三井物産が出資した米クルーソー、液冷のモジュール型データセンターは自社クラウド向け

電源はガスタービン「PE6000」13基、旅客機エンジンの中核部を分解整備して転用

プロエナジーは2026年4月16日、クルーソーからガスタービン発電機を受注したと発表した。本社はミズーリ州セダリアにある。機種はPE6000で、計13基を2027年夏までに納める。出力は合計650MWで、受注の発表から納入までは1年余りになる。プロエナジーの製品仕様では、1基の総出力は50.2MWである。据え付け先について同社は、クルーソーが今後手がける大型案件とだけ説明し、拠点の名前は明かしていない。

PE6000は、米ゼネラル・エレクトリック (GE) が大型旅客機向けに開発したエンジンCF6-80C2の中核部 (コア) を分解整備 (オーバーホール) し、プロエナジーが設計した部品と組み合わせて作る。航空機エンジンを地上の発電に転用したガスタービンは航空転用型 (アエロデリバティブ) と呼ばれ、発電所の大型ガスタービンより小さく、短時間で起動できる。プロエナジーは、PE6000を米GEベルノバ (2024年にGEから分離した発電機器大手) の航空転用型ガスタービン「LM6000」と置き換えて使えるように作ったとしている。LM6000も同じCF6-80C2を元にした機種で、プロエナジーは長年その整備を手がけてきた。互換性があるため、既存の整備体制や部品の在庫を使える可能性がある。米ニュースサイトのデクリプトは11月9日、この契約は退役した旅客機のエンジンを買い取るものではないと伝えた。

航空転用型を選んだ背景には、大型のガスタービンの品薄がある。デクリプトが引用したロイター通信の報道によると、世界のガスタービンの受注は100ギガワット (GW) を超え、メーカーの生産能力は年60〜70GWとされる。受注を積み上がった残高とみて生産能力で割ると、少なくとも年産の1.4〜1.7年分にあたる (本稿の計算)。ウッドマッケンジーは2025年末時点の受注を110GWとみている。メーカーごとの受注残と生産計画は米データセンターの電力不足とガスタービンの記事で詳しく扱った。

ワイオミング州の用地はグーグルへ、6月には同州の計画を「顧客の要請」で止めていた

グーグルは11月5日、ワイオミング州ララミー郡に同州で初めてのデータセンターを建てると発表した。長期的に170億ドル (約2兆6,800億円) を投じる。円換算は同日の1ドル=157円76銭で計算した。翌6日、クルーソーは同州南東部に持っていた用地をグーグルが取得したと発表した。米エネルギー企業トールグラス・エナジーと共同で開発してきた用地で、クルーソーは用地の選定と許認可の取得を済ませ、複数の電源を組み合わせる計画を立てた段階で引き渡した。取得額は明らかにされていない。

グーグルによると、電源の中心は燃料電池になる。グーグルが米電力大手アメリカン・エレクトリック・パワー (AEP) と契約した702MWの燃料電池は米ブルーム・エナジー製で、天然ガスを燃料とする。排出する二酸化炭素は大部分を回収し、地下に貯留する。トールグラスと米ブラック・ヒルズ・エナジーのガス発電からも電気を買う。建物は空冷にして、地元の水の使用を抑える。米リレーテッド・デジタルも協力企業に名前が挙がり、地域の協議会の設立に加わるが、事業上の役割は示されていない。クルーソーが液冷で計算機を高密度に詰め込み、発電機を自ら発注するのに対し、グーグルは空冷を選び、電気は電力会社や燃料電池の事業者との契約で調達する。

クルーソーの同州での計画は、6月に一度止まっている。クルーソーはシャイアン近郊で進めていた1.8GWの計画「プロジェクト・ジェード」の作業を、「顧客の要請」で止めたと説明した。米ブルームバーグ通信は、グーグルなど顧客の候補が費用と工期に懸念を示したと報じた。グーグルが取得した用地がこの計画と同じものかを両社は明らかにしていないが、米国の人工知能 (AI) 専門のニュースサイトなどは同じ用地だと伝えている。

