エヌビディア関連66銘柄を実額で並べ直す、中核5社の1社は減収減益だった

従業員34人と5,261人が、同じ1人あたり売上高になる

66銘柄を一括りに「関連株」と呼ぶとき、最も見落とされるのが規模の差である。資本金でみると、Kudanの1,300万円からソニーグループの8,813億5,700万円まで、およそ6万8,000倍の開きがある。同じ材料で株価が動いても、その材料が全社業績に占める重みは桁で違う。

従業員1人あたりの売上高を並べると、別の姿が見える。マクニカは5,261人で1兆2,141億円を扱い、1人あたり2億3,079万円になる。リョーサン菱洋は1,644人で2億1,894万円。そしてジーデップ・アドバンスは、従業員34人で69億4,901万円、1人あたり2億439万円である。人数は155分の1でありながら、1人あたりの売上高はほぼ並ぶ。

これは商社型の事業に共通する形で、仕入れた製品をそのまま納める比率が高いほど、1人あたりの金額は大きく出る。同社の営業利益率16.1パーセントは、マクニカの3.5パーセント、リョーサン菱洋の2.8パーセント、東京エレクトロンデバイスの5.0パーセントより高い。少人数で高付加価値の構成を組む事業と、量を回す商社とでは、同じ「関連株」でも利益の作り方が違う。

一方でヘッドウォータースは389人で39億40万円、1人あたり1,003万円にとどまる。人が価値を作る受託開発では、この数字は低く出るのが自然である。1人あたり売上高は事業の型を映すのであって、優劣を測る物差しではない。並べるときは型をそろえる必要がある。

決算前の本体は粗利率74.9%、棚卸資産が1四半期で20.5%増えている

日本株の側を見る前に、本体の基準点を確かめておく。米国証券取引委員会に提出された直近の四半期報告によれば、2026年4月26日に終了した四半期の売上総利益は611億5,700万ドル、売上原価は204億5,800万ドルで、合計した売上高は816億1,500万ドルになる。粗利率は74.9パーセントである。前年同期は売上総利益266億6,800万ドル、売上原価173億9,400万ドルで売上高440億6,200万ドル、粗利率60.5パーセントだった。売上高は85.2パーセント増え、粗利率は14.4ポイント上がっている。

通期でみると2026年1月期の売上高は2,159億3,800万ドル、粗利率71.1パーセント、営業利益1,303億8,700万ドルだった。直近四半期の74.9パーセントは、その通期平均を上回る水準にある。

先行指標として見ておく価値があるのが棚卸資産である。2026年1月25日時点の214億300万ドルから、2026年4月26日時点で257億9,700万ドルへ、1四半期で20.5パーセント増えた。次の世代の製品を出荷する前に部材を積む動きと、需要が鈍って在庫が滞る動きは、この数字だけでは区別できない。粗利率と合わせて次の四半期を見る必要がある。

なお、この記事を書いている時点で、次の四半期の決算を伝える臨時報告書は同委員会にまだ提出されていない。直近の臨時報告書は2026年8月17日付である。ここで挙げた数値はすべて、決算発表前に確認できる提出済み書類にもとづく。

7つの区分と66銘柄

区分ごとの全銘柄を、企業データベースの該当ページとともに並べる。

① GPU・AIサーバー、半導体商社、高性能計算 (14銘柄)

② AI導入、システム構築、高速化ソフト (7銘柄)

③ AIファクトリー、GPUクラウド、通信、データセンター (8銘柄)

④ エッジAI、画像認識、AIソフト (7銘柄)

⑤ フィジカルAI、ロボット、自動運転 (14銘柄)

⑥ 半導体製造装置、検査、先端実装、電源 (10銘柄)

⑦ 光通信、電力、冷却、データセンター設備 (6銘柄)

検証できたことと、できなかったこと

有価証券報告書と米国の提出書類から確認できたのは、各社の売上高と利益、従業員数、資本金、決算期である。66社すべての上場区分とEDINETコードを照合し、代表8社の直近通期を実額で取った。ここまでは誰が計算しても同じ値になる。

確認できなかったものもはっきりしている。第1に、各社のエヌビディア向け売上高である。日本の開示制度では、特定の取引先向けの売上を単独で示す義務は原則としてない。装置株や光通信株が「関連度が高い」とされる根拠は、開示された数字ではなく事業内容からの推定にとどまる。第2に、市場規模の予測値である。調査会社が公表する2026年の投資額や市場成長率は、有価証券報告書にもSECの提出書類にも現れない。第3に、提携の発表から受注と量産、利益への貢献へ進むかどうかである。提携そのものは公表されても、そこから生まれる売上高は開示されない。

66銘柄を追うなら、区分ではなく決算期をそろえて売上高と営業利益の伸び、そして総資産と自己資本比率の変化を並べるのが確実である。今回それを実行した範囲では、中核とされる5社のうち1社が減収減益で、最も増益率が高かったのは小型に分類された銘柄だった。個別の銘柄と過去の分析は銘柄レーダーと企業データベースから辿れる。