、以下の3事業は「第5 経理の状況 1(1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げるセグメント情報におけるセグメントの区分と同一であります。 事業主要製品区分国内海外タイヤ乗用車用、トラック・バス用、小型トラック用、農業機械用、産業車両用、鉱山・建設車両用、林業機械用などの各種タイヤ、チューブ、アルミホイール、自動車関連用品主要製造販売会社当社愛知タイヤ工業(株)日本ジャイアントタイヤ株式会社YTMMX Japan合同会社 (更生タイヤ)ヨコハマタイヤリトレッド(株)Yokohama Tire Philippines, Inc.杭州優科豪馬輪胎有限公司Yokohama Tire Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.蘇州優科豪馬輪胎有限公司LLC Yokohama R.P.Z.Yokohama Tire Manufacturing Mississippi, LLCYokohama Tire Vietnam Inc.Yokohama Tire Manufacturing Virginia LLCYokohama India Private Ltd.Alliance Tire Company Ltd. ATC Tires Private Ltd.ATC Tires AP Pvt. Ltd.Yokohama TWS S.p.A.Yokohama TWS Czech Republic a.s.Yokohama TWS North America, Inc. 他12社主要販売会社(株)ヨコハマタイヤジャパン 他60社Yokohama Tire Corporation 他57社その他ヨコハマ・オフハイウェイタイヤ(株)浜ゴムエンジニアリング(株) 他4社Yokohama Corporation Of North America 他12社MBコンベヤベルト、各種ホース、防舷材、オイルフェンス、マリンホース、航空部品主要製造販売会社当社Yokohama Industries Americas Inc.Yokohama Industries Americas Ohio Inc. 協機工業股份有限公司Yokohama Rubber (Thailand) Co., Ltd.杭州優科豪馬橡胶制品有限公司Yokohama Industries Americas de Mexico, S. de R.L. de C. V. PT.Yokohama Industrial Products Manufacturing Indonesia山東横浜橡胶工業制品有限公司 他1社主要販売会社横浜ゴムMBジャパン(株) 他1社上海優科豪馬橡胶制品商貿有限公司Yokohama Aerospace America Inc. 他1社その他スポーツ用品、情報処理サービス等 (株)プロギアハマゴムエイコム(株) 他7社Y.T. Rubber Co., Ltd.
沿革 (57件)
| 1917年10月 | 横濱電線製造株式会社〔現古河電気工業株式会社〕とBF(ビーエフ)グッドリッチ社(米国)との折半出資により、タイヤ及び工業品の輸入販売等を事業目的とした「横濱護謨製造株式会社」(資本金250万円、神奈川県横浜市裏高島町(現西区))を設… |
| 1923年9月 | 関東大震災により、神奈川県横浜市の工場の操業を中止、本社を東京市麹町区(現千代田区)に移転。 |
| 1943年8月 | 三重県度会郡(現伊勢市)に三重工場を建設。 |
| 1945年4月 | 本社を東京都港区に移転。 |
| 1946年3月 | 静岡県三島市に三島工場を建設。 |
| 1950年4月 | 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
| 1952年8月 | 神奈川県平塚市に平塚工場(現平塚製造所)を建設し、関東地方の諸工場を統合。 |
| 1961年1月 | 本社ビル(浜ゴムビル)完成。 |
| 1961年10月 | 名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場。 |
| 1963年10月 | 商号を「横浜ゴム株式会社」に変更。 |
| 1964年6月 | 愛知県新城市に新城工場を建設。 |
| 1969年11月 | 米国にタイヤ販売会社「ヨコハマタイヤ コーポレーション」(現連結子会社)を設立。 |
| 1973年6月 | 茨城県東茨城郡(現小美玉市)に茨城工場を建設。 |
| 1973年7月 | ホース関係の金属部門を分離してエイロクイップ社(米国)との合弁により、「横浜エイロクイップ株式会社」[横浜ハイデックス株式会社に社名変更後、2004年に当社と合併]を設立。 |
| 1974年10月 | 広島県尾道市に尾道工場を建設。 |
| 1983年11月 | スポーツ用品製造販売会社「株式会社スポーツコンプレックス」[現株式会社プロギア(現連結子会社)]を設立。 |
| 1986年11月 | 茨城県久慈郡大子町に総合タイヤテストコースを建設。 |
| 1989年1月 | 北海道上川郡鷹栖町に冬用タイヤ専用テストコースを建設。 |
| 1989年10月 | タイヤ製造会社「モホーク ラバー カンパニー」(米国)を買収。 |
| 1992年7月 | 平塚製造所内に研究開発センタービルを建設。「ヨコハマタイヤ コーポレーション」が「モホーク ラバー カンパニー」を吸収合併。 |
| 1996年6月 | 川鉄商事株式会社〔現JFE商事株式会社〕との合弁により、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ フィリピン Inc.」(フィリピン、現連結子会社)を設立。 |
| 1996年7月 | 自動車用ウインド・シールド・シーラントの製造、高圧ホースと継手の組立てをする製造販売会社「ヨコハマ ラバー(タイランド)カンパニー Ltd.」(タイ、現連結子会社)を設立。 |
| 2001年12月 | ユーハット社、杭州ゴム集団公司との合弁により、タイヤ製造販売会社「杭州横浜輪胎有限公司〔現杭州優科豪馬輪胎有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。 |
