東京エレクトロンなど半導体製造装置・材料の8社、TSMCを主要な顧客として開示

TSMCを売上高の1割以上の顧客とする会社は8社、合計7,891億円

日本の会計基準の上場企業は、売上高の10%以上を占める顧客の名称と売上高を有価証券報告書に記載する。国際会計基準の会社は、顧客の名称を伏せることもできる。本誌が33社のうち上場する29社と、凸版印刷のフォトマスク事業を分離して上場したテクセンドフォトマスクの計30社について最新の有価証券報告書を調べると、TSMCを売上高の1割以上を占める顧客に挙げた会社は8社あった。TSMC向けの売上高は東京エレクトロンが3,158億円で最も多く、アドバンテストの1,249億円、SCREENの885億円が続く。同じ数え方では、サムスン電子向けは5社で計4,988億円、米エヌビディア向けは2社で計3,662億円、インテル向けは2社で計1,590億円だった。

1割以上の顧客を開示した13社。KOKUSAIはKOKUSAI ELECTRIC、テクセンドはテクセンドフォトマスク、芝浦メカトロは芝浦メカトロニクス。（ ）内は売上高に占める比率で、国際会計基準の会社の売上高は売上収益。顧客ごとの合計は百万円単位の開示値から計算した。

最大の顧客は会社によって異なる。東京エレクトロンの最大の顧客はサムスン電子で、前期もサムスン電子が2,868億円、TSMCが2,806億円と順位は同じだった。レーザーテックの最大の顧客はインテルだ。アドバンテストでは前期、TSMCが962億円（売上高の12.3%）、サムスン電子が877億円で、エヌビディアは1割以上の顧客として記載されていなかった。今期はエヌビディアが最大の顧客となり、サムスン電子は1割を下回った。材料ではイビデンの売上高の約3割がエヌビディア向けだった。イビデンは半導体を載せるパッケージ基板を手がける。

図2 — 各社が売上高の1割以上と開示した顧客への売上高。帯の太さは金額に比例する

この開示には限界がある。10%未満の顧客は記載の義務がないため、TSMCの名前がない会社もTSMCと取引がないとは限らない。社名を伏せる会社もある。HOYAは2026年3月期に、情報・通信事業で特定の顧客グループ向けの売上収益が1,114億円（全体の11.8%）あると開示したが、社名は明かしていない。SUMCOの最大の顧客の住友商事は販売代理店で、最終的な買い手は開示されていない。三井ハイテックのトヨタ自動車向けは、モーターコアを中心とする電機部品の区分の取引だ。

東京エレクトロンの中国向け比率は41.7%から34.1%に低下、台湾向けと韓国向けは増加

どの国・地域の顧客に売っているかは、有価証券報告書の「地域ごとの情報」で分かる。東京エレクトロンの2026年3月期の売上高2兆4,435億円のうち、中国向けは8,326億円で34.1%だった。前期は売上高2兆4,316億円のうち1兆151億円で、41.7%を占めていた。比率は1年で7.6ポイント下がった。韓国向けは前期の4,090億円（16.8%）から5,439億円（22.3%）に、台湾向けは4,106億円（16.9%）から4,999億円（20.5%）に増えた。残りは日本が2,394億円、北米が1,664億円、欧州が674億円、その他が940億円だった。

顧客の所在地で分けた売上高。レーザーテックは中国をその他のアジアに含めて開示しており、最も大きいのは米国向けの679億円（27.0%）だ。芝浦メカトロニクスは韓国を区分していない。顧客別の売上高は本社単位、地域別は顧客の所在地単位で数えるため、レーザーテックのインテル向け（837億円）が米国向けを上回るように、2つの開示は一致しない。

前期と比べると、SCREENの中国向けの比率は42.4%から38.4%に下がり、台湾向けは18.1%から22.4%に上がった。ディスコの中国向けは31.9%から30.9%とほぼ横ばいで、台湾向けが18.9%から26.9%に上がった。アドバンテストは台湾向けが41.9%から50.5%に上がって売上高の半分を超え、中国向けは22.5%から18.9%、韓国向けは20.1%から16.0%に下がった。

図3 — 装置4社の中国向けと台湾向けの売上高の比率（2025年3月期と2026年3月期）

KOKUSAI ELECTRICの主要な顧客の欄からは、中国の特定の顧客向けの売上高の減り方が読み取れる。同社の前期の有価証券報告書では、中国のDRAM大手、チャンシン・メモリー・テクノロジーズ（CXMT）向けの売上高が488億円あり、1割以上の顧客として記載されていた。2026年3月期は1割を下回り、記載がなくなった。同社は減収（前期比1.6%減）について、中国でのDRAM向け設備投資が一服したためと説明している。一方、サムスン電子向けは318億円から513億円に増えた。

