東京エレクトロン フィールドソリューション（保守・パーツ・改造・中古装置） Field Solutions (TEL SERVICE ADVANTAGE, TELeMetrics, Epsira, Certified Used Equipment)
装置の納入前後の技術サービスを東京エレクトロンは「フィールドソリューション」と呼ぶ。保守契約 TEL SERVICE ADVANTAGE と遠隔データ分析 TELeMetrics が柱となる。純正パーツと修理、既存装置を新機能に変える改造、認定中古装置も含む。2026年3月期の売上高は6,260億円 (中古装置・改造1,900億円、パーツ・サービス4,359億円)。連結売上高は2兆4,435億円 (2026年3月期)。累計約10万台の納入実績が土台となる。2025年12月に打ち出したデジタル変革 (DX) の基盤 Epsira で、AIによる洗浄間隔の延長分析とロボット保守を加えた。料金は公表していない。
詳細解説
- 区分
- エンジニアリングサービス (TEL SERVICE ADVANTAGE・TEL Field Service・TELeMetrics・TELCustomer.com)、スペアパーツ・リペア、改造、認定中古装置 tel.co.jp
- TEL SERVICE ADVANTAGE
- 技術者の常駐サポート (Field Engineer)、対応時間を事前に確保するBank of Hours、定期保守を東京エレクトロンが行う予防保全 (PM) サポート、電話サポートを組み合わせる。統合報告書2026は従量制と定額制の保守に消耗部品と修理を一体で供給する包括契約と説明 tel.co.jp
- TELeMetrics
- リモート接続で装置データを分析し、装置間差、処理能力改善、予知保全を行う。電話サポートと組み合わせると現地と同等の支援が可能とする tel.co.jp
- デジタル変革 (DX) の基盤 Epsira
- 2025年12月17日に策定したデジタル変革 (DX)ソリューションの基盤。装置と顧客工場をデータで結び、AIでウエット洗浄間隔 (MTBWC) の延長を分析し、ロボットで高精度の保守を行い、トラブルシューティングを分析する。2026年7月16日にエヌビディアとの協業を拡大し、AIエージェント開発ツール (Agent Toolkit、NeMo・NIM・NemoClaw を含む) とロボット開発基盤 Isaac、デジタルツインの Omniverse を取り込んだ tel.co.jp
- 中古・改造
- 製品ページの比較表で「認定中古 (Certified used)」と示す機種 (LITHIUS、Triase+、NS300、EXIM、Precio旧機種など) を認定中古装置として扱う。改造は安全・処理能力・保守性・ソフトウエア・構成・信頼性・プロセスの改善キットを提供し、200mm市場向けの開発も行う tel.co.jp
- 事業上の位置
- 2026年3月期の売上高6,260億円は前期比16.3%増。東京エレクトロンは顧客工場の稼働率上昇でパーツ・サービスが伸び、生産性向上の改造案件も多かったと説明。2026年7〜9月期は1,910億円で四半期として最高 tel.co.jp
- 納入実績
- 累計出荷約10万台 (2026年3月末)、年間約4,000〜6,000台増加。サービスページは装置の出荷台数を業界で最も多いとする (会社主張) tel.com
🏭 製造工場
この製品を作る工場と、それぞれの役割。会社の発表・有価証券報告書・官公庁の資料で確かめた拠点だけを載せた。
⚙️ 技術・仕組み
どう動くか。方式・構造・制御・材料を、会社の技術資料と特許・論文で確かめた範囲で書いた。
- データ基盤
- 日々の保守記録と装置情報を世界で一元管理し、技術者が過去の事例・マニュアル・作業記録をクリーンルーム内から参照できる。遠隔支援ツールも展開 (統合報告書2026) tel.com
- 予知保全
- 装置の出力データを集約・分析し、主要部品の故障時期を予測して事前交換を提案する tel.com
- AIとロボティクス (Epsira)
- エヌビディアのNeMo でAIエージェントの訓練・調整・評価を行い、NemoClaw で運用の安全性を高める。Isaac と Omniverse のデジタルツインで保守ロボットの訓練時間を短縮する tel.co.jp
- 部品の再利用
- 統合報告書2026は保守・修理で回収した部品の再生・再利用を進めると記す tel.com
主要諸元
🔩 各部品と部品メーカー
部品は諸元表と発表で存在を確かめたものを並べ、メーカーは会社か部品メーカーの発表、有価証券報告書、分解調査の報道で供給元を確かめられたときだけ社名を書いた。確かめられない部品は「公表されていない」。載っていない会社は「関与していない」ではなく「公表資料で確かめられていない」。確度 A は会社の一次資料、B は報道。
