TOTO
世界のAI・半導体・地政学の動きのうち、この銘柄に効くものを検証記事から新着順に集約。関連テーマ・共に動く銘柄・記事が参照した一次資料まで1ページで。
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TOTOは福岡県北九州市小倉北区に本店を置くガラス・土石製品の上場企業である。沿革によると1917年5月に設立し、1949年5月に株式を上場した。2026年3月期の有価証券報告書によると、グループは当社と子会社48社・関連会社5社で構成される。「事業の内容」には「国内連結子会社のTOTOエムテック(株)、TOTO関西販売(株)などが当企業集団で製造した製品を販売しています」とある。
有価証券報告書「事業の内容」の記載を読む
当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社48社、持分法適用の関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び持分法適用の関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。 (1) グローバル住設事業主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。<日本住設事業>当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ(株)が衛生陶器を、TOTOウォシュレットテクノ(株)が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト(株)がユニットバスルームを、TOTOハイリビング(株)がシステムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ(株)が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO(株)が水栓金具等を、TOTOプラテクノ(株)が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス(株)は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOアクアエンジ(株)は、住宅設備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック(株)、TOTO関西販売(株)などが当企業集団で製造した製品を販売しています。その他、TOTOファイナンス(株)が当社及び当社子会社への資金貸付を行うなど、4社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。 <海外住設事業>(米州事業)海外連結子会社のTOTO Americas Holdings, Inc.を米州における統括拠点としています。(アジア・オセアニア事業)海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.を、中国大陸を除くアジア・オセアニアにおける統括拠点としています。関連会社については、P.T. Surya TOTO Indonesia Tbk.他1社があります。(欧州事業)海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括拠点としています。(中国大陸事業)海外連結子会社の東陶(中国)有限公司を中国大陸における統括拠点としています。関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他1社があります。 (2) 新領域事業主要な製品は、セラミック商品です。<セラミック事業>当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス(株)がセラミック製品の製造を行っています。 (3) その他報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ(株)が行っている、事務所などの不動産の賃貸事業等です。関連会社については、森村SOFCテクノロジー(株)があります。 以上、述べた事項について事業系統図を示すと次頁のとおりです。
沿革 (45件)
| 1917年5月 | 日本陶器合名会社(現在のノリタケ(株))内にあった製陶研究所の技術をもって、資本金100万円で東洋陶器株式会社を設立し、衛生陶器の製造販売を開始 |
| 1920年1月 | 日本で最初の連続焼成窯(ドレスラー式トンネル窯)による焼成を開始 |
| 1937年10月 | 衛生陶器工場竣工(茅ヶ崎工場) |
| 1946年11月 | 水栓金具の生産開始(小倉第一金具工場竣工) |
| 1949年5月 | 株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所) |
| 1958年9月 | プラスチック製品生産開始(茅ヶ崎工場) |
| 1962年6月 | 衛生陶器工場竣工(滋賀工場) |
| 1967年4月 | 水栓金具工場竣工(小倉第二工場) |
| 1968年4月 | 衛生陶器工場竣工(中津工場) |
| 1970年2月 | ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場) |
| 1970年3月 | 東陶機器株式会社に社名変更 |
| 1971年5月 | 水栓金具工場竣工(大分工場) |
| 1972年1月 | 洗面化粧台の生産開始(行橋工場竣工) |
| 1980年10月 | 給湯機の生産開始(滋賀工場) |
| 1980年12月 | アフターサービス業務会社を設立(東陶メンテナンス(株)(現社名:TOTOメンテナンス(株))) |
| 1985年3月 | 施工・管理業務会社を設立(東陶エンジニアリング(株)(現社名:TOTOアクアエンジ(株))) |
| 1986年3月 | ユニットバスルーム製造会社を設立(千葉東陶(株)(現社名:TOTOバスクリエイト(株))) |
