マキタ

🏢 会社概要 — どんな会社か

マキタは愛知県安城市に本店を置く機械の上場企業である。沿革によると1915年3月に創業し、1962年8月に株式を上場した。2026年3月期の有価証券報告書によると、グループは当社と連結子会社53社で構成される。「事業の内容」には「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社53社の合計54社で構成されており、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器等の製造・販売を主な事業としております」とある。

有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社53社の合計54社で構成されており、電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器等の製造・販売を主な事業としております。なお、当社及び連結子会社は、単一事業分野において営業活動を行っており、単一事業部門で組織されているため、事業の種類別セグメントに関連付けた説明は記載しておりません。当グループの事業に関わる位置付けは次の通りです。生産販売体制......国内においては当社が、海外においては牧田(中国)有限公司、マキタ・ド・ブラジルLtda.が担当しております。生産体制............海外においてマキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ、マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.(英国)、マキタ EU S.R.L.(ルーマニア)、マキタ・エンジニアリング・ジャーマニーGmbH、牧田(昆山)有限公司(中国)、マキタ・マニュファクチュアリング・タイ Co.,Ltd.が担当しております。販売体制............海外においてマキタU.S.A., Inc.、マキタ・カナダInc.、マキタ(U.K.)Ltd.、マキタ・フランスSAS、マキタ・ネーデルラントB.V.(オランダ)、S.A.マキタN.V.(ベルギー)、マキタS.p.A.(イタリア)、マキタ・ヴェルクツォイクGmbH(ドイツ)、マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft m.b.H.(オーストリア)、マキタSp.zo.o.(ポーランド)、マキタS.A.(スペイン)、マキタOy(フィンランド)、マキタLLC(ロシア)、マキタ・オーストラリアPty.Ltd.、マキタ・ガルフFZE(UAE)、その他26社が担当しております。その他...............マキタ・ヨーロッパN.V.(ベルギー)<欧州営業統括会社>、その他3社が担当しております。

沿革 (93件)

