東洋紡
世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。
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東洋紡は大阪市北区に本店を置く化学の上場企業である。沿革によると、1882年5月に前身が発足し、1914年6月に現在の会社が設立された。1949年1月に株式を上場した。「事業の内容」には「当社グループは、包装用フィルム、工業用フィルム等の製造・加工および販売を行っています」とある。
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む
当社および当社の関係会社が営んでいる主な事業内容と、当該事業における位置づけおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。 フ ィ ル ム :当社グループは、包装用フィルム、工業用フィルム等の製造・加工および販売を行っています。東洋クロス(株)等の連結子会社5社と非連結子会社および関連会社7社は、フィルム等の化成品の製造・加工および販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。ラ イ フ サ イ エ ン ス:当社グループは、診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療機器等の製造・加工および販売を行っています。Spinreact, S.A.U.等の連結子会社3社は、診断薬の製造および販売や機器の製造・販売等を行っています。環 境 ・ 機 能 材 :東洋紡エムシー(株)等の連結子会社12社と関連会社1社は、エンジニアリングプラスチック、工業用接着剤、光機能材料、機能フィルター、スーパー繊維、アクア膜、不織布等の製造・販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。機 能 繊 維 ・ 商 事:当社グループは、エアバッグ用基布等の製造・加工および販売を行っています。また、衣料テキスタイル、衣料ファイバーの製造・販売を行っています。TOYOBO INDUSTRIAL MATERIAL (THAILAND) LTD.等の連結子会社3社および関連会社2社は、エアバッグ用基布等の製造および販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。東洋紡せんい(株)等の連結子会社10社と非連結子会社および関連会社3社は紡績・織・編・染等の繊維加工および合成繊維・繊維二次製品等の製造・販売を行っており、当社とも原料等の売買を行っています。東洋紡STC(株)等の連結子会社9社は、各種工業品の流通等を行っています。不 動 産 :東洋紡不動産(株)等の連結子会社2社は、不動産の販売・賃貸・管理等を行っています。そ の 他 :東洋紡エンジニアリング(株)は、建物・機械等の設計・施工および機器の販売を行っています。また、同社は当社の工場設備の設計・施工等も受託しています。東洋紡ロジスティクス(株)等の連結子会社2社と非連結子会社および関連会社2社は、物流サービス等を行っており、当社にもサービス等を提供しています。 以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次ページのとおりです。
沿革 (53件)
| 1882年5月 | 当社の前身である大阪紡績会社、渋沢栄一策定の紡績事業計画に基づき、わが国初の民間会社組織による紡績会社として発足 |
| 1883年7月 | 大阪紡績会社、三軒家工場(現・大阪市大正区)にて綿紡績の操業開始 |
| 1886年11月 | 当社の前身である三重紡績会社発足 |
| 1890年10月 | 大阪紡績会社、綿織布工場を取得し、紡織の兼営を開始 |
| 1893年7月 | 大阪紡績会社、株式会社組織に変更10月三重紡績会社、株式会社組織に変更 |
| 1914年6月 | 大阪紡績株式会社と三重紡績株式会社との合併により東洋紡績株式会社(当社、本社・三重県四日市市、資本金1,425万円、2012年10月東洋紡株式会社に社名変更)設立 |
| 1918年11月 | 御幸毛織株式会社(現・連結子会社)設立 |
| 1919年5月 | 京都染再整株式会社(1926年2月東洋クロス株式会社に社名変更、現・連結子会社)設立 |
| 1920年3月 | 本社を大阪市北区に置く(2022年4月同区内の現在地に移転) |
| 1927年12月 | 堅田人絹工場(滋賀県大津市 現在の総合研究所所在地)レーヨン生産開始 |
| 1929年12月 | 東洋硫黄工業株式会社(1959年12月東洋化成工業株式会社に社名変更、2010年3月当社に吸収合併)設立 |
| 1931年3月 | 大阪合同紡績株式会社と合併 |
| 1934年12月 | 敦賀工場(福井県敦賀市 現・東洋紡エムシー株式会社 敦賀環境・ファイバー工場) 操業開始、レーヨンを生産 |
| 1937年7月 | 岩国工場(山口県岩国市 現・東洋紡エムシー株式会社 岩国環境・ファイバー工場) 操業開始、レーヨンを生産 |
| 1940年5月 | 犬山工場(愛知県犬山市)操業開始、化繊原料パルプを生産 |
| 1948年10月 | 犬山工場、パルプ廃液から酵母生産の試験を開始、バイオ事業の萌芽 |
| 1949年1月 | BRASILANA PRODUCTOS TEXTEIS LTDA.(2001年12月TOYOBO DO BRASIL LTDA.に社名変更、現・連結子会社)設立5月株式を上場(東京、大阪) |
| 1955年4月 | TOYOBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTIL LTDA. (2013年12月TOYOBO DO BRASIL PARTICIPACOES LTDA.に社名変更、現・連結子会社)設立12月INDUSTRIAS UNIDAS, S.A. (現・連結子会社)設立 |
| 1956年9月 | 日本エクスラン工業株式会社(1958年4月アクリル繊維生産開始、現・連結子会社)設立 |
| 1963年2月 | 敦賀工場、無延伸ポリプロピレンフィルム生産開始(1981年1月敦賀フイルム株式会社へ移管、2015年1月よりキャストフィルムジャパン株式会社、現・持分法適用関連会社) |
| 1964年5月 | 岩国工場、ポリエステル生産(重合、紡糸)開始12月敦賀工場、二軸延伸ポリプロピレンフィルム生産開始(1969年4月犬山工場に移設) |
