4631 · 東証

DIC

世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。

化学 言及記事 0 件
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🏢 会社概要 — どんな会社か

DICは東京都板橋区に本店を置く化学の上場企業である。沿革によると1908年2月に創業し、1950年5月に株式を上場した。2025年12月期の有価証券報告書によると、グループは当社と連結子会社145社・関連会社17社で構成される。

本店 東京都板橋区坂下三丁目35番58号 設立・創業 1908年2月 株式公開 1950年5月 子会社 145 社 関連会社等 17 社
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む

当社グループは、当社と連結子会社145社及び関連会社17社により構成されています。 当社グループが営んでいる主な事業内容は、次のとおりです。 なお、次の3セグメントは「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。 また、当連結会計年度において、報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等) セグメント情報」の「1.報告セグメントの概要」をご参照ください。 セグメント製品本部主 要 製 商 品パッケージング&グラフィックプリンティングマテリアルグラビアインキ、フレキソインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキ、金属インキ、印刷用プレート、セキュリティインキパッケージングマテリアルポリスチレン、包材用接着剤、多層フィルムカラー&ディスプレイカラーマテリアル塗料用顔料、プラスチック用顔料、インキ用顔料、スペシャリティ用顔料、カラーフィルタ用顔料、化粧品用顔料、ヘルスケア食品ファンクショナルプロダクツパフォーマンスマテリアルインキ・塗料用、成形用、接着用、繊維加工用の各種合成樹脂(ポリエステル、ウレタン、アクリル、改質剤)、水性樹脂、硫化油、金属石鹸コンポジットマテリアルPPSコンパウンド、樹脂着色剤、中空糸膜、中空糸膜モジュール、理化学・診断薬資材ケミトロニクスエポキシ樹脂、工業用テープ、UV硬化型樹脂、電子材料用界面活性剤、フォトレジストポリマー 以上を事業系統図によって示すと、次のとおりです。

沿革 (24件)
1908年2月 東京・本所に川村インキ製造所創業(1912年に商号を川村喜十郎商店に変更)
1932年5月 上海出張所を開設
1937年2月 資本金100万円の法人組織となし、商号を大日本インキ製造株式会社として設立(設立登記日1937年3月15日)
1945年3月 本店(本社工場)を本所より板橋に移転(現東京工場)
1950年5月 株式を東京証券取引所に上場(1961年より市場区分として第一部)
1952年2月 米国の合成樹脂メーカー Reichhold Chemicals, Inc.との合弁出資により、各種合成樹脂の製造・販売を行う日本ライヒホールド化学工業株式会社(JRC)を設立
1960年7月 タイで合弁出資によりタイ・ワタナ・インダストリー(後のDIC Graphics (Thailand) Co., Ltd.)を設立、1962年よりバンコック郊外で印刷インキ生産を開始
1960年11月 JRCが株式を店頭公開
1961年11月 JRCが株式を東京証券取引所市場第二部に上場
1962年10月 JRCを吸収合併し、商号を大日本インキ化学工業株式会社(DIC)に変更
1968年1月 米国Hercules Inc.との合弁により、製紙用薬品事業を行うディック・ハーキュレス株式会社設立(その後1992年に合弁を解消し日本ピー・エム・シー株式会社、1996年に日本PMC株式会社、2003年に星光化学株式会社と合併し星光PMC株式会社)
1968年5月 シンガポール大日本インキ化学工業(後のDIC Asia Pacific Pte Ltd)を設立
1968年10月 新技術開発事業団からの委託研究「B-B留分を出発原料とするエポキシ樹脂の開発」が成功認定、独占実施権を獲得(1971年事業化)
1973年5月 使用温度範囲、コントラスト、寿命などで従来水準を大きく上回る画期的なネマティック型液晶を開発、電卓での採用を獲得
1974年3月 タイで合弁出資によりSiam Chemical Industry Co., Ltd.を設立、1975年より合成樹脂生産を開始
1974年7月 高たん白らせん藻「スピルリナ」の企業化を開始(健康食品事業へ参入)
1979年3月 米国の印刷材料メーカー Polychrome Corp.(1989年にSun Chemical Corporationへ吸収合併)を株式の公開買付により買収
1980年10月 米国Phillips Petroleumからの技術導入によりPPSコンパウンドの技術を導入
1986年12月 米国Sun Chemical Corporationのグラフィックアーツ部門を買収、新Sun Chemical(現連結子会社)として発足
1987年9月 米国Reichhold Chemicals Inc.を株式の公開買付により買収
1996年12月 日本PMC株式会社(その後星光PMC株式会社に改称)が株式を東京証券取引所市場第二部に上場
1997年12月 米国Eastman Kodakとの合弁出資により、印刷材料メーカーKodak Polychrome Graphics(KPG)を設立
1999年12月 フランスTotalfina S.A.他より印刷インキ事業(Coatesグループ)を買収2003年7月中国における地域統括会社として迪愛生投資有限公司を設立
2024年1月 KPGから出資分の資本償還を受けたことにより、米国Eastman KodakがKPGを100%子会社化ReichholdグループをMBO方式により売却創業100周年を機に、商号をDIC株式会社に変更大日本印刷株式会社の子会社であるザ・インクテック株式会社(その…