1915年3月	牧田電機製作所(個人経営)創業(名古屋市)、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始。
1938年12月	個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立。
1945年4月	工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現本社所在地に工場移転。
1958年1月	国産第一号の携帯用電気カンナを発売。
1962年5月	商号を株式会社マキタ電機製作所に変更。
1962年8月	名古屋証券取引所市場第二部に上場。
1968年8月	東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場。
1970年7月	東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定。
1970年7月	マキタU.S.A., Inc.(米国)設立。
1970年7月	岡崎工場(愛知県岡崎市)新設。
1971年9月	マキタ・フランスS.A.(フランス)設立(2004年3月からマキタ・フランスSASに社名変更)。
1972年12月	マキタ・エレクトリック(U.K.)Ltd.(英国)設立(1992年12月からマキタ(U.K.)Ltd.に社名変更。2020年5月からマキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.に社名変更)。
1973年5月	マキタ・オーストラリアPty.Ltd.(オーストラリア)設立。
1973年6月	アムステルダム証券取引所に大陸預託証券(CDR)形式により株式上場。
1973年11月	マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.(カナダ)設立(1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更)。
1974年5月	マキタ・ベネルックスB.V.(オランダ)設立(2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更)。
1974年6月	マキタS.p.A.(イタリア)設立。
1977年2月	米国預託証券(ADR)発行に伴いナスダック(全米証券業協会自動表示システム)にて取引開始。
1977年2月	S.A.マキタN.V.(ベルギー)設立。
1977年4月	マキタ・ヴェルクツォイクGmbH(ドイツ)設立。
1981年6月	マキタ・ド・ブラジルLtda.(ブラジル)設立。
1981年9月	マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft m.b.H.(オーストリア)設立。
1982年2月	欧州預託証券(EDR)発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場。
1983年4月	マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd.(シンガポール)設立(1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更)。
1984年9月	マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ(米国)設立。
1986年7月	城山開発株式会社(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)設立。
1988年5月	マキタ・タイワンLtd.(台湾)設立。
1989年4月	マキタ・エスパーニャS.A.(スペイン)設立(1991年11月からマキタS.A.に社名変更)。
1989年5月	決算期を2月20日から3月31日に変更。
1989年12月	マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.(英国)設立。
1991年1月	チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーGmbH(ドイツ)を買収(1991年9月からドルマーGmbHに社名変更。2015年10月からマキタ・エンジニアリング・ジャーマニーGmbHに社名変更)。
1991年4月	商号を株式会社マキタに変更。
1992年7月	マキタ・パワー・ツールズ(H.K.)Ltd.(香港)設立。
1993年11月	マキタ・ニュージーランドLtd.(ニュージーランド)設立。
1993年12月	牧田(中国)有限公司(中国)設立。
1994年7月	マキタSp.zo.o.(ポーランド)設立。
1994年11月	マキタ・メキシコS.A. de C.V.(メキシコ)設立。
1995年4月	マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.(英国)設立(2020年5月からマキタ(U.K.)Ltd.に社名変更)。
1995年4月	ユーロ・マキタ・コーポレーションB.V.(オランダ)設立。
1995年5月	マキタspol.sr.o.(チェコ)設立。
1995年9月	株式会社マキタ一宮(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)設立。
1996年5月	マキタ Kft.(ハンガリー)設立。
1996年8月	マキタ韓国株式会社(韓国)設立。
1997年4月	マキタ・ガルフFZE(UAE)設立。
1998年4月	マキタ・アルゼンチンS.A.(アルゼンチン)設立。
1998年6月	ルクセンブルグ証券取引所の上場廃止。
1999年3月	マキタ・チリLtda.(チリ)設立。
1999年4月	マキタ・ギリシャS.A.(ギリシャ)設立。
2000年2月	マキタ・ルーマニアS.R.L.(ルーマニア)設立。
2000年4月	マキタSA(スイス)設立。
2000年11月	牧田(昆山)有限公司(中国)設立。
2001年1月	マキタ・ラテン・アメリカInc.(米国)設立。
2001年3月	マキタOy(フィンランド)設立。
2001年3月	牧田(上海)機電国際貿易有限公司(中国)設立。
2003年2月	大阪証券取引所市場第一部の上場廃止。
2003年6月	マキタF.E.S.U.Lda.(ポルトガル)設立。
2003年10月	マキタ・ロシアLLC(ロシア)設立。
2003年11月	マキタs.r.o.(スロバキア)設立。
2004年2月	アムステルダム証券取引所の上場廃止。
2004年9月	城山開発株式会社が民事再生手続開始を申立て。
2005年5月	民事再生手続の完了に伴い、城山開発株式会社の経営権を東京建物株式会社へ譲渡。
2005年5月	マキタ EU S.R.L.(ルーマニア)設立。
2005年6月	マキタ・ウクライナLLC(ウクライナ)設立。
2006年1月	兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を、営業譲渡により譲り受ける。
2007年1月	マキタ・ペルーS.A.(ペルー)設立。
2007年3月	富士ロビン株式会社に対し株式公開買付を実施。
2007年5月	富士ロビン株式会社を株式公開買付により連結子会社化。
2007年8月	富士ロビン株式会社を株式交換により完全子会社化し、株式会社マキタ沼津に社名変更。
2008年2月	マキタ・ブルガリアEOOD(ブルガリア)設立。
2008年4月	マキタ・インディア Pvt. Ltd.(インド)設立
2008年5月	株式会社マキタ一宮(愛知県宝飯郡一宮町。現 豊川市)清算。
2008年6月	マキタ・コロンビア S.A.(コロンビア)設立(2017年9月からマキタコロンビア S.A.Sに社名変更)。
2008年8月	ユーロ・マキタ・コーポレーションB.V.(オランダ)清算。
2008年12月	マキタ・アフリカ s.a.r.l.a.u.(モロッコ)設立。
2009年3月	牧田(上海)機電国際貿易有限公司(中国)清算。
2009年11月	マキタ・ベトナム Co., Ltd.(ベトナム)設立。
2011年3月	マキタ・マニュファクチュアリング・タイ Co., Ltd.(タイ)設立。
2011年8月	マキタ d.o.o.(スロベニア)設立。
2012年6月	マキタ韓国株式会社(韓国)清算。
2013年1月	マキタ・マレーシアSdn.Bhd.(マレーシア)設立。