| 部品 | 品名・型式 | メーカー | 銘柄 | 国・製造拠点 | 根拠 |
|---|---|---|---|---|---|
| 純正スペアパーツ・消耗部品 | 公表されていない 再生 (Refurbish) 部品も供給 |
公表されていない | — | 公表されていない |
サービスページは純正パーツの供給元の社名を書かない。修理は会社が認定した取引先か部品の製造元 (OEM) が行うと記す A |
🔗 部品製造サプライチェーン
材料から部品・組み立て・販売までを、上流から下流の順に並べた。
- 1部品の在庫・供給グローバル物流ネットワークの倉庫に在庫を置き、日本・米国など各国の倉庫から顧客工場に届ける企業: 東京エレクトロンBP ほか
- 2修理会社が認定した取引先か部品の製造元 (OEM)が修理し、修理の現地化で納期を短くする企業: 公表されていない
- 3現地サービス国内は東京エレクトロンFE、海外は各国の販売・サービス子会社の技術者が受け持つ企業: 東京エレクトロンFE・海外の販売・保守子会社
- 4AI・ロボティクスの協業エヌビディアのAIエージェント開発ツール (Agent Toolkit)・Isaac・Omniverse を デジタル変革 (DX) の基盤 Epsira に取り込む企業: エヌビディア
🏗️ 製造ライン
工場の中でこの製品がどう作られるか。工程の順に、ラインの構成・設備・自動化・検査・生産能力を、会社の発表と工場見学の記録で確かめた範囲で書いた。
- 1サービスの提供製造ラインは持たない。装置納入時の立ち上げ・調整から定期保守・改造・中古装置の再生までを技術者と部品供給で行う設備・企業: 東京エレクトロンFE・各国子会社
💴 販売価格
| 型番・グレード | 税込価格 (円) | 時点 | 出所 |
|---|---|---|---|
| 保守契約・パーツ・改造・中古装置 | 公表していない。見積もり (従量制と定額制の契約がある) | 2026-11-01 | tel.com |
🛒 購入方法
🛠️ アフターサービス・保守サービス
🌏 海外輸出
📈 販売の実績
💰 金額
| 項目 | 値 | 備考 | 出所 |
|---|---|---|---|
| 累計出荷台数 | 約10万台 (2026年3月末)、年間約4,000〜6,000台 | tel.com |
解析 — 部品・製造・販売の特徴
フィールドソリューションの売上高は2026年3月期6,260億円で、連結売上高2兆4,435億円の中で新規装置より景気変動に強い収益源である。顧客工場の稼働率が上がるほどパーツ・サービスが伸び、2026年3月期は前期比16.3%増えた。2024年3月期の装置売上が落ち込んだ年も、この売上は4,285億円を保った。累計10万台の納入実績は競合が短期に追いつけない資産である。東京エレクトロンはこれにAIとロボット保守を載せ、保守の工数と顧客の停止時間を減らそうとしている。Epsira は2025年12月に発表されたばかりで、東京エレクトロンは売上への寄与を公表していない。中古装置・改造は2026年3月期1,900億円で、成熟プロセス向けの投資が続く限り安定した需要がある。東京エレクトロンは保守の料金体系と契約数を公表していない。2026年7〜9月の売上高は1,910億円で、四半期として過去最高となった。
公表されていないこと
- 保守契約・パーツ・改造の価格と契約数
- デジタル変革 (DX) の基盤 Epsira の売上と導入顧客数
- 認定中古装置の販売台数
- 純正パーツの製造元 (認定サプライヤー・OEMベンダーの社名)
出所
- サービス (フィールドソリューション) (2026-11-01)
- エンジニアリングサービス (2026-11-01)
- スペアパーツ・リペア (2026-11-01)
- 改造 (2026-11-01)
- デジタル変革 (DX) の基盤 Epsira 発表 (2025-12-17)
- NVIDIA社との協業を拡大 (2026-07-16)
- Integrated Report 2026 (2026-09-15)
- Integrated Report 2026 Data Section (2026-09-15)
- 2027年3月期 第2四半期 決算説明会資料 (2026-10-30)
- 第63期 有価証券報告書 (2026-06-22)
- グループ会社 (2026-11-01)
- 会社概要 (2026-04-01)
- コータ/デベロッパ LITHIUS シリーズ (認定中古装置リンク) (2026-11-01)
出所との照合日: 2026年11月1日。数字は出所の書類のまま。株価・時価総額は扱わない。
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