出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2025年度・S100XS2N)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。

🤝 資本・取引でつながる企業

有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。

互いに株式を持ち合う企業 (5社)

  • アトミクス(株) 4625
    当社が持つ理由: 道路用塗料を主力としたインフラ関係に強みを持つ塗料メーカーであり、アルキド樹脂製品を中心に取引を行っています。
  • 岡谷鋼機(株) 7485
    当社が持つ理由: 産業用ロボット市場におけるニーズ探索に長けている取引先です。
  • 笹徳印刷(株) 3958
    当社が持つ理由: グラビア及びオフセットインキを主に取引しています。
  • タイガースポリマー(株) 4231
    当社が持つ理由: 熱硬化ウレタンプレポリマーの最重要顧客の1つとして、工業材料用途を中心に取引を行っています。
  • イサム塗料(株) 4624
    当社が持つ理由: 自動車補修用塗料メーカーであり、積極的な開発を進めている取引先です。

取引先などとして株式を持つ企業 (10社)

(株)ルネサンス 2378 — 社内ベンチャーとしての起業を経て、当社とは主にスピルリナを始めとするヘルスケア食品の取引を行っています。
Asahi Songwon Colors Ltd. — フタロシアニンブルー顔料・クルードの主要調達先として取引を行っています。
Green Earth Institute(株) 9212 — バイオリファイナリーによりアミノ酸やバイオ化学品等を合成するスタートアップ企業であり、国のイノベーション戦略の1つであるバイオファウンドリ事業も担っています。
AksharChem (India) Ltd. — フタロシアニングリーン顔料・クルードの主要調達先として取引を行っています。
テイカ(株) 4027 — 主にパッケージ用インキ用途において取引を行っています。
菊水化学工業(株) 7953 — 建築用塗料メーカーであり、当社とはアクリル樹脂製品を中心に取引を行っています。
日本特殊塗料(株) 4619 — 航空機業界などで強みを持つ塗料メーカーであり、最重要取引先の1つとして取引を行っています。
小松マテーレ(株) 3580 — レザー業界における最重要顧客の1つとして、透湿衣料用途を中心に取引を行っています。
リケンテクノス(株) 4220 — PVCコンパウンド業界における最重要顧客としてロボットケーブル用途を中心に取引を行っています。
(株)オリジン 6513 — 自動車プラスチック部品塗料用途において、環境対応型アクリル樹脂製品を中心に取引を行っています。

この会社の株式を持つ上場企業 (2社・相手の有価証券報告書から)

大日本印刷株式会社 7912 — 事業の連携強化を目的に株式を保有しております。
TOPPANホールディングス株式会社 7911 — 主に情報コミュニケーション事業分野における営業政策等の取引関係の維持と強化

大株主に名前がある事業会社 (1社)

株式会社昌栄 持株比率 13.37%

沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (1社)

太陽ホールディングス株式会社 4626 関係会社の状況
「2.有価証券報告書を提出している会社は、太陽ホールディングス(株)です。」

出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。

📈 直近の業績 (2025年3月期ほか・連結)

売上高
1,052,194 百万円
-1.8% (前年比)
営業利益
52,192 百万円
+17.2% (前年比)
純利益
32,353 百万円
+51.8% (前年比)

有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ

⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)

信用買い残
549,800 株
-4,900 (前週比)
信用売り残
6,800 株
-15,100 (前週比)
信用倍率 (買い残÷売り残)
80.85 倍
一般+制度の合計
週末 (申込日) 買い残 (株) 前週比 売り残 (株) 前週比 倍率
2026/9/11 549,800 -4,900 6,800 -15,100 80.85
2026/9/4 554,700 -70,600 21,900 +14,600 25.33
2026/8/28 625,300 +9,200 7,300 -2,900 85.66
2026/8/21 616,100 -24,400 10,200 -9,500 60.40
2026/8/14 640,500 +42,900 19,700 +12,000 32.51
2026/8/7 597,600 +42,100 7,700 +1,900 77.61
2026/7/31 555,500 -3,600 5,800 -2,500 95.78
2026/7/24 559,100 +37,400 8,300 -900 67.36

出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。

🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)

報告中の残高割合 合計
4.11%
報告者数
5
最新の計算日
9/30
報告者 (運用者・ファンド) 残高割合 前回比 残高 (株) 計算日
Nomura International plc 1.26% +0.07pt 1,202,274 9/30
野村證券株式会社 0.90% +0.01pt 859,898 10/2
BNP Paribas Financial Markets SNC 0.79% -0.08pt 755,475 9/16
JPM Securities Japan Co Ltd. 0.60% +0.03pt 576,249 10/1
UBS AG 0.56% -0.05pt 539,924 10/1

直近90日に 0.5% を割った報告 (買い戻し・解消の痕跡): Citigroup Global Markets Limited 0.48% (9/30)

