東ソー
世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。
← 銘柄データベース一覧へ🏢 会社概要 — どんな会社か
東ソーは山口県周南市に本店を置く化学の上場企業である。沿革によると1935年2月に設立し、1949年5月に株式を上場した。2026年3月期の有価証券報告書によると、グループは当社と子会社95社・関連会社16社で構成される。「事業の内容」には「当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております」とある。
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む
当社グループは、当社、子会社95社及び関連会社16社で構成され、石油化学、クロル・アルカリ、機能商品、エンジニアリングを主な事業内容とし、さらに各事業に関連する物流、その他の事業活動を展開しております。なお、当社グループの連結決算対象会社数は104社(連結子会社89社、持分法適用会社15社)であります。また、事業に係る位置づけ及び事業の種類別セグメントとの関連は次のとおりであります。 石油化学事業☆当社は、エチレン・プロピレン等オレフィン製品、低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン及び樹脂加工製品、機能性ポリマー等の製造・販売を行っております。◇北越化成(株)はポリエチレンフィルム等の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 クロル・アルカリ事業☆当社は、苛性ソーダ、塩化ビニルモノマー、無機・有機化学品、セメント、ウレタン原料等の製造・販売を行っております。◇大洋塩ビ(株)は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇東北東ソー化学(株)はソーダ工業製品等の製造・販売を行っており、当社は同社から一部の製品を除き販売を委託されております。◇太平化学製品(株)は硬質塩ビフィルム・シート、カラーチップ等の製造・販売を行っております。◇プラス・テク(株)は塩ビコンパウンド及び各種プラスチック製品の製造・販売を行っております。◇東曹(中国)投資有限公司は東曹(広州)化工有限公司他の中国関係会社への投資を行っております。◇東曹(広州)化工有限公司は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 ◇フィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.は塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇PT.スタンダード・トーヨー・ポリマーは塩化ビニル樹脂の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇東曹(瑞安)ポリウレタン有限公司はウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇トーソー・ポリビン Co.は塩ビコンパウンドの製造・販売を行っております。◇マブハイ・ビニル Co.はソーダ工業製品の製造・販売を行っており、当社は同社に製品の販売を行っております。◇東曹(上海)ポリウレタン有限公司はポリウレタン原料の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。◇ロンシール工業(株)はプラスチック製品の製造・販売を行っており、当社は同社に原材料の一部を供給しております。 機能商品事業☆当社は無機・有機ファイン製品、計測・診断商品、電子材料(石英ガラス、スパッタリングターゲット)、機能材料等の製造・販売を行っております。◇東ソー・エスジーエム(株)は石英ガラス素材、光学用石英ガラス及び石英チューブの製造を行って…(続きは有価証券報告書で)
沿革 (51件)
| 1935年2月 | 東洋曹達工業株式会社を設立(現・山口県周南市) |
| 1936年5月 | ソーダ灰製造設備新設(南陽事業所) |
| 1942年2月 | 臭素製造設備新設(南陽事業所) |
| 1943年2月 | 苛性ソーダ製造設備新設(南陽事業所) |
| 1949年5月 | 東京証券取引所に株式上場 |
| 1951年7月 | 東洋港運株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー物流株式会社) |
| 1953年10月 | セメント製造設備新設(南陽事業所) |
| 1955年6月 | 株式会社日本オルガノ商会に資本参加(現・連結子会社 オルガノ株式会社) |
| 1959年10月 | 日本シリカ工業株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・シリカ株式会社) |
| 1962年3月 | 燐酸製造設備新設(南陽事業所) |
| 1965年7月 | ストウファー・ケミカル社と共同出資にて有限会社東洋ストウファー・ケミカルを設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) |
| 1966年5月 | 塩化ビニルモノマー製造設備新設(南陽事業所) |
| 1966年9月 | 低密度ポリエチレン製造設備新設(南陽事業所) |
| 1967年10月 | エチレンアミン製造設備新設(南陽事業所) |
| 1969年4月 | 日ケミ商事株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ニッケミ株式会社) |
| 1971年4月 | 液体クロマトグラフィー用のカラムを開発し、科学計測事業分野に進出 |
| 1971年5月 | 太平化学製品株式会社に資本参加(現・連結子会社) |
| 1971年6月 | クロロプレンゴム製造設備新設(南陽事業所) |
| 1973年9月 | プラス・テク株式会社に資本参加(現・連結子会社) |
| 1973年11月 | 三菱商事株式会社と共同出資にてギリシャにテッコウシャ・ヘラスA.B.Eを設立(現・連結子会社 トーソー・ヘラス・シングル・メンバーS.A.) |
| 1975年4月 | 株式会社鐵興社と合併 南陽、四日市、酒田、山形、富山、日向及び石巻の7工場体制となる |
| 1975年5月 | 三井物産株式会社及び現地資本と共同出資にてインドネシアにPT.スタンダード・トーヨー・ポリマーを設立(現・連結子会社) |
| 1975年9月 | 日本ハロン株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) |
| 1979年6月 | 北米にトーソー・USA,Inc.を設立(現・連結子会社) |
| 1981年7月 | 東ソー有機化学株式会社を設立(現・連結子会社 東ソー・ファインケム株式会社) |
| 1983年3月 | 酒田、石巻両工場を分離し、東北東ソー化学株式会社を設立(現・連結子会社) |