同じ11月6日の発表で、クルーソーのチェイス・ロックミラー最高経営責任者 (CEO) は、契約済みの電力容量が6GWを超え、検討中の案件は40GWを超えると述べた。いずれも同社全体の数字である。6月には契約済みの容量を約5GWとしており、それと比べると1GW余り多い。グーグルとの取引も続く。クルーソーは9月28日、テキサス州アームストロング郡 (アマリロ近郊) で建設が進むグーグルのデータセンターについて、開発を担っていると発表した。

日本の重工にはガスタービン需要の拡大が追い風、クルーソーとの取引は未開示

クルーソーはガスタービンをプロエナジーに発注しており、日本の重工各社が契約の当事者になっているとの開示はない。日本企業にとって追い風となるのは、ガスタービン全体の需要の伸びだ。三菱重工業は米調査会社マッコイ・パワー・レポートの集計で、2023年のガスタービンの世界シェア (出力ベース) が36%と首位だった。前の年は33%だった。三菱重工のエナジー部門の受注高は、2026年3月期に3兆9,367億円だった。前の期の1.5倍にあたる。同社は有価証券報告書で、増加の理由に「データセンター等による電力需要の拡大」を挙げている。

航空転用型では、IHIの子会社のIHI原動機が、LM6000を2台使う100MW級の複合発電設備を手がける。LM2500を使う20〜30MW級の発電設備もある。GEの2016年の発表によると、IHIは同年までにGEの航空転用型ガスタービン300基超を艦船用や産業用の設備に組み込んで出荷した。うちLM6000は79基だった。プロエナジーの調達先に日本企業が入っているかどうかも開示されていない。

電源をどう確保するかも、日米で違う。総務省と経済産業省は2025年6月、「ワット・ビット連携官民懇談会」の取りまとめで、将来GW級に広げられるデータセンターの集積拠点を複数つくる方針を示した。官民で送電網と通信網を先に整え、そこへ事業者を呼び込む考え方で、事業者が発電機を自ら発注して敷地に置くクルーソーの手法とは順序が逆になる。

クルーソーは、計算設備を自社のクラウドに回し、電源も発電機を自ら発注して確保しようとしている。PE6000の据え付け先と、2027年に設置する Spark Liquid の割り当ては、まだ会社から発表されていない。

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【訂正】2026年11月10日に公開した版には、次の誤りがありました。クルーソーが調達したガスタービンを米GEベルノバの「LM6000」と推定し、発注を2026年11月の動きとして書きましたが、発注先は米プロエナジー、機種は「PE6000」で、受注の発表は2026年4月でした。三井物産が加わった2022年の資金調達の総額を3億500万ドルとしたのは誤りで、正しくは株式と融資枠を合わせた5億500万ドルでした。三井物産が自社の保有するガス田のフレアガスを減らす目的で提携したとした点も、同社の発表に記述がなく誤りでした。6GWを超える契約容量をワイオミング州の用地の売却で得たとしたのは誤りで、クルーソー全体の数字でした。米エナジー・ボールトを別の事業モデルの1社として並べたのは誤りで、同社はクルーソーの設備を買い取って貸し出す相手でした。フレアガスの事業はクルーソーが2025年に売却を発表しており、現在の事業として書いたのは誤りでした。日本でデータセンターを送電網につなぐのに5〜10年かかるとした記述は、出所を確かめられず削除しました。三菱重工業、川崎重工業、IHIが今回の電源投資の供給網に組み込まれているとした点と、IHIがLM6000の主要部品と整備を分担するとした点には、いずれも裏づけがありませんでした。2027年に設置する Spark Liquid を全量自社クラウドに割り当てたとした点は、会社の発表ではなく報道に基づくため、その旨を明記しました。外販から転じたとした点と、利幅を独占する体制を確立したとした点には裏づけがありませんでした。このほか、受注残と年間の生産能力を差し引きで比べた点を改め、出所のない中古エンジンの課題の記述と、出所を確認できない4社を比べた図表を削除し、円換算の基準を示しました。おわびして訂正します。