| 1989年3月 | 決算期を11月30日から3月31日に変更 |
| 1989年7月 | システムキッチン製造会社を設立(東陶ハイリビング(株)(現社名:TOTOハイリビング(株))) |
| 1989年11月 | 米国に販売会社を設立(TOTO Kiki U.S.A. Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.)) |
| 1991年9月 | 米国に衛生陶器製造会社を設立(TOTO Industries(Atlanta),Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.)) |
| 1991年11月 | ウォシュレット工場竣工(小倉第三工場) |
| 1992年4月 | ニューセラミック工場竣工(中津第二工場)1994年中国大陸に製造会社を設立 |
| 1992年5月 | 衛生陶器製造会社(北京東陶有限公司) |
| 1992年6月 | ホーロー浴槽製造会社(南京東陶有限公司) |
| 1992年7月 | 水栓金具製造会社(東陶機器(大連)有限公司(現社名:東陶(大連)有限公司)) |
| 1994年6月 | ニューセラミック製造会社を設立(東陶オプトロニクス(株) (現社名:TOTOファインセラミックス(株)))1995年 3月中国大陸に衛生陶器製造会社を設立(東陶機器(北京)有限公司) |
| 1995年9月 | マレーシアにウォシュレット製造会社を設立(TOTO Kiki (Malaysia) Sdn. Bhd.(現社名:TOTO Malaysia Sdn. Bhd.))1995年11月中国大陸に販売・持株会社を設立(東陶機器(中国)有限公司(現社名:東陶(中国)有限公司)) |
| 1996年10月 | 米国に持株会社を設立(TOTO U.S.A., Inc.) |
| 2001年1月 | 米国の販売会社(TOTO Kiki U.S.A. Inc.)と製造会社(TOTO Industries(Atlanta),Inc.)を統合し、TOTO U.S.A., Inc.に社名変更従来の持株会社(TOTO U.S.A., Inc.)は、TOTO U.S.A. Holdings, Inc.に社名変更(現社名:TOTO Americas Holdings,… |
| 2001年10月 | 当社・愛知電機(株)・小糸工業(株)(現 KIホールディングス(株))の3社共同で、会社分割制度を用い、ウォシュレット製造会社を設立((株)パンウォッシュレット(現社名:TOTOウォシュレットテクノ(株))) |
| 2002年3月 | ベトナムに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Vietnam Co., Ltd.) |
| 2006年3月 | メキシコに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Sanitarios de Mexico S.A. de C.V.(現社名:TOTO Mexico, S.A. de C.V.)) |
| 2007年3月 | 愛知電機(株)・小糸工業(株)(現 KIホールディングス(株))よりTOTOウォシュレットテクノ(株)の株式をすべて取得し、100%子会社化 |
| 2007年5月 | TOTO株式会社に社名変更 |
| 2007年12月 | ドイツの持株会社(TOTO Gerate GmbH (現社名:TOTO Europe GmbH))に増資を実施 |
| 2008年1月 | シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立(TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.) |
| 2009年11月 | タイに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.)(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.) |
| 2011年1月 | インドに現地法人を設立(TOTO India Industries Pvt. Ltd.) |
| 2013年4月 | 会社分割(新設分割)を用い、水栓金具等製造会社を設立(TOTOアクアテクノ(株)) |
| 2013年7月 | TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.)の株式をすべて取得し、100%子会社化 |
| 2015年8月 | 創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設 |
| 2017年5月 | 創立100周年 |
| 2022年6月 | 監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2025年9月 | サウジアラビアに現地法人を設立(TOTO AR Company) |
出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書 (2026年度・S100YC72)。「沿革」「事業の内容」の記載から機械で組み立て、年月・社数・事業区分は書類の表記のまま載せています。新しい有価証券報告書が出ると翌朝に作り直します。
🤝 資本・取引でつながる企業
有価証券報告書に書かれた関係だけを並べています。株式の持ち合い、取引先として持つ株式 (政策保有株式) とその目的、相手の書類でこの会社の株が載っている例、沿革や主要な顧客の欄に正式社名で出る上場企業です。
互いに株式を持ち合う企業 (13社)
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住友林業(株) 1911 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: 木材建材事業及び住宅事業における取引関係にあり、長期的・安定的な取引関係の維持・強化を通じて、当社の中長期的な企業価値の向上に資すると判断し、保有しております。