業界の統計も同じ傾向を示すが、中国は引き続き最大の市場だ。国際半導体製造装置材料協会（SEMI）によると、2025年の世界の半導体製造装置の販売額は1,350億6,000万ドルで前年より15%増えた。中国向けは493億1,000万ドルと前年並みだった一方、台湾向けは315億ドルと90%増え、韓国向けは257億5,000万ドルと26%増えた。2026年4〜6月期は、中国向けの伸びが前年同期比5%にとどまり、台湾向けは24%、韓国向けは54%伸びた。

装置の売上高は設備投資に、材料は生産量に連動、ウエハーは単価の下落で販売額が減少

装置の代金は、半導体メーカーが工場の新設や生産ラインの増強に充てる設備投資から支払われる。TSMCの設備投資は2024年の298億ドルから2025年に409億ドルに増え、2026年は600億〜640億ドルを見込む。1月時点では520億〜560億ドルとしていた見通しを、7月に引き上げた。規模の目安として、8社のうち材料メーカーの東京応化工業を除いた装置7社のTSMC向け売上高を足すと7,095億円になる。欧州中央銀行の参照レートの平均（2025年4月〜2026年3月、1ドル150.74円）で換算すると約47億ドルで、TSMCの2025年の設備投資の1割強にあたる（本誌試算。決算期は会社ごとに異なり、装置の売上高には保守や部品も含まれる）。

日本半導体製造装置協会（SEAJ）によると、日本製の半導体製造装置の販売高は2025年度に5兆1,986億円（前年度比9.0%増）で、2026年度は6兆5,502億円（26.0%増）を見込む。

材料は、工場が稼働してウエハーを投入するたびに使われる。SEMIによると、2025年の世界の半導体材料の市場規模は732億ドルで前年より6.8%増え、地域別では台湾が217億ドルで最も大きい。一般に、装置の売上高は顧客の設備投資の増減で大きく変動し、材料の売上高は生産量に連動しやすい。本誌は米国での半導体工場の建設を例に、装置の受注と材料の売上高が計上される時期の違いを取り上げた。

生産量が増えても、材料の販売額が増えるとは限らない。SEMIによると、2025年のシリコンウエハーの出荷面積は129億7,300万平方インチで5.8%増えたが、販売額は114億200万ドルで1.2%減った。面積あたりの販売単価は約6.6%下がった計算になる（本誌試算）。

半導体向けを含む事業の比率、レーザーテックの8割からキヤノンの1割未満まで

東洋経済が挙げた33社には、半導体関連をほぼ専業とする会社と、多くの事業の一部として半導体向けを手がける会社が混在する。東京エレクトロン、KOKUSAI ELECTRIC、ディスコ、SUMCO、東京応化工業、テクセンドフォトマスクの6社は、開示する事業区分（報告セグメント）が1つだ。ほかの会社について、半導体向けの製品を含む事業区分の売上高が連結売上高に占める比率を比べると、アドバンテストの90.3%からキヤノンの7.7%まで開きがある。

区分には半導体以外の製品も含まれ、ほかの区分に半導体向けが入る会社もあるため、比率は半導体向けの売上高の多さを大まかに示す目安だ。AGCは区分間の取引を含む売上高で計算した。TOPPANはTOPPANホールディングス。日本酸素HDの事業区分は地域別で、半導体向けは区分として示されない。

キヤノンの半導体露光装置はインダストリアルの区分に含まれ、連結売上高は4兆6,247億円ある。半導体メーカーの設備投資が増えても、キヤノンの連結売上高への影響は、事業区分が1つの東京エレクトロンやディスコに比べて小さい。三井ハイテックは東洋経済の一覧でパッケージングの材料に分類されているが、売上高2,183億円のうち電子部品の区分は596億円で、モーターコアを中心とする電機部品の区分が1,546億円と大半を占める。

各社の売上高を左右するのは、工程の名前よりも、どの顧客とどの国・地域に売っているかだ。TSMCを売上高の1割以上の顧客に挙げた8社があり、アドバンテストではエヌビディアが最大の顧客になった。東京エレクトロンなど装置4社では中国向けの比率が下がった。有価証券報告書の主要な顧客、地域別の売上高、半導体向けを含む事業の比率の3つを並べると、特定の顧客や国・地域の設備投資の増減で、どの会社が影響を受けやすいかの目安になる。

投資家向けの個別銘柄レポートと技術デューデリジェンスのご相談はこちら。