出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YH4M)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。

🤝 資本・取引でつながる企業

有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。

互いに株式を持ち合う企業 (33社)

• (株)三菱UFJフィナンシャル・グループ 8306
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引銀行としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• スズキ(株) 7269
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 主に作業用工具に関する取引関係の維持・強化・機会創出のために保有。
• アイダエンジニアリング(株) 6118
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)村田製作所 6981
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 豊田通商(株) 8015
  当社が持つ理由: 当社の海外販売における取引先及び調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 同社は電動工具事業における重要パートナーであり、当社は同社との良好な取引関係・協業関係の構築・維持・強化を目的に同社株式を保有しております。
• マブチモーター(株) 6592
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 当社が事業戦略上、中長期的な成長を実現するために拡販を目指しているライフ・インダストリー分野において、同社との取引関係の維持・強化が極めて重要であると判断し、保有しております。
• (株)三井住友フィナンシャルグループ 8316
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引銀行としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)あいちフィナンシャルグループ 7389
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引銀行としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 東邦瓦斯(株) 9533
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 事業運営上の関係維持・強化
• 東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) 8616
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引金融機関としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 新東工業(株) 6339
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)トーエネック 1946
  当社が持つ理由: 販売先及び調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 矢作建設工業(株) 1870
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 日本トムソン(株) 6480
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 保有目的は、営業取引関係の維持・強化のためであります。
• リンナイ(株) 5947
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 当社グループの事業活動に係る友好的な関係の維持、拡充を目的に株式を保有しております。
• バンドー化学(株) 5195
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 中日本鋳工(株) 6439
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 帝国通信工業(株) 6763
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 旭化学工業(株) 7928
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)丸山製作所 6316
  当社が持つ理由: 販売先及び調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• フタバ産業(株) 7241
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 三井住友トラストグループ(株) 8309
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引銀行としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• コムシスホールディングス(株) 1721
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 山洋電気(株) 6516
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• ダイナパック(株) 3947
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 兼房(株) 5984
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)りそなホールディングス 8308
  当社が持つ理由: 当社グループの主要な取引銀行としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 天龍製鋸(株) 5945
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• ノリタケ(株) 5331
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• (株)ジュンテンドー 9835
  当社が持つ理由: 販売先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• 黒田精工(株) 7726
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
• オークマ(株) 6103
  当社が持つ理由: 調達先としての関係の維持、強化のために保有する合理性があると判断しております。
  相手が持つ理由: 当社製品のユーザであり、お客様のニーズにあった商品・サービスを提供できるよう情報交換を行う等、良好な取引関係の維持・強化を目的として保有
• セイノーホールディングス(株) 9076
  当社が持つ理由: 物流面における取引先としての関係の維持、強化を目的に株式を保有しておりました。
  相手が持つ理由: 取引関係の維持・強化。

取引先などとして株式を持つ企業 (5社)

この会社の株式を持つ上場企業 (2社・相手の有価証券報告書から)

大株主に名前がある事業会社 (3社)

出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。

📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)

有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ

⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)

出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。

🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)

直近90日に 0.5% を割った報告 (買い戻し・解消の痕跡): J.P. MORGAN SECURITIES PLC 0.16% (10/1)

出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。

🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)

出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。

👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)

上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 37.47%。 前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。

前年の上位から外れた株主: STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部) (前年 1.96%)

出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。

🏷 同じ業種の収録銘柄 — 機械 (39社)

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