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日本特殊陶業(株) 5334 当社が持つ理由: 同社は、当社と共通の創業者により設立された森村グループの企業であり、セラミックス産業における森村グループのブランド力の向上や、経営のノウハウ・理念の共有を通じ、企業価値を向上させる目的として株式を保有しており、継続的な…
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大和ハウス工業(株) 1925 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: 住設機器の安定仕入を目的とし、同社との良好な取引関係の維持、強化を図るため保有
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日本碍子(株) (現 NGK(株)) 当社が持つ理由: 同社は、当社と共通の創業者により設立された森村グループの企業であり、セラミックス産業における森村グループのブランド力の向上や、経営のノウハウ・理念の共有を通じ、企業価値を向上させる目的として株式を保有しており、継続的な…
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積水ハウス(株) 1928 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: 住宅設備の主要仕入先として、今後の同社との安定的な取引関係の維持・強化を目的とする。
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(株)長谷工コーポレーション 1808 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: 当社建設事業の安定的な資材の確保を目的として関係強化及び継続的な取引の維持・拡大のため保有しております。
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ノリタケ(株) 5331 当社が持つ理由: 同社は、当社と共通の創業者により設立された森村グループの企業であり、セラミックス産業における森村グループのブランド力の向上や、経営のノウハウ・理念の共有を通じ、企業価値を向上させる目的として株式を保有しており、継続的な…
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西日本鉄道(株) 9031 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: 地域経済における重要な役割を持つ同社との関係維持・連携等を通じた、当社グループの中長期的な企業価値向上に資するため
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東海旅客鉄道(株) 9022 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。相手が持つ理由: トイレ設備や防汚コーティング等における高い技術力を有する当該会社との連携の維持・強化を通じた、中長期的な鉄道事業における旅客サービス向上及び技術力の維持・向上を目的として、同社株式を保有しています。
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(株)ヤマト 1967 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。
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JKホールディングス(株) 9896 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な主要特約店であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。
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第一交通産業(株) 9035 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。
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ファースト住建(株) 8917 当社が持つ理由: 同社は、当社の住設事業における重要な取引先であり、関係性強化と取引拡大を目的として株式を保有しており、継続的な保有の合理性があると判断しています。
取引先などとして株式を持つ企業 (21社)
ほか11社を表示
この会社の株式を持つ上場企業 (4社・相手の有価証券報告書から)
沿革・事業の内容・関係会社・主要な顧客の欄に出る上場企業 (1社)
出典: 金融庁 EDINET の有価証券報告書 (「株式の保有状況」「大株主の状況」「沿革」「事業の内容」「関係会社の状況」「主要な顧客」)。社名から証券コードへの対応は EDINET のコード一覧で機械的に行い、取り違えを避けるため正式社名 (「株式会社」付き) で書かれた箇所だけを数えています。
📈 直近の業績 (2026年3月期ほか・連結)
有価証券報告書 (EDINET) から機械抽出した連結値。 → 5期分の業績推移・開示原文リンクへ
⚖ 信用取引 週末残高 (9/11 申込時点・東証公表)
| 週末 (申込日) | 買い残 (株) | 前週比 | 売り残 (株) | 前週比 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026/9/11 | 791,300 | +13,300 | 55,400 | -6,100 | 14.28 |
| 2026/9/4 | 778,000 | +101,500 | 61,500 | -6,100 | 12.65 |