| 1966年4月 | 呉羽紡績株式会社と合併、ナイロン事業へ進出(敦賀ナイロン工場、現・東洋紡エムシー株式会社 敦賀環境・ファイバー工場) |
| 1968年3月 | 犬山工場、パルプ事業を廃止、フィルム事業に転換 |
| 1970年6月 | プラスチック事業へ本格進出 |
| 1971年9月 | バイオ事業へ進出10月東洋紡不動産株式会社(現・連結子会社)設立12月犬山工場、二軸延伸ポリエステルフィルム生産開始 |
| 1972年7月 | 東洋紡エンジニアリング株式会社(現・連結子会社)設立 |
| 1975年5月 | 活性炭素繊維事業へ進出 |
| 1976年7月 | 犬山工場、二軸延伸ナイロンフィルム生産開始8月敦賀工場、ポリエステル不織布スパンボンド生産開始9月堅田研究所へ高槻研究所を統合し、総合研究所発足 |
| 1977年10月 | 感光性樹脂版“プリンタイト”生産開始 |
| 1978年11月 | 敦賀酵素工場発足(現・敦賀バイオ工場) |
| 1980年5月 | 岩国工場、中空糸型逆浸透膜モジュール“ホロセップ”生産開始(現・岩国機能膜工場) |
| 1983年11月 | 岩国機能膜工場発足 |
| 1984年5月 | 岩国機能膜工場、人工腎臓用中空糸膜本格生産開始 |
| 1985年10月 | 医薬品事業へ進出12月エンジニアリングプラスチック本格生産開始 |
| 1989年4月 | ダイヤファイバーズ株式会社よりアクリル繊維“エクスラン”部門の営業を譲受 |
| 1990年5月 | 大津医薬工場発足 |
| 1991年4月 | 超高強力ポリエチレン繊維“ダイニーマ”本格生産開始 |
| 1992年4月 | 敦賀バイオ研究所発足 |
| 1995年11月 | 敦賀工場、敦賀ナイロン工場を統合し、つるが工場と改称 |
| 1998年10月 | つるが工場、高強度・高耐熱スーパー繊維“ザイロン”本格生産開始 |
| 2001年4月 | 株式会社日本マグファンを吸収合併し、つるがフイルム工場発足 |
| 2002年2月 | 東洋紡ウール株式会社(2003年4月より東洋紡テクノウール株式会社、2018年4月御幸毛織株式会社に吸収合併)設立4月敦賀、岩国地区に事業所制を導入、敦賀事業所(敦賀繊維、つるがフイルム、敦賀機能材、敦賀ポリマー、敦賀バイオの5工場お… |
| 2003年10月 | 富山地区に事業所制を導入、紡織加工3工場(入善、井波、庄川)を富山事業所に再編 |
| 2006年4月 | 敦賀繊維工場を敦賀機能材工場へ吸収統合、岩国繊維工場を岩国機能材工場に改称 |
| 2008年4月 | 当社の繊維・商事事業の開発・販売部門と新興産業株式会社のフィルム・機能樹脂、産業マテリアル、繊維・商事の各事業をそれぞれ分割し、東洋紡スペシャルティズトレーディング株式会社(2013年10月東洋紡STC株式会社に社名変更、現・連… |
| 2010年3月 | 東洋化成工業株式会社を吸収合併し、高砂工場発足 |
| 2019年10月 | 東洋紡株式会社に社名変更高耐熱性ポリイミドフィルム“ゼノマックス”を生産・販売するゼノマックスジャパン株式会社(現・連結子会社)設立帝人フィルムソリューション株式会社およびPT.Indonesia Teijin Film Solutionsの株式を取得、子… |
| 2021年4月 | 東洋紡フイルムソリューション株式会社を当社に吸収合併し、宇都宮工場発足 |
| 2022年4月 | 東洋紡STC株式会社より繊維事業を分割し、新たに東洋紡せんい株式会社発足東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2023年4月 | 株式会社東洋紡システムクリエートを吸収合併東洋紡エムシー株式会社は当社から機能素材に係る事業を吸収分割により承継し、第三者割当増資により三菱商事株式会社から出資を受け合弁会社として事業を開始敦賀機能材工場を敦賀環境・フ… |
| 2024年3月 | 富山事業所の生産機能を見直し、庄川工場に集約 |
| 2024年4月 | 大館透析膜工場発足 |
| 2025年6月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行 |
出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YGRC)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。
🤝 資本・取引でつながる企業
有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。
取引先などとして株式を持つ企業 (5社)
この会社の株式を持つ上場企業 (1社・相手の有価証券報告書から)
出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。
📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)
有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ
⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)
| 週末 (申込日) | 買い残 (株) | 前週比 | 売り残 (株) | 前週比 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/9/11 | 623,600 | -17,300 | 46,800 | -4,800 | 13.32 |
| 2026/9/4 | 640,900 | -47,800 | 51,600 | +1,000 | 12.42 |
| 2026/8/28 | 688,700 | -72,800 | 50,600 | -3,400 | 13.61 |
| 2026/8/21 | 761,500 | +5,300 | 54,000 | -1,500 | 14.10 |
| 2026/8/14 | 756,200 | -33,800 | 55,500 | -25,000 | 13.63 |
| 2026/8/7 | 790,000 | -42,600 | 80,500 | +11,600 | 9.81 |
| 2026/7/31 | 832,600 | +55,200 | 68,900 | +21,200 | 12.08 |
