「Maia 300を9月にも発表」報道を分解する ― マイクロソフト自社チップの系譜と、SNSに流れる7銘柄表の検算

「NVIDIA依存の低下」は半分だけ本当 ― 同じ会社が世界最大級のGPU集積も進めている

SNSの言説の中心にある「NVIDIA依存の低下」は、単独では実態を捉え損ねる。マイクロソフトは自社チップを増やすのと同時に、NVIDIA製GPUの調達も加速しているからだ。

2025年10月9日、Azureは最新GPU基盤GB300 NVL72の世界初となる大規模クラスターをOpenAIの処理向けに稼働させたと公式発表した。最上位GPUのBlackwell Ultraを4,600基超束ねたもので、発表文は「数十万基への拡大」まで明言している。自社チップへの移行を進める会社の行動ではない。両方を全力で積んでいる。

この両建てを理解する鍵は、確定した需要の大きさにある。2026年6月期第4四半期の決算によれば、Azureを含むクラウド需要の受注残(将来の売上として契約済みの残高)は6,780億ドルに達し、前年から84%増えた。この中には、OpenAIが2025年10月に契約した2,500億ドルのAzure購入と、アンソロピックが同年11月に確約した300億ドルのAzure購入が含まれる。一方で設備投資は四半期410億ドルに達し、次の四半期は500億ドル超を計画する。マイクロソフトの決算構造の詳しい分解はこちらの記事で扱った。

確定した巨大な計算需要が先にあり、それをさばく計算資源が足りない。これが前提である。だから調達は2本立てになる。性能の最先端と顧客からの指名が必要な領域はNVIDIA製GPUで固め、社内で中身を制御できる推論の定常処理は自社チップに載せ替えて原価を下げる。Maia 200が学習ではなく推論に特化しているのは、この分業の設計そのものだ。生成AIの費用構造では、モデルを作る学習は一度きりだが、作ったモデルを動かす推論は利用のたびに発生し続ける。利用者が増えるほど推論の原価がクラウドの利益率を直接左右する。自社チップで性能あたりコストを3割改善できるという同社の主張が事実なら、それはAzureの粗利に恒常的に効く。

言説にある「垂直統合」も、チップ単体の話ではない。マイクロソフトはArmベースの自社CPUであるCobalt(2025年11月に第2世代を発表)、2023年に買収したFungible由来のデータ処理チップ、セキュリティ専用チップまで、サーバーの主要部品を順に内製化してきた。AIチップはこの積み重ねの最後の、そして最も難しいピースである。

4社の自社チップは「外に貸せる段階か」で並べると差が見える

ハイパースケーラー4社の自社AIチップを同じ物差しで並べると、マイクロソフトの現在地がはっきりする。グーグルのTPUは第7世代が2025年11月から一般提供され、クラウド経由で外部に貸し出す段階に達している。アンソロピックが最大100万個規模の利用契約を結んだのはその証左だ。アマゾンのTrainiumも第3世代が2025年12月に一般提供入りし、外部顧客の大規模基盤に採用されている。メタのMTIAは対照的に、自社の推薦・広告処理向けの純内製で、外に出す気配はない。

マイクロソフトはこの両極の中間にいる。Maia 200は社内の主力業務で稼働し、開発キットの公開まで進んだが、外部大口への貸与は報道の段階にとどまる。報道どおりなら、Maia 300はこの一線を越えるための世代ということになる。生産数量の交渉(30万個超から100万個超へ)も、外部顧客の分まで作る前提と読めば辻褄が合う。自社チップ(ASIC)とGPUの二本立てという業界全体の構図は別稿で詳しく整理している。TPUを受託するブロードコムの動向はこちらに詳しい。

なお、Maia 300の設計をブロードコム、マーベル、GUCのいずれかが受託しているという観測がSNSには流れているが、当事者の公式確認が取れる情報は見つからなかった。証券アナリスト系の記事にマーベル関与説がある程度で、本稿では裏取り不能として扱う。

