エヌビディアがRTX PRO 6000を3版に分けた ― 電力半分のマックスQ版だけ帯域を削らなかった

サーバー版は帯域を1割削り、代わりに1枚を4区画に分けられる

サーバー版の帯域は1,597GB/秒で、ほかの2版より10.9%低い。一方で単精度は120TFLOPSと4.0%しか下げていない。削る場所が逆になっている。受動冷却は基板の上にファンを持たず、筐体が起こす風に熱を委ねる方式で、GDDR7の素子は演算チップより風下に置かれることが多い。帯域を下げることは、素子の温度余裕を買う行為にあたる。

引き換えに得るものが2つある。1枚を最大4区画へ完全に隔離でき、4人の利用者や4つの業務に固定的に割り当てられること。もう1つは、液冷を選べば占有が1段に収まることで、これはラック1台に積める枚数を倍にする。映像の符号化と復号を担う専用回路を4基ずつ備える点は3版で共通しており、仮想デスクトップ環境を多人数へ配る用途はここに支えられている。データセンター側の受け入れ能力が先に限界へ達する構図は、以前に整理した工程別の行き詰まりと重なる。

600ワットを配り、熱を捨てるまでに日本の部品が入る

600ワットを12ボルトで受けると入力は50アンペアになる。これを演算チップの直下でおよそ1ボルトまで落とすため、基板の上では数百アンペアが流れる。多相の電源回路、導電性高分子コンデンサ、積層セラミックコンデンサ、電源用インダクタが要求される領域で、演算チップ自体は台湾で作られても、この部分は日本勢の持ち分が高い。ここで見るのは製造装置ではなく、基板と筐体の中に実際に入る部材である。

この一覧に本来なら並ぶはずの名前が1つ欠けている。パッケージ基板の代表格だった新光電気工業は、産業革新投資機構が主導する公開買付が2025年3月18日に成立し、株式併合を経て同年6月に上場廃止となった。技術は残り、投資対象としては市場から消えた。企業データベースでも、この違いは分けて扱っている。

磁石をたどると2026年11月10日の期限に行き着く

冷却ファンと液冷の循環ポンプは、いずれも永久磁石を使うモーターで回る。高温で回り続けるとネオジム磁石は磁力を失うため、耐熱性を上げる添加物としてジスプロシウムとテルビウムが加えられる。この2つは中重希土類に分類される。中重希土類とは、レアアース17元素のうち原子番号の大きい側で、埋蔵も精錬も特定の国に偏っている区分を指す。

2025年4月4日、中国はサマリウム、ガドリニウム、テルビウム、ジスプロシウム、ルテチウム、スカンジウム、イットリウムの7品目を輸出管理の対象に加え、輸出には許可の取得を義務づけた。同年10月にはさらに範囲を広げたが、11月7日の公告第70号で、10月に追加した措置の実施を11月10日から2026年11月10日まで停止している。停止は撤廃ではなく、4月の措置はそもそも停止の対象に入っていない。期限まで3か月を切った。

受動冷却の版を選ぶと、ファンは基板の上から筐体の側へ移る。磁石の需要が消えるのではなく、買う主体が基板を売る側からサーバーを組み立てる側へ移動する。

双日の位置づけだけは、規制の外側に足場を持つ点で他と性質が異なる。同社はエネルギー・金属鉱物資源機構と2011年に設立した合弁を通じ、2023年3月に豪州ライナス社へ2億豪ドルを追加出資し、マウントウェルド鉱山産のジスプロシウムとテルビウムを最大65%まで日本向けに供給する長期契約を結んだ。日本の企業が参画した重希土類の一貫生産としては最初の長期契約にあたる。2025年10月からは実際の輸入も始まっている。

停止が延長されれば調達は当面通常に戻り、されなければ2025年春と同じ確認作業が繰り返される。冷却方式の選択は性能の話に見えて、最後は元素の調達可能性に接続している。