| 2026/7/24 | 777,400 | +21,700 | 47,700 | -10,800 | 16.30 |
出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。
🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)
| 報告者 (運用者・ファンド) | 残高割合 | 前回比 | 残高 (株) | 計算日 |
|---|---|---|---|---|
| GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 0.61% | +0.11pt | 549,258 | 10/20 |
直近90日に 0.5% を割った報告 (買い戻し・解消の痕跡): JPM Securities Japan Co Ltd. 0.41% (10/19)
出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。
🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)
| 申込日 | 融資残 | 貸株残 | 差引 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 10/23 | 30,400 | 900 | +29,500 | 33.78 |
| 10/22 | 28,400 | 100 | +28,300 | 284.00 |
| 10/21 | 31,600 | 100 | +31,500 | 316.00 |
| 10/20 | 32,200 | 0 | +32,200 | — |
| 10/19 | 29,600 | 0 | +29,600 | — |
| 10/16 | 31,000 | 300 | +30,700 | 103.33 |
| 10/15 | 33,000 | 100 | +32,900 | 330.00 |
| 10/14 | 30,000 | 3,900 | +26,100 | 7.69 |
| 10/13 | 29,700 | 3,800 | +25,900 | 7.82 |
| 10/9 | 29,900 | 4,300 | +25,600 | 6.95 |
出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。
👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)
上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 38.36%。 前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。
| 株主 | 持株比率 | 前年比 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 信託口 | 13.40% | -2.08pt | 11,827,000 |
| 2株式会社日本カストディ銀行（信託口） 信託口 | 8.01% | -2.18pt | 7,064,000 |
| 3東洋紡従業員持株会 持株会 | 2.59% | -0.28pt | 2,282,000 |
| 4東友会 | 2.47% | +0.05pt | 2,175,000 |
| 5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人 株式会社みずほ銀行） 海外 | 2.42% | +1.17pt | 2,138,000 |
| 6GOVERNMENT OF NORWAY（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） 政府系 | 2.29% | +0.97pt | 2,017,000 |
| 7JPモルガン証券株式会社 事業会社 | 2.18% | NEW | 1,921,000 |
| 8日本生命保険相互会社 | 1.98% | -0.01pt | 1,750,000 |
| 9明治安田生命保険相互会社 | 1.59% | 0.00pt | 1,402,000 |
| 10JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行） 海外 | 1.44% | NEW | 1,267,000 |
前年の上位から外れた株主: STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行） (前年 1.40%) NORTHERN TRUST GLOBAL SERVICES SE, LUXEMBOURG RE LUDU RE: UCITS CLIENTS 15．315 PCT NON TREATY ACCOUNT（常任代理人 香港上海銀行東京支店） (前年 1.30%)
出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。
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👥 有報プロフィール — 人・研究・株主
有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。
🧭 この銘柄が結びつく世界のテーマ
言及記事のタグを自動集計。この銘柄がどのテーマの文脈で登場してきたかの分布。
📈 言及トレンド (直近12ヶ月)
月別の言及記事数。バーが伸びている月 = この銘柄に効く材料が世界で増えた時期。
🌍 同じ文脈で語られるグローバル企業
同じ記事で言及された回数。世界のどの企業の動きがこの銘柄の文脈に現れるか。リンクつきは企業データベースの詳細へ。
📊 言及記事 (全1件)
📄 村田製作所のMLCCとチタン酸バリウム、AIサーバーの電源を支える堺化学など上流材料
「グリーンシートを支える離型・キャリアフィルムは東レと東洋紡が世界で高いシェアを持ち、2025年に増強した。」
※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。
🏷 同じ業種の収録銘柄 — 化学 (47社)
数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ
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