| 2002年4月 | コンチネンタル社(ドイツ)との合弁により「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」(東京都港区)を設立。 |
| 2004年1月 | ティー サイアム コマーシャル社との合弁により、タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリング(タイ)」(タイ、2008年に100%子会社化、現連結子会社)を設立。 |
| 2004年10月 | 横浜ハイデックス株式会社を吸収合併。 |
| 2005年11月 | 事業統括会社「横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。 |
| 2006年1月 | 山東躍馬胶帯有限公司と横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕との合弁により、コンベヤベルト製造販売会社「山東横浜橡胶工業制品有限公司」(中国、現連結子会社)を設立。 |
| 2006年4月 | 横浜橡胶(中国)有限公司〔現優科豪馬橡胶有限公司〕の全額出資により、トラック・バス(TB)用スチールラジアルタイヤの製造販売会社「蘇州横浜輪胎有限公司〔現蘇州優科豪馬輪胎有限公司〕」(中国、現連結子会社)を設立。 |
| 2007年1月 | タイヤ製造販売会社「ヨコハマ・インディア Pvt. Ltd.」(インド、現連結子会社)を設立。 |
| 2008年8月 | タイヤ販売、原材料の調達等を行う「ヨコハマ アジア」(タイ、現連結子会社)を設立。 |
| 2008年12月 | タイヤ製造販売会社「LLC ヨコハマ R.P.Z.」(ロシア、現連結子会社)を設立。 |
| 2009年4月 | タイに総合タイヤプルービンググラウンド「タイヤ テストセンター オブ アジア」を建設。 工業品販売会社「ヨコハマ工業品ヨーロッパGmbH」(ドイツ、現連結子会社)を設立。 |
| 2009年7月 | 国内市販用タイヤ販売会社等19社を合併し、「株式会社ヨコハマタイヤジャパン」(現連結子会社)を設立。 |
| 2010年10月 | 全国の工業品販売会社8社と横浜ゴム本社の工業品販売部門の一部機能を統合し、新たに「横浜ゴムMBジャパン株式会社」(現連結子会社)を設立。 |
| 2011年12月 | 障がい者雇用のための特例子会社「ヨコハマピアサポート株式会社」(現非連結子会社)を設立。 |
| 2013年4月 | 定年退職者のための機能子会社「ヨコハマビジネスアソシエーション株式会社」(現非連結子会社)及びモータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」(2017年6月に解散、旧連結子会社)を設立。 |
| 2013年5月 | タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリングミシシッピ,LLC.」(米国、現連結子会社)を設立。 |
| 2014年1月 | ヨコハマタイヤ東日本リトレッド株式会社及び山陽リトレッド株式会社を統合し、更生タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤリトレッド株式会社」(現連結子会社)を設立。タイヤ製造販売会社「ヨコハマタイヤ マニュファクチャリングヴァージ… |
| 2014年4月 | 米国の工業品製造販売子会社の「サスラバーカンパニー」を「YHアメリカ Inc.」の傘下に入れ、「サスラバーカンパニー」は、「ヨコハマ インダストリーズ アメリカズ オハイオ Inc.」(米国、現連結子会社)に、「YHアメリカ Inc.」は、「… |
| 2014年9月 | 米国パーカー・ハネフィン社からイタリアのマリンホース製造販売会社パーカーMHP社を買収。同社名を「ヨコハマ工業品イタリア S.R.L.」(イタリア、現連結子会社)に変更。 |
| 2015年1月 | 当社スポーツ事業部門を当社の連結子会社である株式会社プロギア(現連結子会社)を承継会社とする吸収分割(簡易分割)。 不二精工株式会社(本社:岐阜県羽島市)のタイヤビード専門会社「亀山ビード株式会社」(現連結子会社)を買収。 |
| 2015年4月 | タイヤ・工業製品用原材料の調達販売会社「ヨコハマラバー シンガポール PTE. Ltd.」(シンガポール、現連結子会社)を設立。 |
| 2016年1月 | 北海道旭川市に冬用タイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター」を建設。 |
| 2016年3月 | 2002年4月に締結したコンチネンタル社(ドイツ)との合弁契約解消により関連会社「ヨコハマコンチネンタルタイヤ株式会社」(東京都港区)を解散。 |
| 2016年7月 | 農業機械用・産業車両用・建設車両用・林業機械用タイヤ等の製造販売会社「Alliance Tire Group」各社の持株会社である「Alliance Tire Group B.V. 」(本社:オランダ)を買収。 |
| 2016年9月 | 米国ノースカロライナ州にタイヤ開発研究センターを設立。 |
| 2017年3月 | 産業車両用タイヤ会社「愛知タイヤ工業株式会社」(愛知県小牧市、現連結子会社)を買収。 |
| 2017年6月 | 2013年4月に設立したモータースポーツタイヤ事業会社「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル株式会社」を解散。 |
| 2017年12月 | 子会社の株式の所有を目的とする「アライアンス・タイヤ・グループ株式会社」(現連結子会社)を設立。 |
| 2020年10月 | 浜ゴム不動産株式会社を吸収合併。 |
| 2021年11月 | ハマタイト事業を会社分割(吸収分割)の方法により新会社に継承し、スイスに本社を置くスペシャリティ・ケミカルカンパニーSika AGに譲渡。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。 |
| 2022年11月 | ヨコハマゴム・ファイナンス株式会社を吸収合併。 |
