TOYO TIRE
世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。
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TOYO TIREは兵庫県伊丹市に本店を置くゴム製品の上場企業である。沿革によると1945年8月に設立し、1955年5月に株式を上場した。2025年12月期の有価証券報告書によると、グループは当社と子会社33社・関連会社9社で構成される。「事業の内容」には「当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業(タイヤの製造販売)及び自動車部品事業(自動車用部品の製造販売)を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております」とある。
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む
当社グループは、当社、子会社33社、関連会社9社で構成され、タイヤ事業(タイヤの製造販売)及び自動車部品事業(自動車用部品の製造販売)を主として行っており、更に各事業に関連する設備並びに金型の供給・保守、資金調達・運用及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。 当社グループが営んでいる主な事業内容とその事業に係わる当社グループの位置付けは次のとおりであります。なお、これらの区分内容とセグメント情報における事業区分とは同一であります。 事業区分主な関係会社<タイヤ事業>タイヤ事業においては、各種タイヤ(乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用)、その他関連製品を製造及び販売しております。国内(販売会社)(株)トーヨータイヤジャパン(製造・販売会社)トーヨーリトレッド(株)(製造会社)福島ゴム(株) 海外(販売会社)Toyo Tire U.S.A. Corp.TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTDToyo Tire Canada Inc.Nitto Tire U.S.A. Inc.(製造会社)Toyo Tire North America Manufacturing Inc.Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.Toyo Tire Serbia d.o.o.(その他)Toyo Tire Holdings of Americas Inc.Toyo Tire Holdings of Europe GmbH <自動車部品事業>自動車部品事業においては、自動車用部品(自動車用防振ゴム等)を製造及び販売しております。国内(製造・販売会社)東洋ゴム化工品(株)綾部トーヨーゴム(株) 海外(販売会社)Toyo Tire North America OE Sales LLC(製造・販売会社)東洋橡塑(広州)有限公司 以上を事業系統図により示すと次のとおりであります。(
沿革 (28件)
| 1945年8月 | 東洋紡績(株)(現、東洋紡(株))がゴム工業発展のために設立し、強化育成した東洋ゴム化工(株)、及び(株)平野護謨製造所が合併、「東洋ゴム工業(株)」を設立 |
| 1953年7月 | 自動車タイヤ生産のため、伊丹工場(兵庫県伊丹市)を開設 |
| 1955年5月 | 株式を東京証券取引所に上場1961年12月中央研究所(大阪府茨木市)を開設(2013年12月、兵庫県川西市に移転) |
| 1966年7月 | 米国での自動車タイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A.) Corp.(現、Toyo Tire U.S.A. Corp.)」を設立 |
| 1974年2月 | オーストラリア・バキュラグ社(現、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD)に資本参加 |
| 1975年9月 | 欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH(現、Toyo Tire Holdings of Europe GmbH)」を設立 |
| 1979年2月 | 日東タイヤ(株)と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携 |
| 1986年4月 | 自動車部品技術センター(愛知県みよし市)を開設 |
| 1987年3月 | 正新橡膠工業(中華民国)と合弁で自動車用防振ゴムの製造会社「洋新工業」を設立 |
| 1996年10月 | 菱東タイヤ(株)を吸収合併 |
| 1998年12月 | 伊丹事業所生産部門を桑名工場へ統合(伊丹工場を閉鎖) |
| 2001年11月 | 「TOYO TECHNICAL CENTER(現、タイヤ技術センター)」(兵庫県伊丹市)を開設 |
| 2003年1月 | 自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司(現、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司)」を中国・上海市に設立 |
| 2004年6月 | 米国・ジョージア州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.(現、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.)」を設立2004年9月中国・広東省に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立 |
| 2007年4月 | 国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「(株)トーヨータイヤジャパン」を設立国内の化工品販売会社2社を統合し、「東洋ゴム化工品販売(株)(現、東洋ゴム化工品(株))」を設立 |
| 2008年5月 | (株)ブリヂストンと業務提携合意 |
| 2008年10月 | ロシア・モスクワに自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立 |
| 2011年4月 | マレーシア・ペラ州に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd(現、Toyo Tyre Malaysia Sdn. Bhd.)」を設立2011年6月 中国・山東省の自動車タイヤ製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎(諸城)有… |
| 2011年12月 | タイ・アユタヤ県に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED」を設立 |
| 2013年4月 | タイ・バンコクに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire (Thailand) Co.,LTD.」を設立2013年12月 中央研究所(大阪府茨木市)を兵庫県川西市に移設し、名称を「東洋ゴム基盤技術センター」(現、基盤技術センター)に変更 |
| 2017年5月 | 本社を大阪市西区から兵庫県伊丹市に移転 |
| 2018年11月 | 三菱商事(株)と資本業務提携を締結 |
| 2019年1月 | TOYO TIRE(株)に社名変更 |
| 2019年1月 | 米国・ジョージア州に「北米R&Dセンター」を開設 |
| 2019年10月 | セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd(現、Toyo Tire Serbia d.o.o.)」を設立 |
| 2019年11月 | ドイツ・ヴィリッヒに「欧州R&Dセンター」を開設 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2024年12月 | セルビア共和国・インジヤに自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Sales and Marketing Europe d.o.o. Indija」を設立 |
出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2025年度・S100XTYE)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。
🤝 資本・取引でつながる企業
有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。
互いに株式を持ち合う企業 (5社)
-
第一交通産業(株) 9035 当社が持つ理由: 取引拡大を目的とし、同社との良好な取引関係の維持・強化を図るため。
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(株)Misumi 7441 当社が持つ理由: 取引拡大を目的とし、同社との良好な取引関係の維持・強化を図るため。
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トナミホールディングス(株) 当社が持つ理由: -
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(株)イチネンホールディングス 9619 当社が持つ理由: -
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(株)イエローハット 9882 当社が持つ理由: -
取引先などとして株式を持つ企業 (5社)