| 2026/8/28 | 676,500 | +9,200 | 67,600 | +5,300 | 10.01 |
| 2026/8/21 | 667,300 | +92,300 | 62,300 | +4,000 | 10.71 |
| 2026/8/14 | 575,000 | +1,500 | 58,300 | -2,400 | 9.86 |
| 2026/8/7 | 573,500 | +15,700 | 60,700 | -14,200 | 9.45 |
| 2026/7/31 | 557,800 | +56,500 | 74,900 | -6,300 | 7.45 |
| 2026/7/24 | 501,300 | +7,400 | 81,200 | -4,300 | 6.17 |
出典: JPX「銘柄別信用取引週末残高」 (毎週第2営業日公表)。 公表PDFを自動で取得し、一般信用と制度信用の内訳合計が総数と一致することを確かめたうえで掲載。単位は株。売買の推奨や評価は示さない。
🏦 貸借取引残高・逆日歩 (日証金・日次)
| 申込日 | 融資残 | 貸株残 | 差引 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 10/5 | 65,800 | 100 | +65,700 | 658.00 |
| 10/2 | 69,000 | 400 | +68,600 | 172.50 |
| 10/1 | 63,300 | 400 | +62,900 | 158.25 |
| 9/30 | 74,300 | 500 | +73,800 | 148.60 |
| 9/29 | 74,500 | 400 | +74,100 | 186.25 |
| 9/28 | 81,500 | 100 | +81,400 | 815.00 |
| 9/25 | 81,200 | 200 | +81,000 | 406.00 |
| 9/24 | 76,100 | 3,600 | +72,500 | 21.14 |
| 9/18 | 81,100 | 600 | +80,500 | 135.17 |
| 9/17 | 80,000 | 600 | +79,400 | 133.33 |
出典: 日本証券金融「貸借取引情報」 (東証分・日次公表)。融資は制度信用の買い方が借りた資金、貸株は売り方が借りた株。貸株が融資を上回る (株不足) と売り方が品貸料 (逆日歩) を負担する。売買の推奨や評価は示さない。
👥 大株主 上位10 — 有価証券報告書 (2026/3/31 現在)
上位10名で発行済株式 (自己株式除く) の 45.92%。 前年 (2025年度有報) の同一株主と照合した増減つき。 信託口は複数の機関投資家の合算口座で、実質の保有者は特定できない。
| 株主 | 持株比率 | 前年比 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) 信託口 | 17.13% | -1.42pt | 28,158,000 |
| 2株式会社日本カストディ銀行(信託口) 信託口 | 8.86% | -0.90pt | 14,568,000 |
| 3明治安田生命保険相互会社 | 6.30% | +0.19pt | 10,358,000 |
| 4日本生命保険相互会社 | 3.28% | +0.10pt | 5,393,000 |
| 5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 2.20% | +0.41pt | 3,613,000 |
| 6TOTO持株会 持株会 | 1.98% | +0.09pt | 3,251,000 |
| 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) 海外 | 1.74% | NEW | 2,855,000 |
| 8HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 500 HKMPF 10PCT POOL (常任代理人 香港上海銀行東京支店) 海外 | 1.55% | NEW | 2,549,000 |
| 9野村信託銀行株式会社（投信口） 信託口 | 1.48% | -0.50pt | 2,434,000 |
| 10JOHN HANCOCK INVESTMENT TRUST- JOHN HANCOCK DISCIPLINED VALUE INTERNATIONAL FUND(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 海外 | 1.41% | NEW | 2,320,000 |
前年の上位から外れた株主: 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 (前年 1.82%) 日本特殊陶業株式会社 (前年 1.13%) JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部) (前年 1.12%)
出典: EDINET 有価証券報告書 (2026年度)「大株主の状況」。所有株式数は千株未満切捨て、比率は小数第3位以下切捨てで報告される。5%超の保有者の期中の動きは上の大量保有報告、機関投資家の空売りは空売り残高の欄で確認できる。売買の推奨や評価は示さない。
Postation の入口
👥 有報プロフィール — 人・研究・株主
有価証券報告書に記載が義務づけられているのに、損益と株価しか載らない場所では横比較されない項目です。 順位は当サイトが収録する企業のうち、その項目を開示している社の中での順位です。
📊 言及記事 (全0件)
※ 本データは各記事の分析に基づく参考情報です。投資判断はご自身の責任で行ってください。
🏷 同じ業種の収録銘柄 — ガラス・土石製品 (11社)
数字は当サイトの検証記事での言及本数。 → 業種別の全収録銘柄一覧へ
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