| 1983年9月 | ジルコニア粉末製造設備新設(南陽事業所) |
| 1986年4月 | 日本石英硝子株式会社に資本参加(現・連結子会社 東ソー・クォーツ株式会社) |
| 1986年4月 | 山口日本石英株式会社に資本参加(現・連結子会社 東ソー・エスジーエム株式会社) |
| 1986年4月 | ベルギーのユーロ・ジェネティクス N.V.へ資本参加(現・連結子会社 トーソー・ヨーロッパ N.V.) |
| 1987年5月 | ローム・アンド・ハース社と共同出資にて北米にトーソー・ハースを設立(現・連結子会社 トーソー・バイオサイエンス LLC) |
| 1987年10月 | 東ソー株式会社へ商号変更 |
| 1988年6月 | 北米のVARIAN社よりターゲット部門を買収し、トーソー・SMD,Inc.を設立(現・連結子会社) 年月事業の概要 |
| 1989年4月 | 北米にトーソー・アメリカ,Inc.を設立(現・連結子会社) |
| 1989年10月 | 北米のワイス・サイエンティフィック・グラスブローイング Co.に資本参加(現・連結子会社 トーソー・クォーツ,Inc.) |
| 1990年10月 | 新大協和石油化学株式会社及び有限会社四日市ポリマーと合併し、オレフィン及び誘導品の一貫体制を確立 |
| 1993年3月 | 北越化成株式会社に資本参加(現・連結子会社) |
| 1994年5月 | 三菱商事株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を設立(現・連結子会社) |
| 1994年11月 | 東ソー塩ビ加工開発株式会社を設立(現・連結子会社 大洋塩ビ株式会社) |
| 1994年12月 | スパッタリングターゲットの製造部門を分離し、東ソー・スペシャリティマテリアル株式会社を設立(現・連結子会社) |
| 1995年7月 | 日向工場を分離し、東ソー日向株式会社を設立(現・連結子会社) |
| 1998年7月 | プラス・テク株式会社及び現地資本と共同出資にてフィリピンにトーソー・ポリビン Co.を設立(現・連結子会社) |
| 1999年5月 | 台湾にトーソー・クォーツ・タイワンを設立(現・連結子会社 トーソー・クォーツ Co.,Ltd.) |
| 1999年6月 | ビニル・チェーン関連の大型投資を行い、苛性ソーダ・塩化ビニルモノマーともに年産100万t体制を確立(南陽、四日市事業所) |
| 2000年8月 | フィリピンのマブハイ・ビニル Co. に資本参加(現・連結子会社) |
| 2004年3月 | プラス・テク株式会社及びフィリピン・レジンズ・インダストリーズ,Inc.を連結子会社化 |
| 2004年12月 | 三菱商事株式会社、丸紅株式会社、三井物産株式会社と共同出資にて中国に東曹(広州)化工有限公司を設立(現・連結子会社)2005年11月中国に日本ポリウレタン(瑞安)有限公司を設立(現・連結子会社 東曹(瑞安)ポリウレタン有限公司) |
| 2008年4月 | ビニル・イソシアネート・チェーン関連の大型投資を行い、自家発電能力100万kw、MDI年産40万t体制の確立2012年9月中国に日本ポリウレタン科技(上海)有限公司を設立(現・連結子会社 東曹(上海)ポリウレタン有限公司) |
| 2014年10月 | 日本ポリウレタン工業株式会社と合併し、ビニル・イソシアネート・チェーンの一貫体制を確立 |
| 2015年2月 | マレーシアにトーソー・アドバンスド・マテリアルズSdn.Bhd.を設立(現・連結子会社)2018年3月中国に東曹(中国)投資有限公司を設立(現・連結子会社) |
| 2024年4月 | ベトナムにトーソー・ベトナム・ポリウレタンCo.,Ltdを設立(現・連結子会社) |
出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YE5Q)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。
🤝 資本・取引でつながる企業
有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。
互いに株式を持ち合う企業 (24社)
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日本ゼオン(株) 4205 当社が持つ理由: 石油化学事業におけるC5留分等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 同社は、エラストマー素材事業および高機能材料事業の主要原材料の調達を中心とした取引先であり、当社製品を安定供給するため、同社株式を保有しております。
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出光興産(株) 5019 当社が持つ理由: 南陽事業所において、原材料として使用するエチレンの購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 同社株式は、主として石油化学製品販売における関係強化のために保有しています。
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保土谷化学工業(株)4 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における販売先及び原材料の購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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日本酸素ホールディングス(株) 4091 当社が持つ理由: 同社の子会社は酸素・窒素の購入先であり、取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 周南地区においてパイピングによる窒素・酸素ガス供給を行っており、取引の円滑化を図るために保有しております。
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リケンテクノス(株) 4220 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における当社子会社の製品の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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日本曹達(株) 4041 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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飯野海運(株) 9119 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業において、塩化ビニルモノマーの海上輸送を同社の子会社へ委託しており、取引関係の維持・発展のため保有しております。