この会社の株式を持つ上場企業 (3社・相手の有価証券報告書から)
大株主に名前がある事業会社 (2社)
沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (2社)
出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。
📈 直近の業績 (2025年3月期ほか・連結)
有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ
⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)
| 週末 (申込日) | 買い残 (株) | 前週比 | 売り残 (株) | 前週比 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/9/11 | 514,300 | -7,400 | 21,400 | +1,400 | 24.03 |
| 2026/9/4 | 521,700 | +84,400 | 20,000 | -1,000 | 26.09 |
| 2026/8/28 | 437,300 | +46,900 | 21,000 | +7,200 | 20.82 |
| 2026/8/21 | 390,400 | -32,900 | 13,800 | -400 | 28.29 |
| 2026/8/14 | 423,300 | -44,700 | 14,200 | -800 | 29.81 |
| 2026/8/7 | 468,000 | +340,500 | 15,000 | -1,700 | 31.20 |
| 2026/7/31 | 127,500 | -20,200 | 16,700 | +600 | 7.63 |
| 2026/7/24 | 147,700 | -5,800 | 16,100 | +600 | 9.17 |
出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。
🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)
| 報告者 (運用者・ファンド) | 残高割合 | 前回比 | 残高 (株) | 計算日 |
|---|---|---|---|---|
| JPM Securities Japan Co Ltd. | 2.14% | +0.52pt | 2,642,508 | 9/30 |
| 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 | 0.72% | +0.13pt | 890,373 | 9/29 |
出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。
🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)
| 申込日 | 融資残 | 貸株残 | 差引 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 10/5 | 79,100 | 8,700 | +70,400 | 9.09 |
| 10/2 | 79,600 | 9,600 | +70,000 | 8.29 |
| 10/1 | 78,600 | 8,800 | +69,800 | 8.93 |
| 9/30 | 78,000 | 5,000 | +73,000 | 15.60 |
| 9/29 | 77,900 | 4,400 | +73,500 | 17.70 |
| 9/28 | 77,300 | 3,600 | +73,700 | 21.47 |
| 9/25 | 78,200 | 2,400 | +75,800 | 32.58 |
| 9/24 | 80,300 | 1,700 | +78,600 | 47.24 |
| 9/18 | 80,700 | 1,200 | +79,500 | 67.25 |
| 9/17 | 80,300 | 1,300 | +79,000 | 61.77 |
出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。
👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2025/12/31 現在)
上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 52.03%。 前年 (2024年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。
| 株主 | 持株比率 | 前年比 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 1三菱商事株式会社 事業会社 | 20.01% | 0.00pt | 30,822,000 |
| 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 信託口 | 12.12% | -2.43pt | 18,676,000 |
| 3株式会社日本カストディ銀行（信託口） 信託口 | 5.40% | -1.28pt | 8,324,000 |
| 4ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 3.58% | NEW | 5,516,000 |
| 5ＪＰモルガン証券株式会社 事業会社 | 2.37% | +0.62pt | 3,656,000 |
| 6ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１２(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 2.02% | NEW | 3,123,000 |
| 7ＴＨＥ ＮＯＭＵＲＡ ＴＲＵＳＴ ＡＮＤ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯ．， ＬＴＤ． ＡＳ ＴＨＥ ＴＲＵＳＴＥＥ ＯＦ ＲＥＰＵＲＣＨＡＳＥ ＡＧＲＥＥＭＥＮＴ ＭＯＴＨＥＲ ＦＵＮＤ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 海外 | 1.77% | NEW | 2,728,000 |
| 8ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５１０３１１(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 1.68% | NEW | 2,590,000 |
| 9ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５２２３(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 1.65% | NEW | 2,542,000 |
| 10日本証券金融株式会社 事業会社 | 1.39% | -0.06pt | 2,152,000 |
前年の上位から外れた株主: ＣＥＰ ＬＵＸ－ＯＲＢＩＳ ＳＩＣＡＶ(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) (前年 2.37%) 株式会社ブリヂストン (前年 1.62%) トヨタ自動車株式会社 (前年 1.55%) ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ従業員持株会 (前年 1.04%) ＢＮＹＭ ＡＳ ＡＧＴ/ＣＬＴＳ ＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＪＡＳＤＥＣ(常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行) (前年 1.03%)
出典: EDINET 有価証券報告書 (2025年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。
📡 大量保有報告の動き (5%ルール)
この銘柄を対象に金融庁 EDINET へ提出された大量保有報告書・変更報告書。全行から開示原文 (PDF) へたどれます。 📬 IR ご担当者向け: この銘柄の直近 14 日を週報の形で見る →
| 提出日 | 種別 | 保有者 | 前回→今回 | 目的 | 原文 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026-09-04 | 新規 | アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー | — → 5.01% | — | |
| 2026-08-17 | 変更 | 三菱商事株式会社 | 20.00% → 0.00% -20.00pt | — |
出典: EDINET (金融庁) — 公共データ利用規約 (第1.0版) に基づき編集・加工して掲載。収録は2026-08-13以降の提出分。売買の推奨や評価は示さない。 → 市場全体の大量保有レーダーへ / IR担当者向け週報 (無料サンプル)
Postation の入口
👥 有報プロフィール — 人・研究・株主
有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。
📊 言及記事 (全0件)
※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。
🏷 同じ業種の収録銘柄 — ゴム製品 (5社)
数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ
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