SNSに流れる7銘柄の表を検算する ― 合う数字と合わない数字

ここからが後半である。この話題とセットで流通しているのが、マグニフィセント7の2027年アナリスト予想を並べた集計表だ。売上成長率、純利益率、PER(株価収益率)、PEGという4列で7社を比較し、「マイクロソフトは最も割安な部類」と結論づける文脈で使われている。この表を、そのまま信じる前に検算した。

検算して合った数字から言う。7社のPERの平均49.2倍は、掲載値の単純平均として正確に再現できた。テスラの206倍を除くと23.1倍になる点も、表自身の注記と一致する。売上成長率の平均20.2%、PEGの平均1.95も同様に再現できた。この表は、少なくとも自分の掲載値の範囲では算術的に整合している。

合わなかった数字が1つある。純利益率の「平均19.5%」は、7社の掲載値を単純平均すると27.9%になり、一致しない。売上の大きさで重みを付けた加重平均なら近い値になりうるが、計算方法は表のどこにも書かれていない。1列だけ平均の取り方が違う表は、残りの列も基準日と出典を確かめてから使うべきだ、という注意信号になる。

そしてこの表には、書かれていない前提が2つある。第1に、PERとPEGは株価で毎日変わる数値なのに、基準日がどこにも記されていない。第2に、「2027年予想」という1つの列に並んだ数字は、実は同じ期間の話をしていない。米証券取引委員会への登録情報で確かめると、決算期末はマイクロソフトが6月末、エヌビディアが1月末、アップルが9月下旬、残る4社が12月末で、同じ「2027年度」でも対象の12か月は最大で約1年ずれる。

決算実績と突き合わせる ― 予想は荒唐無稽ではないが、表面の純利益率には罠がある

表の予想値そのものは信用できるのか。7社の直近決算(2026年4〜6月期、エヌビディアのみ2〜4月期)を各社が米証券取引委員会に提出した原文で確かめ、突き合わせた。

結論から言えば、荒唐無稽な数字は1つもなかった。マイクロソフトの予想(成長19.6%、純利益率37.6%)は、実績の通期成長18%、純利益率40.3%から見て、成長は直近並み、利益率はやや保守的な水準にある。エヌビディアの予想純利益率55.4%は、2026年1月期通期の実績55.6%とほぼ一致する。アップルの予想26.3%も、関税還付が約2ポイント押し上げた直近の27.2%から還付分を剥がすと重なる。予想の作り手が実績を見て組み立てていることは確かめられた。

ただし、読者が自分で決算と突き合わせようとすると、表面の数字に罠がある。2026年4〜6月期は、投資評価益が純利益を大きく膨らませた四半期だった。アルファベットの表面の純利益率は93.6%に達するが、これは保有株式の評価益990億ドルによるもので、これを除いた実力は29%前後になる。アマゾンの表面31.2%も、アンソロピック投資を主因とする営業外収益534億ドルが押し上げた数字だ。予想表の純利益率と決算の表面値を直接比べると、「実績が予想を大きく超えている」という誤った結論に飛びつくことになる。突き合わせは、評価益を除いた水準か、営業利益率の推移で行う必要がある。アルファベットの評価益の構造はこの記事で分解した。

予想と実績の乖離が最も大きいのはテスラである。直近四半期の純利益率は3.9%、営業利益率は1.4%まで沈んでおり、予想の4.7%はそこからの回復を織り込んだ水準になる。7社の中で唯一、予想の達成に「現状の反転」を必要とする銘柄だ。エヌビディアの成長予想42.6%も、直近の85%成長からの大幅な減速を前提にしており、保守的とも読めるが、直近決算の勢いがどこまで続くかの見立てそのものである。

PERとPEGを自分の物差しにする ― 「最も割安」を検算できる読者になる

この表の4列のうち、右の2列を読むにはPERとPEGの理解が要る。定義はニューヨーク大学スターン校のダモダラン教授の講義資料と、CFA協会(証券アナリストの国際団体)の教材で確認した。

PERは株価を1株あたり利益で割った倍率である。直感的には「利益が今の水準で続くなら、何年分の利益で株価のもとが取れるか」を表す。PER20倍は利益20年分の値段、という読み方だ。過去12か月の実績利益で割れば実績PER、今後の予想利益で割れば予想PERになり、スクリーナーの多くは予想PERを使う。分母が予想である以上、予想が外れれば倍率ごと変わる。

