自動車部品ランキングでデンソー首位、高収益のNGKと日本特殊陶業はエンジン部品が主力

2位のNGK、売上の柱は排ガス浄化用のセラミックス

NGKは2026年4月1日付で、商号を日本碍子から「NGK株式会社」に変更した。「日本ガイシ」は1986年からの社名の表記で、登記上の商号ではなかった。2026年3月期の売上高は6,701億円で、上位10社では2番目に小さい。それでもEBITDA率22.6%、CAPEX率8.3%、R&D率4.7%と利益率と投資の比率がそろって高く、総合で2位に入った。

製品別に見ると、売上の最大の柱は自動車の排ガス浄化用部品で、3,007億円と全体の44.9%を占める。触媒を載せるハニカム構造のセラミックス「ハニセラム」や、ディーゼル車とガソリン車の排ガスから粒子状物質を取り除くフィルターだ。エンジン排ガス用の窒素酸化物（NOx）センサーなどが681億円（10.2%）で、両方を合わせると売上の55.0%になる。

2番目の柱は半導体製造装置用のセラミックヒーターや静電チャックで、1,433億円（21.4%）と前期の1,138億円から25.8%増えた。NGKは約700億円を投じて石川県に半導体製造装置用セラミックスの新工場を建て、2029年10月に生産を始める計画だ。セラミックヒーターや静電チャックが半導体の製造工程のどこで使われるかは、半導体の体系解説にまとめた。

NGKは2026年5月28日に公表した長期経営計画で、脱炭素とデジタル社会に関わる製品の売上比率を、2025年度の35%から2030年度に50%、2035年度に60%以上へ高める目標を掲げた。残りは計画の図で「内燃機関向け他」とされ、2025年度は売上の65%がこの区分だった。同じ計画では自動車向けの事業について、EVシフトの減速でエンジン車の需要は高い水準が続くとみて、中長期に安定して現金を生む事業と位置づけた。一方、脱炭素向けの製品として手がけてきた電力貯蔵用のNAS電池は、2025年10月に製造と販売を終えると決め、199億円の特別損失を計上した。

利益率首位の日本特殊陶業は売上の8割がエンジン関連、デンソーはプラグ事業の売却を中止

6位の日本特殊陶業（英文社名Niterra）のEBITDA率26.1%は、上位10社で最も高い。売上高7,312億円のうち、自動車関連が5,875億円で80.3%を占める。内訳はスパークプラグなどが3,907億円（53.4%）、排気センサーなどが1,968億円（26.9%）だ。会社は有価証券報告書で、売上高の約8割が内燃機関関連の事業だとしている。同社は、各国の規制の強化でエンジン車の新車販売は2030年代半ばから減るものの、スパークプラグは保有車両の補修用の需要に支えられ、売上高のピークは2040年ごろになるとみている。

日本特殊陶業は2023年7月、デンソーのスパークプラグ事業と排気センサー事業を譲り受ける基本合意を結んだ。排気センサーは酸素センサーと空燃比センサーに限る。2025年9月1日に事業譲渡契約を結び、取得額は2026年3月31日を基準日として1,806億円と定めた（実行日までの日数に応じて減額し、価格調整を経て確定する条件）。目的は「内燃機関製品の供給責任を果たす」ことで、国内外の競争当局の承認などを実行の条件にしていた。

両社は2026年10月2日、この計画を取りやめると発表した。日本特殊陶業の発表によると、市場環境の変化や対象事業の今後の方針の見直しを背景に、デンソーが契約の解約を申し入れた。日本特殊陶業は、交渉を続ければ事業の先行きが見通せない期間が長引き、譲り受けの効果も薄れるため、経営資源の配分と資本効率の面から交渉の継続は適切でないと判断し、申し入れを受け入れた。2027年3月期の業績予想への影響は軽微とし、2025年11月に公表した中期経営計画の目標値も大きくは変えない見込みだが、成長投資を含む資本配分は改めて精査するとしている。

デンソーも同日、電動化が進む一方で、地域ごとに異なるエネルギー事情や規制を背景に、エンジンを含む多様な動力源への需要が当初の想定より長く続くとして、対象事業を続けることが最適と判断したと発表した。スパークプラグと、酸素センサー・空燃比センサーは、デンソーの事業として残る。

ほかの上位企業も、エンジン車やハイブリッド車の需要を取り込む姿勢を示している。8位のアイシンは、駆動ユニットの品ぞろえを生かしてガソリン車の需要を取り込み、シェアを上げる方針を掲げる。エンジン車やハイブリッド車、プラグインハイブリッド車への「揺り戻し」の需要についても、情報をいち早くつかんで対応するとしている。10位の住友電気工業は5月の社長説明資料で、EV需要の減速が続く一方、日本の自動車メーカーのハイブリッド車は堅調だと説明した。

上位10社の製品と納入先、トヨタ向けが過半を占めるのはデンソーとアイシン

上位10社の主な製品と納入先を、各社の有価証券報告書と決算資料から一覧にした。ランキングの表は主な製品を1〜2語で示すだけだが、実際には各社とも自動車以外の事業を持つ。

アイシンのトヨタ依存度は、数え方によって変わる。トヨタ自動車1社向けは29.5%で、有価証券報告書の主要な顧客の注記では「トヨタ自動車及びそのグループ会社」が60.8%だ。売上の内訳表の「トヨタグループ」は69.7%で、会社はこの数字を依存度として使っている。注記と内訳表では範囲が違うが、その定義は書かれていない。

自動車以外の事業が利益を左右する会社もある。住友電気工業の情報通信部門は、生成AI向けデータセンターで光配線製品や光ケーブル、光デバイスの需要が増え、2026年3月期の営業利益が774億円と前期の199億円から約3.9倍になった。全社の営業利益の増加分975億円のうち、約6割を情報通信部門が占めた。ランキングの表ではワイヤーハーネスの会社とされるが、利益を伸ばしたのはAI向けの光部品だ。自動車向けの事業が利益を押し下げた例もある。小糸製作所は、LiDAR事業（買収した米セプトンののれんを含む）や中国事業などで計215億円の減損損失を計上した。

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