| 2023年3月 | 本社を神奈川県平塚市に移転。 |
| 2023年5月 | 農機・産業用タイヤの製造販売会社「Trelleborg Wheel Systems Holding AB」(本社:スウェーデン)を買収。 |
| 2025年2月 | 建設・鉱山用車両向けタイヤなどの生産販売をグローバルに展開するGoodyear社のOTR事業(OTR=オフザロードタイヤ)を買収。 |
出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2025年度・S100XSMJ)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。
🤝 資本・取引でつながる企業
有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。
互いに株式を持ち合う企業 (13社)
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(株)イエローハット3 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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三谷商事(株) 8066 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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(株)ADEKA 4401 当社が持つ理由: 当社の主要原料である配合剤の取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。相手が持つ理由: 化学品事業の取引を行っており、取引関係の維持・強化のために保有しています。
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古河機械金属(株) 5715 当社が持つ理由: 当社の油圧ホース製品の主要取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。
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神奈川中央交通(株) 9081 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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日本ゼオン(株) 4205 当社が持つ理由: 当社の主要原料である合成ゴムの取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。相手が持つ理由: 同社は、エラストマー素材事業の販売を中心とした取引先であり、同社との事業活動上の関係を深め、新たな事業機会の創出等を目的として同社株式を保有しております。
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三愛オブリ(株) 8097 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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(株)百五銀行 8368 当社が持つ理由: 当社の取引金融機関として、資金調達や資金決済取引等を行っており、財務取引に係る関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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神姫バス(株) 9083 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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古河電気工業(株) 5801 当社が持つ理由: 当社は古河グループ(古河三水会)の理事会社として、グループ各社それぞれの企業活動の強化促進に努め、活動を通じて有形無形のメリットを享受しております。相手が持つ理由: 2025年12月開催の取締役会等において保有合理性を検証し、総合的な観点から保有意義があると判断しておりますが、定量的な保有効果についての記載は困難であります。
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山九(株) 9065 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。相手が持つ理由: 主に物流事業に関する取引を行っており、事業上の関係を勘案し、良好な関係維持・強化を図ることを目的として、同社株式を継続して保有しております。
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日新商事(株) 7490 当社が持つ理由: 当社の市販用タイヤの主要取引先であり、同事業の拡大を目的とした関係の維持・強化を図るため、継続保有しております。
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太平洋工業(株) 当社が持つ理由: 当社のタイヤ関連商品の取引先であり、事業の安定的な操業継続等を目的とし、継続保有しております。
取引先などとして株式を持つ企業 (31社)
ほか21社を表示
この会社の株式を持つ上場企業 (3社・相手の有価証券報告書から)
大株主に名前がある事業会社 (3社)
出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。
📈 直近の業績 (2025年3月期ほか・連結)
有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ
⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)