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(株)ニッカトー 5367 当社が持つ理由: 機能商品事業におけるジルコニアの販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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(株)クレハ 4023 当社が持つ理由: 石油化学事業における原材料の購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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日鉄鉱業(株)5 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業におけるセメント原料の購入先であり、安定的な原材料の調達のため保有しております。
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ソーダニッカ(株) 8158 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ、機能商品事業における二酸化マンガン等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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日産化学(株) 4021 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ、機能商品事業におけるEDC等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 主に化学品セグメントにおける営業取引関係の維持・発展を保有目的としております。
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(株)百五銀行 8368 当社が持つ理由: 資金借入取引等の銀行取引を行っており、同行との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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バンドー化学(株) 5195 当社が持つ理由: 石油化学事業におけるクロロプレンゴム等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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横河電機(株) 6841 当社が持つ理由: 計装機器の購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 事業上の取引関係の維持・強化を目的に保有。
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三井物産(株) 8031 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における塩化ビニルモノマー等の販売先であり、また原燃料の購入先でもあり、販売取引の維持・発展及び安定的な原材料の調達のため保有しております。相手が持つ理由: 主として化学品セグメントにおいて、クロールアルカリ事業に関する事業機会の創出や取引・協業関係の構築・維持・強化を目的として保有しています。
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UBE(株) 4208 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ等の販売先及び原材料の購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 同社は当社樹脂・化成品セグメントの事業における顧客であり、また様々な原材料の仕入先です。
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NOK(株) 7240 当社が持つ理由: 石油化学事業におけるクロロプレンゴム等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 当社グループのシール事業における原材料の主要な取引先であり、主に国内および海外における原材料の安定的な調達のため、同社と中長期的・安定的に取引関係の維持・発展することを目的に株式を保有しています。
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積水樹脂(株) 4212 当社が持つ理由: 石油化学事業におけるポリエチレン樹脂の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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石原ケミカル(株) 4462 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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山九(株) 9065 当社が持つ理由: 定期修繕工事の取引先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。相手が持つ理由: 主に工場構内事業に関する取引を行っており、事業上の関係を勘案し、良好な関係維持・強化を図ることを目的として、同社株式を継続して保有しております。
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(株)宮崎銀行 8393 当社が持つ理由: 資金借入取引等の銀行取引を行っており、同行との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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三谷産業(株) 8285 当社が持つ理由: クロル・アルカリ事業における苛性ソーダ等の販売先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
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巴工業(株) 6309 当社が持つ理由: 石油化学事業におけるポリエチレン樹脂の販売先及び原材料の購入先であり、同社との取引関係の維持・発展のため保有しております。
取引先などとして株式を持つ企業 (33社)
ほか23社を表示
この会社の株式を持つ上場企業 (2社・相手の有価証券報告書から)
大株主に名前がある事業会社 (3社)
沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (6社)
出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。
📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)
有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ
⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)
| 週末 (申込日) | 買い残 (株) | 前週比 | 売り残 (株) | 前週比 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/9/11 | 1,144,400 | +65,700 | 65,300 | -33,100 | 17.53 |
| 2026/9/4 | 1,078,700 | -68,900 | 98,400 | +6,200 | 10.96 |
| 2026/8/28 | 1,147,600 | -11,600 | 92,200 | +3,200 | 12.45 |
| 2026/8/21 | 1,159,200 | +33,100 | 89,000 | -1,000 | 13.02 |
| 2026/8/14 | 1,126,100 | -13,900 | 90,000 | -2,400 | 12.51 |
| 2026/8/7 | 1,140,000 | +165,000 | 92,400 | +12,600 | 12.34 |
| 2026/7/31 | 975,000 | -5,300 | 79,800 | -1,900 | 12.22 |
| 2026/7/24 | 980,300 | -23,000 | 81,700 | +7,500 | 12.00 |
出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。
🩳 空売り残高 — 機関投資家の報告 (残高割合 0.5% 以上)
現在 0.5% 以上の報告はありません (直近90日に解消・減少の報告あり)。
直近90日に 0.5% を割った報告 (買い戻し・解消の痕跡): BNP Paribas Financial Markets SNC 0.44% (9/30)
出典: JPX「空売りの残高に関する情報」。金融商品取引法に基づき残高割合 0.5% 以上の投資家が報告し、計算日の翌々営業日に公表される。日次の公表は変更報告のため、各報告者の最新報告を残高として表示。 収録は 2026年8月26日 計算日以降の報告分で、それ以前から変動なく保有されている残高は含まない (収録期間の延伸とともに網羅性が上がる)。 売買の推奨や評価は示さない。
🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)
| 申込日 | 融資残 | 貸株残 | 差引 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 10/5 | 23,000 | 11,100 | +11,900 | 2.07 |
| 10/2 | 23,800 | 11,800 | +12,000 | 2.02 |
| 10/1 | 24,500 | 12,600 | +11,900 | 1.94 |
| 9/30 | 29,400 | 2,400 | +27,000 | 12.25 |
| 9/29 | 35,900 | 2,600 | +33,300 | 13.81 |
| 9/28 | 135,900 | 135,900 | +0 | 1.00 |
| 9/25 | 29,300 | 5,300 | +24,000 | 5.53 |
| 9/24 | 28,700 | 2,400 | +26,300 | 11.96 |
| 9/18 | 30,900 | 600 | +30,300 | 51.50 |
| 9/17 | 30,200 | 1,400 | +28,800 | 21.57 |
出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。
👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)
上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 38.90%。 前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。
| 株主 | 持株比率 | 前年比 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 信託口 | 16.24% | +0.10pt | 50,015,000 |
| 2株式会社日本カストディ銀行（信託口） 信託口 | 6.75% | 0.00pt | 20,774,000 |
| 3NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST（常任代理人 香港上海銀行） 海外 | 2.67% | -0.45pt | 8,233,000 |
| 4株式会社みずほ銀行 事業会社 | 2.29% | +0.08pt | 7,046,000 |
| 5日本生命保険相互会社 | 2.17% | +0.07pt | 6,683,000 |
| 6三井住友信託銀行株式会社 事業会社 | 1.92% | -0.18pt | 5,902,000 |
| 7東ソー共和会 | 1.86% | +0.10pt | 5,729,000 |
| 8三井住友海上火災保険株式会社 事業会社 | 1.78% | +0.06pt | 5,486,000 |
| 9株式会社山口銀行 事業会社 | 1.61% | NEW | 4,972,000 |
| 10NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS（常任代理人 香港上海銀行） 海外 | 1.60% | -0.13pt | 4,942,000 |
前年の上位から外れた株主: 野村信託銀行株式会社（投信口） (前年 1.61%)
出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。
Postation の入口
👥 有報プロフィール — 人・研究・株主
有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。
📊 言及記事 (全0件)
※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。
🏷 同じ業種の収録銘柄 — 化学 (47社)
数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ
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