報告日ごとの増減 (割合pt): 9/10 -0.20 9/11 +0.59 9/14 +0.17 9/16 -0.08 9/18 +0.01 9/24 -0.02 9/25 +0.04 9/28 +0.08 9/29 +0.04 9/30 +0.03 10/1 -0.02 10/2 +0.01

出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。

🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)

融資残高 (買い方)
26,600 株
貸株残高 (売り方)
8,400 株
差引 (融資−貸株)
+18,200
貸借倍率
3.17
申込日
10/5 確報
申込日融資残 貸株残差引倍率
10/5 26,600 8,400 +18,200 3.17
10/2 28,400 500 +27,900 56.80
10/1 27,000 2,200 +24,800 12.27
9/30 27,100 500 +26,600 54.20
9/29 28,300 500 +27,800 56.60
9/28 30,000 500 +29,500 60.00
9/25 26,600 500 +26,100 53.20
9/24 32,400 600 +31,800 54.00
9/18 30,100 800 +29,300 37.63
9/17 25,600 400 +25,200 64.00

出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。

🔁 自社株買いの進捗 (自己株券買付状況報告書・月次)

進捗 (株数ベース)
15.2%
累計取得 / 決議枠 (株)
425,600 / 2,800,000
累計取得額 / 枠
22.4億円 / 100.0億円
報告月の取得
425,600 株 22.4億円

2026年8月分の報告 (提出 2026/9/10)。 取締役会決議 2026/8/10、取得期間 2026/8/12〜2026/12/30。 報告月は 14 営業日に買付。

出典: EDINET 自己株券買付状況報告書 (金融商品取引法24条の6・毎月提出)。決議枠・報告月の日別取得・累計を機械抽出し、日別合計=月計・累計≤枠・進捗%の再計算が一致した報告だけを掲載。売買の推奨や評価は示さない。

👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2025/12/31 現在)

上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 49.33%。 前年 (2024年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。

株主 持株比率 前年比 所有株式数
1株式会社昌栄 事業会社 13.37% 0.00pt 12,694,386
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 信託口 11.35% +0.26pt 10,777,600
3OASIS JAPAN STRATEGIC FUND LTD.(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 海外 6.10% 0.00pt 5,792,408
4株式会社日本カストディ銀行(信託口) 信託口 3.50% -2.77pt 3,325,000
5第一生命保険株式会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行) 海外 3.19% -0.50pt 3,033,309
6OASIS INVESTMENTS II MASTER FUND LTD.(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 海外 2.93% 0.00pt 2,783,918
7OASIS JAPAN STRATEGIC FUND Y LTD.(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 海外 2.57% 0.00pt 2,442,916
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行) 海外 2.18% NEW 2,069,706
9あいおいニッセイ同和損害保険株式会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) 海外 2.13% 0.00pt 2,020,859
10日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社) 海外 2.00% 0.00pt 1,900,075

前年の上位から外れた株主: BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行) (前年 1.95%)

出典: EDINET 有価証券報告書 (2025年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。

Postation の入口

👥 有報プロフィール — 人・研究・株主

有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。

平均年収
7,990,933 円
570社中 359位 · 2025年期
提出会社 (単体) の平均年間給与
平均年齢
44.3 歳
570社中 131位 · 2025年期
提出会社 (単体)
平均勤続年数
18.3 年
570社中 116位 · 2025年期
提出会社 (単体)
男女の賃金差異
0.709 倍
494社中 252位 · 2025年期
男性を1としたときの女性 (全労働者)
女性管理職比率
8.6 %
494社中 246位 · 2025年期
提出会社 (単体)
女性役員比率
23.1 %
565社中 178位 · 2025年期
提出日時点
研究開発費
15,964 百万円
406社中 161位 · 2025年期
連結
設備投資額
40,769 百万円
519社中 225位 · 2025年期
連結
従業員数
20,884 人
565社中 160位 · 2025年期
連結
外国法人等の持株比率
31.6 %
572社中 236位 · 2025年期
株主名簿の基準日時点
個人・その他の持株比率
19.7 %
574社中 326位 · 2025年期
株主名簿の基準日時点
株主数
50,718 人
574社中 248位 · 2025年期
株主名簿の基準日時点
株主総利回り
1.63 倍
566社中 294位 · 2025年期
5年前の年度を1としたときの倍数
社内取締役の報酬総額
462 百万円
504社中 143位 · 2025年期
監査役・監査等委員・社外役員を除く
社内取締役の員数
6 人
489社中 143位 · 2025年期
報酬を受けた人数
社外役員の報酬総額
66 百万円
537社中 283位 · 2025年期
社外取締役・社外監査役
社外役員の員数
5 人
518社中 335位 · 2025年期
報酬を受けた人数
政策保有株式の計上額
4,876 百万円
501社中 362位 · 2025年期
純投資目的以外で持つ上場株式
政策保有株式の銘柄数
6 銘柄
501社中 334位 · 2025年期
純投資目的以外で持つ上場株式

📊 言及記事 (全0件)

※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。

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