| 週末 (申込日) | 買い残 (株) | 前週比 | 売り残 (株) | 前週比 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/9/11 | 572,000 | +70,700 | 40,100 | +100 | 14.26 |
| 2026/9/4 | 501,300 | +75,800 | 40,000 | +2,600 | 12.53 |
| 2026/8/28 | 425,500 | +75,800 | 37,400 | -3,600 | 11.38 |
| 2026/8/21 | 349,700 | +56,200 | 41,000 | -7,600 | 8.53 |
| 2026/8/14 | 293,500 | +74,900 | 48,600 | +12,400 | 6.04 |
| 2026/8/7 | 218,600 | +31,800 | 36,200 | +1,500 | 6.04 |
| 2026/7/31 | 186,800 | -26,500 | 34,700 | -400 | 5.38 |
| 2026/7/24 | 213,300 | +25,200 | 35,100 | +900 | 6.08 |
出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。
🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)
| 報告者 (運用者・ファンド) | 残高割合 | 前回比 | 残高 (株) | 計算日 |
|---|---|---|---|---|
| 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 1.08% | -0.03pt | 1,805,300 | 9/10 |
出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。
🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)
| 申込日 | 融資残 | 貸株残 | 差引 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 10/5 | 37,500 | 200 | +37,300 | 187.50 |
| 10/2 | 38,600 | 100 | +38,500 | 386.00 |
| 10/1 | 39,000 | 100 | +38,900 | 390.00 |
| 9/30 | 47,500 | 300 | +47,200 | 158.33 |
| 9/29 | 55,000 | 100 | +54,900 | 550.00 |
| 9/28 | 54,400 | 900 | +53,500 | 60.44 |
| 9/25 | 50,100 | 1,200 | +48,900 | 41.75 |
| 9/24 | 49,500 | 200 | +49,300 | 247.50 |
| 9/18 | 49,900 | 100 | +49,800 | 499.00 |
| 9/17 | 48,400 | 300 | +48,100 | 161.33 |
出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。
👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2025/12/31 現在)
上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 54.53%。 前年 (2024年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。
| 株主 | 持株比率 | 前年比 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 信託口 | 19.01% | +1.71pt | 29,993,000 |
| 2株式会社日本カストディ銀行（信託口） 信託口 | 15.86% | +1.98pt | 25,023,000 |
| 3朝日生命保険相互会社 | 6.91% | +0.08pt | 10,905,000 |
| 4株式会社みずほ銀行 事業会社 | 3.80% | -0.02pt | 6,001,000 |
| 5野村信託銀行株式会社（投信口） 信託口 | 1.71% | -0.10pt | 2,697,000 |
| 6ＳＭＢＣ日興証券株式会社 事業会社 | 1.60% | +0.41pt | 2,523,000 |
| 7株式会社横浜銀行 事業会社 | 1.58% | +0.02pt | 2,499,000 |
| 8ＪＰモルガン証券株式会社 事業会社 | 1.40% | NEW | 2,223,000 |
| 9横浜ゴム取引先持株会 持株会 | 1.40% | +0.05pt | 2,216,000 |
| 10第一生命保険株式会社 事業会社 | 1.22% | +0.06pt | 1,924,000 |
前年の上位から外れた株主: 日本ゼオン株式会社 (前年 2.40%)
出典: EDINET 有価証券報告書 (2025年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。
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👥 有報プロフィール — 人・研究・株主
有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。
📊 言及記事 (全0件)
※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。
🏷 同じ業種の収録銘柄 — ゴム製品 (5社)
数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ
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