PEGはそのPERを、予想の利益成長率で割った値である。「PERが高くても、利益の伸びが速ければ正当化できる」という考え方を1つの数字にしたもので、1969年にマリオ・ファリーナが考案し、ファンドマネジャーのピーター・リンチが1989年の著書で広めた。ここで最も間違えやすいのは、割る成長率が売上ではなく1株あたり利益(EPS)の伸びだという点である。流通している表がその実例になっている。テスラのPER206倍を売上成長率13.9で割ると14.8になり、表のPEG4.48とはまったく合わない。表のPEGは売上とは別の、利益ベースの成長率で計算されているのだ。この1つの検算だけで、PEGの定義を体で覚えられる。

「PEG1倍」という経験則の根拠は、リンチの「適正な株価のPERは、その会社の成長率に等しい」という規準にある。PER20倍なら利益が年20%伸びていれば釣り合う、このときPEGはちょうど1になる、という理屈だ。表でエヌビディアのPEG0.44が目を引くのも、この経験則が前提にある。

ただし、この経験則には教科書が明記する限界が3つある。ダモダラン教授の講義資料によれば、第1に、金利が高い局面ではPERが成長率を下回っていても割高でありうる。「1倍割れは割安」は低金利の時代ほど甘く出る規準である。第2に、リスクの高い企業ほどPEGは低く出る。同業で最も割安に見える銘柄は、最もリスクが高い銘柄かもしれない。第3に、分母の成長率は予想であり、予想が楽観的ならPEGは実態より割安に見える。「マイクロソフトは最も割安な部類」という言説をこの物差しに載せると、PEG1.08は経験則上の適正圏に近い水準ではあるが、割安と断定するには金利とリスクと予想の3つの前提を確かめる必要がある、というのが正確な読みになる。

平均にも罠がある。7社の平均PER49.2倍がテスラ1社を除くと23.1倍まで下がったように、単純平均は外れ値に引きずられる。このためCFA協会の教材は、複数銘柄の倍率をまとめるときは単純平均ではなく中央値や調和平均を使うとしている。「平均PERより安いから割安」という比較は、その平均がどう計算されたかを確かめてからでないと意味を持たない。

日本株の接点 ― 報道どおりなら、作る側の裾野に需要が落ちる

Maia 300の報道が現実になった場合、恩恵の経路は明確である。TSMCの最先端工程で年30万個から100万個規模のAIチップを追加生産するなら、その分だけ前工程の装置、後工程の切断・研削、検査、パッケージ基板の需要が積み上がる。TSMCの生産能力そのものが制約になるため、装置と材料の日本勢には銘柄を選ばず面で効いてくる。

具体的には、SoCテストで高シェアを持つアドバンテスト(6857)、HBMや先端パッケージに不可欠な研削・切断装置のディスコ(6146)、AI向けパッケージ基板のイビデン(4062)、前工程装置の東京エレクトロン(8035)が、自社チップの増産局面で受注の受け皿になる。重要なのは、これらの企業にとってマイクロソフトの自社チップが「NVIDIAの代替」ではなく「追加」だという点だ。前段で見たとおり、マイクロソフトはGPUの調達を減らしていない。自社チップの増産は、半導体製造の裾野から見れば需要の純増である。米国のAI関連銘柄の動向は米国株の一覧で、マイクロソフトという会社の全体像は企業データベースで追える。AIという技術の全体像を基礎から知りたい読者にはAI教科書を用意している。

9月に確かめるべきことは4つに絞られる。公式発表があるか、製品名は本当に「Maia 300」か、仕様(工程、メモリー、性能)は現行世代からどれだけ跳ぶか、そして外部顧客の名前が出るか。とりわけ4つ目は、マイクロソフトの自社チップが「Azureの原価低減装置」から「外に売れる商品」へ変わるかどうかの分水嶺であり、SNSの割安論の当否よりもはるかに大きな情報量を持つ。発表が出たら、本稿で引き直した系譜の空欄がどう埋まるかを見てほしい。